パートタイマーなど短時間労働者が増えている一方で、長時間労働者も増加しているといわれる。5年おきに国民の生活時間を調査しているNHK国民生活時間調査の結果から、長時間労働者の比率をグラフにした。

 長時間労働者の定義として確定的なものはないが、長時間労働者の国際比較(図録3130)では、週労働時間50時間以上(日本は49時間以上)とされていた。ここでは、NHK調査の定義で「平日10時間を超えて労働した者」とされている。

 有職者計(男女計)の長時間労働者比率は1995年の17%から2000年、2005年、2010年、2015年には、それぞれ、21%、22%、21%、23%と増加傾向で推移している。労働力調査では長時間労働が増えているように見えない点については図録3123参照。

 職業別には、多くの職業で長時間労働者比率が増加しているが、比率の高さと増加幅の大きさで目立っているのは、経営者・管理職である。高齢化の影響と思われるが農林漁業者と自営業者については長時間労働者比率は2010年には低下した(自営業者は2015年には再度上昇)。ブルーカラーは2015年に26%と最も高くなっているが、ホワイトカラーは2015年に23%と2005年のピーク26%から低下している。

 男女は労働時間では大きな差があるので、職業別を更に男女別に分けて長時間労働者比率を、2005年について、見てみると(下図参照)、男性で比較すると、販売職・サービス職の長時間労働者比率が43%と最も多く、ホワイトカラーが40%でこれに続いている。女性の長時間労働者比率は、6〜15%と男性と比較するとずっと少ない。男女計の経営者・管理職の比率の高さは男性比率が高いからだということが分かる。

 次ぎに、年齢別男女別の長時間労働者比率を見ると、30歳代男性が46%と非常に多く、40歳代男性が40%で続いている。こうした世代では長時間労働が常態化している状況がうかがえる。職場でのストレスが大きいのもこうした層である(図録3270参照)。女性の40〜50代はパートタイマーが多いため、長時間労働者比率は7〜8%と少ない。


(2007年3月16日収録、2011年3月16日更新、2016年3月11日更新)


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