OECDが実施している子どもの国際学力テスト(PISA調査)に対して大人の国際学力テストともいえる成人スキル調査(文科省の命名では国際成人力調査、略称はPIAAC調査)の最も基本的な平均得点の結果をグラフにした(PISA調査の結果は図録3940参照)。

 この調査は、OECDが実施する成人スキル調査としては今回が初めての実施となった。24か国・地域において、約15万7千人を対象に実施しているので、1国当たり平均では7,800人程度が対象。毎日新聞(2013.10.9)によると「日本の調査は2011年8月〜12年2月に実施。16〜65歳の男女1万1000人を住民基本台帳から無作為に選び、そのうち5173人から回答を得た。」

 テストは、読解力と数的思考力とIT活用力の3点にわたっていたが、ここでは、最も基本的な「読み書きそろばん」、すなわち、読解力(リテラシー)と数的思考力(ニューメラシー)の結果を掲げた。調査の分野と内容については以下の表を参照されたい。

調査の分野と内容
分野 内容 例 (具体的な設問文はここから)
読解力
(Literacy)
文章を理解して評価利用する能力  ○ホテルなどにある電話のかけ方の説明を読んで、指定された相手に電話をする。
○図書館の蔵書検索システムを使って、指定された条件に合う本を選ぶ。
数的思考力
(Numeracy)
数学的な情報を捉え理容・伝達する能力  ○食品の成分表示を見て、その食品の一日の許容摂取量を答える。
○商品の生産量に関する表を見て、グラフを作成する。
IT活用力
(Problem solving in
technology-rich
environments)
デジタル技術やネットワークの活用力  ○指定された条件を満たす商品をインターネットで購入する。
○表計算ソフトで作成された名簿を用いて、条件を満たす人のリストを作成した上で、そのリストをメールで送信する。
(資料)毎日新聞(2013.10.9)、文科省「OECD国際成人力調査 調査結果の概要」

 結果は、日本人が世界一の能力をもつことを示す得点であった。多分、控え目で謙虚な日本人は、プラス面よりマイナス面の報道が習性となっているマスコミの影響もあって、余り得意になったり、騒いだりしないであろうが、日本人が大いに自信を深めるに足る結果だったといえよう。

 報道(2013年10月9日)では、日本がトップの理由として、文科省の推測や分析が多く引用されている。「義務教育などの成果に加え、企業の人材育成や個人の生涯学習の積み重ねの結果だろう」(東京新聞)、「日本人は新聞や雑誌を読む人が多いことや、買い物の時もレジでおつりを考えて支払う人が多いことなどが影響している」(毎日新聞)

 設問を新聞(毎日新聞2013.10.9)で読んだ私の個人的な印象では、個々人の能力の高さもさることながら、日本語の場合、ローマ字のみの表記の言語と異なって、漢字、カナ(ひらがな、カタカナ)、ローマ字が交じった文章なので、内容を読み取る苦労がそれほど要らず、意味が一目で即座に分かってしまうという表記上の優位性があるのではないかと感じた。

 また、江戸時代の寺子屋の普及にまで理由を求める見解も今後提出されるであろう。

 日本以外では米国の14.1%など移民(外国生まれ)が占める割合が高い(図録1170a)。自国生まれと移民では平均して30点ぐらいの差が出ているので(OECD Skills Outlook 2013 Table A3.14 (L))、移民がほとんどいない日本ではそれだけ得点が高くなっているという側面もある。

 各国の結果をざっと概観すると、フィンランドが日本に次いで両方とも第2位となっており、また上位に、オランダ、ベルギー、スウェーデン、ノルウェーなど北欧や西欧北部の国々が多い点が目立っている。

 逆に下位の方には、フランス、スペイン、イタリアといったラテン系諸国が陣取っている点が目立っている。米国もどちらかというと低い方に属すると言える。

 これまで作成した図録では、読書や蔵書数で、暖かい南欧が低く、寒い北欧が高いという一般傾向があった(図録3956a)。テストが書き言葉によっている限り、頭のよさというより、書き言葉にどれだけ親しんでいるかが、結果に影響を及ぼしているだろう。

 この調査の結果は、他にも、若者と中高年の格差が日本は小さい(一方、韓国は極端に大きく、若者だけだと日本とそれほどの差がない)点、また、学歴による階層間格差が日本は小さい、男女格差は大きい、といった興味深い点がいろいろあるので、漸次、図録で取り上げることとしたい。

 世界全体としてのまとめとしては、OECDの日本語訳頁が要領を得たコメントとなっている。

 予想された通りマスコミは課題を大きく取り上げている。例えば、毎日新聞の社説(2013.10.10)では、日本の格差状況のあらわれとして「IT活用力。習熟度の高い人の割合でみると、日本はほぼOECD平均並みで、IT学習機会がまだ十分整備されていないことを示している」といっているが、IT研究家の坂村健は、むしろ、ITに頼らずに済む日本社会の特性を踏まえながらこう言っている。「1位の項目が多い中で日本は「ITを活用した問題解決能力」だけ10位と良くない。そこで、きちんとネットでその問題文を見てみると「グループでスケジュール調整し、イベントチケットを取るまでをネットだけで行え」のような、日本の中年以上の「成人」ならネットより電話やサービスマンや部下などの人間関係に頼ったほうが良いと思いそうな課題だ。そもそも調査の入り口でネット経由の調査を拒否する人は、紙による回答となり本テストは受けられない。その分が日本では3分の1もいた。本テストを受けた人だけなら他の国々の成績を大きく上回っているというから、ここでは「ITを活用した問題解決能力」が単に低いというより、「日本はITを使わなくても便利な社会がそれなりに確立しており、使わないで済ます層と積極的に使う層に二分化している」という分析をすべきだろう。」(毎日新聞2013.10.17)

 同氏は、また、このOECD調査に対する海外の反響をこう紹介している。「国の順位は皆気になるのか、ランキングが低かった米国をはじめ英国、ドイツ、スペイン、フランスとも重い空気でこのニュースを伝えている。(中略)「読解力」「数的思考力」は移民を受け入れている国で低い傾向があり、日本の1位は均質性を示しているとも言える。皮肉なことに、今の日本では基礎的な能力を持っているのは当たり前。他の人と違う才能が求められる時代になっている。ニューヨーク・タイムズは「米国でスキルのある労働者が不足しているとしても、実際にはイノベーションが起こる活気のある経済だ。いったい何の問題がある?」などと書いている。幾分負け惜しみ気味だが、その指摘は米国の読者より日本こそ気にすべきかもしれない。」

 欧米の場合、移民を除くと結果がかなり違うという点は、誰でも気になることなので移民を除いた平均点もグラフに付加することにした。読解力では日本は相変わらず1位であるが、数的思考力では、移民を除くとスウェーデンに次ぐ第2位という結果である。移民の影響はこの程度だということが分かる。

 対象24カ国を読解力の高い順に掲げると、日本、フィンランド、オランダ、オーストラリア、スウェーデン、ノルウェー、エストニア、ベルギー、ロシア、チェコ、スロバキア、カナダ、韓国、英国、デンマーク、ドイツ、米国、オーストリア、キプロス、ポーランド、アイルランド、フランス、スペイン、イタリアである。

(2013年10月9日収録、10月17日坂村氏引用・移民を除く表示付加)


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