NHK国民生活時間調査は5年おきに国民の生活時間や様々な行動の実施率(行為者率)を調査している。

 1975年と2015年の40年間に、平日、新聞を読んだ者の比率が、男女別、年齢別にどう変化したかを図録にした。

 まず国民全体の新聞に関する行為者率(読んだ者の比率)と全員平均時間(読まない者を含めた平均時間)を下表で見てみよう。徐々に減ってきていた値が2010〜15年で急速に減少幅を拡大したことが分かる。各世代で新聞を読まなくなったのと新聞をよく読む世代が超高齢化あるいは死亡したことによるものと考えられる。

新聞の行為者率と全員平均時間の推移
実数 対前期増減
行為
者率
全員平
均時間
行為
者率
全員平
均時間
1995年 52% 24分    
2000年 49% 23分 -3%pt -1分
2005年 44% 21分 -5%pt -2分
2010年 41% 19分 -3%pt -2分
2015年 33% 16分 -8%pt -3分
(資料)NHK国民生活時間調査

 1975年当時は、20代〜50代の多くが新聞を読んでいたのに対して、今は、新聞をよく読むのが60代あるいは70代以上という状況に大きく変化したのが印象的である。青壮年が読んでいた新聞が今は高齢者が読むメディアに大きく変化したのである。

 男30代は1975年に80%が新聞を読んでいたのに対して、2015年には10%しか読んでいない。当初は活字離れ、テレビの影響、そして近年はこれに加えてインターネットの影響が背景にあると考えられる。参考のために示した中間年1995年データと比較すると分かるとおり、新聞離れはインターネットの普及した最近だけでなく、1970年代〜90年代から進行してきていたのである。

 1975年に30代だった者は35年後の2015年には70代以上であり、男女とも、この世代がほぼ一番新聞を読んでいる状況に変わりはない。初期の戦後民主主義教育世代が新聞愛読世代だった訳である。

 これを新聞の危機と言わずして何と言おう。一時期は、高齢者数が増えているので、国民1人当たりの時間は減っていなかったのであるが(図録3960参照)、今や、かなり、危うい事態となっているようだ。すでに新聞の広告収入は減少傾向にある(図録5650)。

 なお、男女の比較では、一般的には、かつては、男の方が女より新聞をよく読む傾向があったが、最近では差が縮まるだけでなく逆転が生じ、2015年の30代〜60代ではむしろ女の方がよく新聞を読むようになっているのが目立っている。男が読んでいたような新聞・雑誌でもいまは明確に女性向けの編集がされている場合も多い。AERA(朝日新聞出版)などは典型である。

 次ぎに、新聞を読んでいるかどうかを知ることのできる文化庁の調査結果についてもふれておく。

 NHKの調査は生活時間一般を調査する中で、15分刻みの生活行動として新聞を読む時間が記録されたかどうかの比率であり、かなりしっかりと新聞を読んだ場合のみの値と考えることができる。下の文化庁の調査は世論調査であり、回答者の意識上の結果である。従って、読んでいると回答した者もNHK調査よりはずっと多くなっている。


 2005年から2010年への変化については、NHK調査と同様、若者を中心に新聞を読まない傾向がさらに進行していることを示している。2005年にはすべての世代で「読む」が「読まない」を上回っていたが、2010年には、20代以下では「読まない」が「読む」を上回るに至っている。

 新聞の危機は新聞の危機に止まらない。テレビ、インターネットを含んでマスコミ報道の取材能力は新聞記者とその育成システムによるところが大と思われる。新聞記者の取材能力は「社会の木鐸」、「不偏不党」、「反骨」を標榜する歴史的な存在であり、色々問題はあるにせよ、国民からの大きな信頼を寄せられている(図録5215、図録3963参照)。この根幹が失われたとき、ポリシーをもった持続的な取材能力をその他のどこに求めたらよいのであろうか。

 なお、世界の日刊新聞読者率と比較すると日本の読者率はなお高い点は図録3958参照。また情報源としての新聞、及びテレビ、インターネットとを比較した国際比較の結果は図録3962参照。

(2007年3月6日収録、2010年10月25日文化庁調査結果追加、2011年3月16日更新、2016年3月11日更新)


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