1.インフルエンザ死亡者数

 抗インフルエンザウィルス剤タミフルの副作用として異常行動が問題となり、また、鳥インフルエンザから新型インフルエンザが生じ、大きな疫病被害に発展する可能性が懸念されるなどインフルエンザが注目されていた。そうした中、2009年には新型インフルエンザが発生し、死亡者数の急増が懸念されたが、幸いにも弱毒性の病原体であったので、日本における新型インフルエンザによる死亡者数は198人とそれほど多くなく、各国と比較しても死亡率は非常に低かった(図録1953参照)。

 ここでは、インフルエンザによる死亡者数の推移の図を掲げた。流行る年と収まっている年とがあり、毎年の変動が大きい。

 1957年の「アジアかぜ」によるピーク7,735人から、1970年代までインフルエンザ死亡者数は、おおむね、減少傾向をたどり、1980年代〜90年代前半は、千人以下の少ないレベルに止まっていたが、近年、大きく増加する年が目立つようになっている。なお、近年の死亡者の8割以上は65歳以上の高齢者である。

 インフルエンザによる死亡については、直接の死因がインフルエンザではなく、肺炎等の他の疾患による場合は、死因別死亡数にはあらわれない。従って、WTOや厚生労働省では、超過死亡(excess death, excess mortality)の概念でインフルエンザによる死亡数を推計している。これは、インフルエンザが流行した年に通常年と比較して死亡者数が多くなった場合、それをインフルエンザによる死亡と見なす考え方である(具体的にはインフルエンザ以外の諸要因による死亡者数をベースラインとして推計して実際の死亡者数との差をインフルエンザによる超過死亡とする)。

 図には国立感染症研究所による超過死亡概念による推計死亡者数を掲げたが、当然とはいえ、直接インフルエンザを死因とする死亡者数をかなり上回っている。

 なお、人口動態統計のデータは年次(1月〜12月)であり、超過死亡は冬場をはさんだ流行シーズン期間毎の計算である。以下の図の通り、インフルエンザの流行のピークはシーズン開始年の翌年となることが多いので、上図では超過死亡の数は一年後ろへずらせて表示している。



 有効な予防策であるワクチンの接種が日本では他のOECD諸国と比べ遅れている状況については、図録1960参照。

2.新型インフルエンザ発生時のコメント

 2009年4月メキシコで発生した豚インフルエンザは、人から人へ感染し、人類にとって免疫のない新型インフルエンザと認定され、29日夜(日本30日早朝)、WHO(世界保健機関)は警戒レベルを人から人への感染が確認されたという現在の「フェーズ4」から、世界的大流行(パンデミック)前夜とされる「フェーズ5」に引き上げた。

 当図録にも「インフルエンザ 死者」といった検索で訪れる人が増えているので当図録データと関連した最低限のことについてふれる。対処法などは最寄りの保健所への問い合わせや厚生労働省のHP閲覧等によって頂きたい。

 今度の新型インフルエンザはこれまでのところ全身感染を引き起こさない弱毒性のものであり、人類にとって免疫がないため広範囲に広がるおそれが大きいが、致死率は大きくないのでとんでもない死亡者数には必ずしも結びつかないようだ。ただ、免疫がないので感染者数自体が非常に多くなり、致死率は低くとも死亡者数の絶対数はかなりの値となる可能性がある。毎年の季節性のインフルエンザでも多いときには1万人以上の死亡者数(併発した肺炎等による死亡を含む)となっているので、それ以上の死亡者数の発生も可能性としては否定できない。また「スペインかぜ」も、弱毒性が流行の途中で変化したタイプだったという(YOMIURI ONLINE 2009.4.30)ので注意が必要だ。

20世紀に大流行した新型インフルエンザ
発生年 名称 死者数 致死率
1918年 スペイン風邪 H1N1型 4000万人 2.0%
1957年 アジア風邪 H2N2型 200万人 0.5%
1968年 香港風邪 H3N3型 100万人 0.5%
*季節性インフルエンザは日本で1万人前後(致死率0.05%)
(資料)毎日新聞2009年4月30日

 こうした点についてふれた毎日新聞2009年4月30日の記事を以下に紹介する。

新型インフル:ウイルスは弱毒性 田代WHO委員

 【ジュネーブ澤田克己】感染が広がる新型インフルエンザ(豚インフルエンザ)の世界的大流行(パンデミック)への警戒レベル引き上げを討議した世界保健機関(WHO)緊急委員会委員の田代真人・国立感染症研究所インフルエンザウイルス研究センター長は28日、記者会見し、今回のウイルスは「弱毒性」との見解を示した。強毒性のH5N1型鳥インフルエンザが新型に変異した場合に比べ「それほど大きな被害は出ない」とみられ、「全く同じ対策を機械的に取るのは妥当でない」と述べた。

 田代氏は毒性について「今後、遺伝子の突然変異で病原性を獲得しないという保証はない」としたうえで、遺伝子解析の「予備的データ」の結果として、現段階で「強い病原性を示唆するような遺伝子はない」と「弱毒性」との認識を示した。

 被害については、現在の毒性が変わらなければ、パンデミックを起こしても、約200万人が死亡した57年の「アジア風邪くらいかもしれない」とした。数千万人規模の死者が想定される強毒性H5N1型と「全く横並びに判断していいものではない」と話した。

 致死率などについては、疫学的調査が終わっていないため「実際の数字は分からない」と説明。そのうえで、メキシコで感染が疑われる患者が1000人を超える一方、同国以外は数十人規模であることから「割合からすれば(他の国で多くの)重症者が出なくても当たり前かもしれない」と述べた。

 対策についてはH5N1型に比べ「健康被害や社会的影響は大きく異なる。全く同じ対策を機械的に取ることは必ずしも妥当ではない。フレキシブル(柔軟)に考えていく必要がある」と述べた。

 日本の対策については「少しナーバスになり過ぎているところがあるかもしれないが、後手後手になって大きな被害が出るよりは、やり過ぎの方がいいかもしれない」とした。

 また、「風邪というような判断で特別な検査に至らない状況がある」と発見の遅れに憂慮を示した。

 また同氏は、新型インフルエンザウイルスは、北米型とユーラシア型の豚インフルエンザウイルスに、人と鳥のインフルエンザウイルスを加えた4種類の遺伝子が混合したものと説明。「H5N1型による大流行のリスクが減ったわけではない」と、警戒を怠ることは危険だと警告した。

3.インフルエンザの知識

 以下にインフルエンザの知識について、厚生労働白書から引用する。

インフルエンザとは
 インフルエンザは、かぜ症候群を構成する感染症の一つであり、症状の程度によっては普通のかぜと見分けにくいことから、特に我が国においては、一般のかぜと混同されることが多い。しかしながら、一般にインフルエンザの症状は重く、特に高齢者や心臓病などの基礎疾患がある場合には重症化しやすい傾向があると言われ、肺炎や脳症などの合併症も問題となっている。インフルエンザは、時に大流行して多くの犠牲者を出すこともあり、過去の世界的大流行としては、1918(大正7)年に始まった「スペインかぜ」、1957(昭和32)年の「アジアかぜ」、1968(昭和43)年の「香港かぜ」などがある。中でも、スペインかぜによる被害は甚大で、死亡者数は全世界で2,000万人とも4,000万人とも言われている。(厚生白書平成12年版)

 高齢者を中心とする慢性疾患を有する者が罹患すると肺炎を併発するなど重症化する場合が多く、特別養護老人ホームにおける集団感染の問題や、インフルエンザによる死亡者の約80%以上を高齢者が占めることなど、高齢化が進行している我が国にとってインフルエンザはますます大きな脅威となっている。さらに、近年、乳幼児において、インフルエンザに関連していると考えられる急性脳症が年間100〜200例報告されている(現在研究が行われている。)。(厚生労働白書平成16年版)

インフルエンザウイルスについて
インフルエンザウイルスは、直径1万分の1ミリメートル(100nm(ナノメートル))という小さなウイルスであり、ヒトに感染した場合は、鼻孔や気道粘膜の表面の上皮細胞に侵入し、その中で増殖する。インフルエンザウイルスは、そのたんぱく質の違いに基づいてA型、B型、C型に分類されるが、このうちヒトに感染し発症するのは主にA型とB型である。A型は、ヒト以外にもブタやトリなど実に多くの動物を自然宿主とする人獣共通のウイルスであり、その表面に突き出た突起の組み合わせの違いによって香港型、ソ連型に区別されている。また、A型は突然変異を起こして大流行することがあり、これまでもスペイン風邪を始めとする甚大な健康被害をもたらしている。なお、同じA型であっても毎年少しずつ変化しており、以前にA型インフルエンザに罹って免疫がある者であっても、再び別のA型インフルエンザに感染し、発症することがある。(厚生労働白書平成16年版)

新型インフルエンザウイルスの出現の仕組み
 1993(平成5)年の第7回ヨーロッパインフルエンザ会議では、新型インフルエンザによる汎流行が発生した場合は、国民の25%が罹患発病すると仮定して行動計画を策定するよう勧告を出しており、我が国では、約3,200万人の患者が発生し、少なくとも3〜4万人の死者が出る可能性があることになる。

 このような新型のインフルエンザウイルスは、アジア風邪、香港風邪が中国南部で出現していることから、その出現の仕組みとして、

1)元々鳥インフルエンザウイルスを保有しているカモなどの水鳥が中国南部に飛来し越冬する間に、ガチョウなどの家禽類にインフルエンザウイルスが伝播する

2)中国南部は、家禽類、ブタなどの家畜と人間との接触が濃密な生活様式であるため、家禽類からブタやヒトに感染しやすく、そのため、特に、ブタがトリのインフルエンザウイルスとヒトのインフルエンザウイルスに同時に感染し、ブタの体内で混合、進化し、新たなインフルエンザウイルスが誕生することが考えられている。(なお、中国南部に限らず世界のどの地域においても新型インフルエンザが出現する可能性は否定できないことに留意が必要である。)

 昨今の鳥インフルエンザが脅威とされているのは、トリからヒトへと感染するだけでなく、このような大きな仕組みによってヒトからヒトへと感染する能力をインフルエンザウイルスが獲得し、ヒト間で感染が拡大する可能性が指摘されているからである。(厚生労働白書平成16年版)

効果的な予防策
 インフルエンザに対する最も効果的な予防策は、流行前に予防接種を受けることである。毎年、我が国では、WHOが推奨したウイルス株を基本に、これまでの我が国での流行状況などを勘案し、流行する株を予測してワクチンを作っており、この約10年間、ワクチン株と実際に流行したウイルス株とはほぼ一致している。

 しかし、我が国においては、ワクチン接種率は他の先進国に比べて低く、インフルエンザによる死亡や入院を低減させ、ひいては流行を防止するに当たっての課題となっている。特に高齢者についてはワクチン接種の有効性が高いことが確認されており、予防接種を受けずにインフルエンザに罹患した者の約7〜8割の者は、予防接種を受けていれば罹患せずに済んだか、又は軽い症状で済んだとされている。

 こうしたことから、2001(平成13)年の予防接種法改正により、65歳以上の者等については、インフルエンザが定期の予防接種の対象疾患と位置づけられ、高齢者への予防接種が促進されている。(厚生労働白書平成16年版)

(2007年3月27日収録、5月8日高倉健吾氏の指摘により超過死亡概念による死亡者数追加、2008年12月2日更新、2009年4月30日・9月30日更新、11月7日最近のピーク週の定点当たり患者数推移を追加、2010年11月2日更新、2011年6月2日更新、2013年5月9日更新。6月5日更新)

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関連図録
1953 新型インフルエンザ各国感染者数・死者数
1953a 新型インフルエンザの発症日別の感染動向
1953b 週別インフルエンザ発生状況(2009年)
1960 インフルエンザ・ワクチン接種率(先進国比較)
1962 熱中症死亡者数の推移
1964 食中毒による死者数の推移
2080 死因別死亡率の長期推移(1899年〜)
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