離婚に関する景気との相関をみたグラフ(図録2780)と同じように、失業者数及び自殺者数と景気との相関をあらわしたグラフである。

 ここでは景気変動を実質GDP(暦年)の60年から2003年までの傾向(1次回帰)からの乖離幅の増減で示している。失業者数と自殺者数についても同様の計算を行うとともに、景気との関連を分かりやすく見るため、プラスとマイナスを逆転させ、かつ乖離幅のスケール調整を行っている。

 まず、景気と失業者数の関連をみると、想像されるように見事に相関している。景気が悪化するとそれから1年遅れて失業者数が増加している様子がうかがえる(74年の景気の落ち込み→75年の失業者増加、80年からの景気低迷→81年からの失業数の増大、92年からの景気落ち込み→93年からの失業者数の増大)。他方、景気回復、景気上昇についても景気の変化にやや遅れて失業者数の減少が追従している。

 最近の96年の回復では、翌年、失業者数はあまり追従しなかったが、98年の落ち込みに対しては即失業者の増大が帰結している。00年の回復、03年の回復には1年遅れでなく、同じ年に失業者数の改善が見られる。このように概して景気に対する素早い反応が認められる。

 自殺者数については、70年代までは景気や失業との相関は余り見られなかった。ところが、1980年代前半の不況の際には、失業の増加から更に1年遅れで自殺者が増加した。それ以降、自殺者と景気はおおまかには相関している様子がうがかえる。(もっとも90年代前半のバブル後不況については、失業者の動きとは異なって反応度が高いかたちで追従することはなかった。98年の自殺者急増はこのことの反動のようにも見える。)

(2004年6月12日収録)
(トップページでなくサブページ(図録2740)のサブページである)


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