日本経済の推移の最も基本的なグラフとして経済成長率の推移が掲げられることが多いが、上図はそれである。なお、ここで経済成長率とは、実質GDPの対前年度増減率のことであり、経済規模がどれだけ伸びたかをあらわしている。

 景気変動により毎年の変動は小さくないものの長期的な傾向としては、高度成長期から安定成長期、低成長期へと移り変わるにつれて経済成長率が段階的に低下してきた点が図を見れば一目瞭然である。

 2008年度の経済成長率は-3.7%である(2009.12.2改定値、12.7訂正)。世界金融危機の影響で下半期に大きく経済が落ち込んだ影響で、前年度の1.8%から一転して、戦後最大のマイナスとなった。

 こうした経済成長率の変化が国民意識に及ぼす影響については図録2400参照のこと。

 なお、景気を対前年伸び率でなく、1次回帰線からの乖離幅で見た例を図録2780に掲げた。景気回復といっても回復の程度はそれほどでないことが分かるので、この見方の方が、実感に近いかも知れない。

 成長率の値はかなりの頻度で過去に遡って改訂される。例えば2006年12月の改訂は以下のようにかなりの幅であった。直近の速報値を信じて確定的な論旨を立てると恥をかく事態になりかねないような状況である。

実質GDP成長率(2006年12月1日改定)
  改定値 改訂前 改定幅
1995年度 2.5 2.4 0.1
1996年度 2.9 2.8 0.1
1997年度 0.0 -0.1 0.1
1998年度 -1.5 -1.3 -0.2
1999年度 0.7 0.6 0.1
2000年度 2.6 2.8 -0.2
2001年度 -0.8 -0.8 0.0
2002年度 1.1 1.1 0.0
2003年度 2.1 2.3 -0.2
2004年度 2.0 1.7 0.3
2005年度 2.4 3.3 -0.9
(資料)内閣府

(2004年6月10日、9月22日、2005年5月18日、2006年8月14日更新、12月5日更新、2007年8月16日更新、2008年5月23日、8月13日、12月3日更新、2009年5月21日、9月11日、12月7日・8日更新)

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