世界経済全体の名目成長率と主要国・地域の寄与度の推移を示したグラフを掲げた。ここで「寄与度」は、前年の世界GDPに対する各国・各地域のGDPの増分の割合である。

 世界GDP増分に対する各国・各地域のGDPの増分の割合は「寄与率」であるが、世界の成長率に占める寄与度の割合が寄与率と同じとなる。先進国(日米EUの計)の寄与率の推移グラフを参考に付けておいた。

 1980年代に世界経済を牽引していたのは、日本を含む先進国(日本、米国、EU)であったが、21世紀以降は、日本以外のアジア地域(中国、インド、アジアその他)にその役割が取って代わられたことが2つの図から明解に分かる。先進国の寄与率は1980年代には5〜6割だったのが最近は2割台にまで落ちているのである。

 昔は米国がくしゃみをすると世界が風邪をひくと言われていたが最近は中国がくしゃみをすると世界が風邪をひくのである。

 日本の寄与度についても、飛ぶ鳥を落とす勢いであったバブル経済期の1980年代の高い寄与度から1990年代〜2000年代にかけて一段レベルが低まっているが、2010年代はさらにもう一段レベルが低下してることが図示されている(日本の経済成長率については図録4400参照)。

 IMFの将来推計ではこの状況が2022年にかけて維持されると考えられている。最近懸念されている中国経済の減速が起るとすれば(図録1158参照)、中国の寄与度と世界の成長率はもう少し低くなるかもしれない。

 個々の年次の特徴として目立っているのは以下である。

1998年にはアジア通貨危機の影響で「アジアその他」がマイナス。世界の成長率も2009年に次いで2番目に低い3.7%
2009年には前年のリーマンショックの影響で、日本や欧米がマイナス。世界全体も0.3%成長と異例に低かった。なお、2008年から米国のサブプライム住宅ローン問題で経済悪化
2012〜13年にはヨーロッパ債務危機でEUの寄与度がダウン
2004〜2012年は「その他」の寄与度の高まりで世界経済全体の成長率が8%台と高かった。逆に2015〜16年は「その他」の落ち込みで世界経済の成長率も低くなった。これらは原油価格の騰落による産油国経済の状況が大きな要因と見られる(図録4714参照)

(2016年1月13日収録、2017年6月27日更新、6月29日(注)表記変更、6月30日名目値であることを明示)


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