厚生労働省は国民健康・栄養調査を毎年実施しているが、平成23年の調査では、所得水準別の食品摂取量を算出しているので、これを図示した(年次は異なるが同調査にもとづく所得水準による肥満度や生活習慣のちがいについては図録2218参照)。

 いずれにおいても所得が高い方が摂取量が多い傾向。差が大きいのは、果物>肉>野菜・魚の順。また男の方が女より所得による差が大きいが、これは宴会での大食の影響か。

 こうした点を詳しく記述すると以下の通りである。

 野菜、果物類、魚介類、肉類のいずれにおいても高所得層の方が低所得層より摂取量が多くなっているのが、まず、目立っている。中所得層は高所得層と低所得層の中間水準である場合がほとんどであるが、果物類の男性と魚介類の女性は、例外的に、高所得層より中所得層の方が摂取量が多くなっている。

 男女別では、所得水準に関わりなく、野菜と果物は、女性の方が男性より摂取量が多く、魚と肉は、男性の方が女性より摂取量が多くなっている。男女の差は、野菜では小さいが、果物と肉では大きくなっている点も目立っている。やはり、ここでは、肉食男子と草食女子という対比が明らかになっているといえよう。

 所得差の程度を見るため、高所得層が低所得層に比べてどれだけ多く各々の食品を摂取しているかを倍率で見ると、果物類が2〜3割で最も差が大きくなっており、肉類が1割5分の差で続いている。野菜や魚介類の場合は1割弱の差と果物類や肉類と比較すると所得水準による違いは余り目立たない。

 男性と女性では男性の方が所得による差が大きい。これは、男性の方が宴会等の外食を通じ場合によっては暴飲暴食の傾向に陥っている者が多いためではないかと思われる(男女年齢別の外食割合は図録0235参照)。

(2015年5月2日収録)


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