人口千人当たりの出生数及び死亡数である出生率と死亡率の明治以降の長期推移を掲げた(1960年以降の推移と自然増減率の各国比較は図録1172参照)。

 出生率は毎年の変動を除いた長期推移では明治以降、大正時代まで上昇し(ピーク1920(大正9)年)、それ以降、大きく低下してきた。

 大正時代における出生率の増加から減少への転換の契機となったのは、産児制限への動きや一般家庭への電灯の普及の影響と考えられている。

 ニューヨークで1916年に産児制限クリニックを開設したことで有名なサンガー夫人が1922年に来日し、「婦人世界」や「主婦の友」などの雑誌が夫人の主張や国内の反対論について紹介するなど産児制限への気運が高まった。特別の器具を使わない安価で確実な方法として「荻野式避妊法」が開発されたのもこの頃である(速水融・小嶋美代子「大正デモグラフィ 歴史人口学でみた狭間の時代」文春新書、2004年、p.223〜224)。

 「明治43年に194.9万灯に過ぎなかった日本全国の電灯取付け数は、大正14年には2732.1万灯と約14倍に増えている。このなかには、家庭用以外のものも含まれているにしても、15年間にこれだけの増加をみせたのは、この時期だけである。電灯は庶民の「夜の生活」を変えた、といっていいだろう。電灯のもとで、人々は雑誌や書籍を読むこともできたし、夜なべ仕事も容易になった。大正期に始まる都市の出生率の低下は、電灯の普及と少なくとも時期的には一致している。都市では夜の娯楽が増え、農村に比べてそもそも低かった出生率は、さらに低くなった」(同上書p.74〜76からの引用者による切り貼り)。

 1906(明治39)年、1966(昭和41)年の出生率の一時的低下は丙午(ひのえうま)の年に当たり、この年生まれの女性は気性が激しく、夫を尻に敷き、夫の命を縮めるという迷信に影響されて出生数が少なかったためである。

 1939年の落ち込みは日中戦争の動員によるものである。

 終戦前後の出生率低下を埋め合わせるように1947〜49年には第1次ベビーブームがおこり、さらにその子どもの世代が生まれる時期に第2次ベビーブームが起こった。

 こうした出生率の短期増減は各歳別の人口ピラミッドにも痕跡を残している(図録1164参照)。

 死亡率は短期的な増減を除いて見ると、明治以降、ある程度高い水準が続いていたが、昭和に入って低下傾向をたどり、戦後の高度成長期まで大きな低下傾向が続いた。それ以降は横ばい傾向となったが、この20年は高齢化の影響で死亡率も傾向的に上昇してきている。

 大正末期から死亡率が低下傾向を辿ることになったのは、@公衆衛生や医療設備の充実による都市部の死亡率の低下(都市蟻地獄説があてはまり農村部より都市部の方が低かった死亡率が大正期に逆転)、A病院出産の増加、粉ミルクや練乳による哺育の容易化などによる乳児死亡率の低下(戦前日本は工業国の中でも最も高い乳児死亡率の国だった)によるものとされる(速水融・小嶋美代子「大正デモグラフィ 歴史人口学でみた狭間の時代」文春新書、2004年、p.220〜221)。

 近年の出生率の低下と死亡率の上昇の結果、明治以降はじめて自然増減率が2005年にマイナスに転じ、また2007年からは毎年マイナスが続いている。合計特殊出生率は2005年を底にゆるやかな上昇に転じているが(図録1550)、出生数や出生率は低下傾向を続けている。

 明治から大正にかけて、以下のように流行病、疫病により、大きく死亡率が上昇する年が繰り返されたが、戦後に入ると、衛生環境の改善や疫病対策の進歩により毎年の死亡率の変動は大きく減じてきた。

1879年、86年(コレラの流行)
1918年、20年(1918〜19年に世界的に流行したインフルエンザ「スペインかぜ」、図録2080参照)
1957年(インフルエンザ「アジアかぜ」)

 この他、戦前には、戦争や大震災による影響も大きかった。

 近代の人口転換理論では、多産多死から多産少死を経て、少産少死に至る過程で、多産少死の時期に人口増加率がピークとなるとされる(図録1561)。

 掲げられた出生率と死亡率の推移では、近代の人口成長がはじまるとされる明治期には、死亡率が低下というより、出生率が上昇する中で人口増加率が増加しており、必ずしも、この人口転換理論の古典的図式通りとはなっていない。

(2013年4月30日収録、6月6日更新、2014年6月4日更新、2015年4月14日2013年確報値、6月5日更新、2016年5月23日更新、7月27日大正デモグラフィ引用) 


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