テレビ、新聞、インターネットといったメディアの状況は大きな変革期にある。結論からいうと若い世代を中心に新聞からインターネットへ情報源が大きくシフト、利用度が逆転している。

 文化庁が実施した国語に関する世論調査では、日本語へのメディアの影響という観点から、「毎日の生活に必要な情報を何から得ているか」を調べている。これをもとに情報源としてのテレビ・新聞・インターネット等の状況を図録にした。

 2008年度(調査は2009年3月)における3つまでの複数回答結果を見ると、テレビから情報を得ている者が86.0%と最も多く、新聞が76.6%で続いている。

 第3位はインターネット(選択肢は「パソコン(インターネット)」)であり、29.8%の回答率となっている。

 さらに、雑誌、ラジオ、ちらしビラ、携帯電話が続いており、携帯電話からの情報収集も12.1%にのぼっている。

 年齢別の特徴については、テレビは年齢によらず高い割合であることが目立っており、新聞は情報源としての位置づけが若者で低く、高齢者で高いという対照的な結果となっている。インターネットは10代〜40代で情報源として活用している者が50%前後と高くなっており50代以上の3割以下とは大きく異なっている。

 2001年度から08年度にかけての7年間の変化を見ると、インターネットや携帯電話の情報源としての位置づけが大きく躍進し、その反面、その他メディアの情報源としての役割が低下している。特に新聞と雑誌の情報源としての役割が10〜20代で大きく低下している。この結果、若者を中心に新聞とインターネットでテレビに次ぐ主要情報源としての役割が逆転している。

 この逆転が目で見えるように上の図を組み替えて表示した図を以下に掲げる。

 こうした変化は全世界的に進行している。情報源としてのテレビ・新聞・インターネットの国際比較については、図録3962参照。米国では若い層だけでなく国民全体でも新聞とインターネットが逆転している。


(2009年9月8日収録)


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