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| 図録3330では、日本は欧米諸国と比較すると年功賃金が広く成立していたことを示した。こうした特徴は近年かなり変化してきている。 賃金カーブのフラット化を示すグラフを平成17年版経済労働白書から掲げた。同白書は、この点について以下のように記述している。 「賃金について、厚生労働省「賃金構造基本統計調査」で、年齢を横軸、賃金を縦軸にとった賃金カーブにどのような変化があるかをみる。男性標準労働者、大卒、産業計、規模計の数字をみると、賃金カーブのピークは、22 歳を100 として、1990 年は530.2 であったが、2004 年は385.0 と1990 年の７ 割程度にまで下がっている。 企業はこれまでのように勤続年数に応じて賃金が必ず上昇することを約束できない中で、業績・成果、能力等を賃金に反映させることにより、従業員が納得して働くことができるよう、賃金制度の変更を行ってきたものと考えられる。」 次ぎに、毎年、どの程度、フラット化が進展しているかを見るために、20〜24歳を100とした50歳代前半と後半の賃金倍率の推移をもうひとつの図で示した。 これを見ると、1990年代前半には、なお横ばいであった賃金倍率が、1990年代に入って、急速に低下した点がうかがわれる。この傾向は2003年には底を打って、それ以降、倍率は微増に転じたが、2000年代後半には再度低下傾向に転じた。。 こうした賃金のフラット化が所得格差の縮小に結びついている点については、図録4663参照。この図録4663の上から４つ目の図には、賃金のフラット化が実際に世帯主の年齢別の世帯所得格差の縮小に結びついている点を図示している。 （2005年11月29日収録、2006年3月24日毎年変化図・コメント追加、2010年7月19日更新） |
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