「労働時間の長さ」と「労働の疲労度(仕事からぐったりと疲れて帰るか)」を同じ調査の中で訊いているISSP国際共同調査の結果から、両者の関係を探ってみよう(労働の疲労度のOECD比較については図録3274参照)。

 図には、X軸に長時間労働(週50時間以上)を行っている者の比率、Y軸に「仕事からぐったりと疲れて帰ること」が「いつもある」と「よくある」の比率合計をとった相関図を掲げた。

 普通に考えると、長時間労働が多い国ほど仕事の疲れも大きい筈である。しかし図を見れば分かる通り、正の相関はほとんど見られない。回帰分析の結果は、y = 0.0522x + 40.192(R2 = 0.0041)である。

 これは、同じように長時間労働を行っていても国民によって疲れたり、疲れなかったりするためだと考えるより他はない。もちろん、労働時間の長さだけが疲労を生むのではなく、労働の強度・集中度や仕事のストレスの高さも疲労を生むと考えられる。しかし、台湾や韓国、日本の労働の強度が低く、ハンガリー、南アフリカ、ブルガリアの労働の強度が高いとは、少し、考えられない。むしろ、労働への耐性、あるいは勤勉さを要因として考えた方が自然である(勤勉性がコメを主食としてきた食生活に基づいているという栄養生理学の説は図録0218で紹介)。

 長時間労働国上位5位は韓国、ドミニカ共和国、台湾、フィリピン、日本である(下表参照)。ただしこれらの国では仕事の疲れはそれほどでない。第6位のブルガリアと日本の長時間労働比率はほぼ同じであるが、ブルガリアでは、疲労度が日本の2倍弱と大きい。労働は長くないがフランス人は日本人よりずっと疲れている人が多い。

 下表に図の原データを掲げた。また長時間労働比率から疲労度を引いた値を「長時間働いている割に疲れない程度」をあらわすものと考え、「疲れにくさ度」として算出した。

長時間労働比率と疲労度、疲れにくさ度
  長時間労働比率 疲労度 疲れにくさ度
週50時間
以上労働
比率(%)a
ぐったりと疲れて
仕事から帰ること
が「いつもある」+
「よくある」の比率(%)b
a-b ランク
1 韓国 45.4 45.7 -0.3 2
2 ドミニカ共和国 38.1 38.9 -0.8 3
3 台湾 34.8 31.8 3.0 1
4 フィリピン 32.1 48.2 -16.1 9
5 日本 29.1 33.9 -4.9 4
6 ブルガリア 26.8 60.7 -33.9 28
7 チェコ 26.6 38.1 -11.5 6
8 米国 26.0 39.6 -13.6 8
9 イスラエル 25.2 45.3 -20.1 13
10 メキシコ 24.9 41.5 -16.5 10
11 オーストラリア 21.6 45.4 -23.8 19
12 ドイツ(東) 20.6 43.8 -23.2 18
13 スイス 19.4 31.3 -11.9 7
14 スロベニア 18.6 47.2 -28.6 24
15 ベルギー 17.9 26.5 -8.6 5
16 ドイツ(西) 17.6 39.9 -22.3 17
17 英国 17.2 41.2 -24.0 20
18 アイルランド 17.0 37.5 -20.5 14
19 ニュージーランド 16.6 34.2 -17.6 11
20 カナダ 16.3 36.0 -19.7 12
21 ロシア 16.2 37.7 -21.5 15
22 南アフリカ 16.0 55.4 -39.4 31
23 ポルトガル 15.8 49.1 -33.3 27
24 スペイン 14.5 40.5 -25.9 21
25 ラトビア 14.4 51.3 -36.9 30
26 ノルウェー 12.5 39.1 -26.6 22
27 デンマーク 11.0 40.2 -29.2 25
28 フランス 10.6 46.1 -35.4 29
29 フィンランド 8.4 30.2 -21.8 16
30 スウェーデン 7.3 35.1 -27.8 23
31 ハンガリー 2.9 54.5 -51.6 32
32 キプロス 2.1 32.8 -30.7 26
(注)長時間労働比率の高い順
(資料) ISSP(International Social Science Programme) Work Orientation, wave III (2005)

疲れにくい国上位5位 疲れやすい国上位5位
1.台湾
2.韓国
3.ドミニカ共和国
4.日本
5.ベルギー
1.ハンガリー
2.南アフリカ
3.ラトビア
4.フランス
5.ブルガリア

 長時間労働が多い国は、疲れにくい国である点も特徴として浮かび上がる。

 日本で過労死が生ずるのは、長時間労働そのものというより、長時間労働が平気な人が多いのでそれが普通になってしまった中で、必ずしも、長時間労働に耐性のない人、あるいは、手を抜かない・抜けない・抜かせないような環境に置かれた人が悲劇に陥るためではないだろうか。経営者や管理職は、大丈夫な従業員が多いからといって安心していては駄目なのだ。

 看護婦の宮子あずさが看護師長(昔でいえば婦長)に昇格したとき、まず、考えたのはこの点である。「まじめでがんばりすぎる部下を、燃え尽きないよう支えたいと思った。」(東京新聞「本音のコラム」2013年10月7日、サービス残業関連によるもっと長い引用は図録3100参照)。

 対象国は32か国、具体的には、長時間比率の高い順に、韓国、ドミニカ共和国、台湾、フィリピン、日本、ブルガリア、チェコ、米国、イスラエル、メキシコ、オーストラリア、ドイツ(東)、スイス、スロベニア、ベルギー、ドイツ(西)、英国、アイルランド、ニュージーランド、カナダ、ロシア、南アフリカ、ポルトガル、スペイン、ラトビア、ノルウェー、デンマーク、フランス、フィンランド、スウェーデン、ハンガリー、キプロスである。

(2012年1月9日収録、2013年10月7日宮子氏言引用)


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