企業のランキングは株式の時価総額ではかられることが多い。ここでは、東京証券取引所が発表した2017年末時点の東証1部の時価総額ランキング(政府保有分含む)を図録にした。更新前の2014年の中間決算の純利益によるランキングは図録5440x参照。

 首位はトヨタ自動車の23.5兆円であり、この時価総額は、2位の三菱UFJフィナンシャルグループ11.6兆円の2倍以上となっており、我が国を代表する大企業たる地位を鮮明にしている。

 4位、5位、8位のNTTドコモ、ソフトバンクグループ、KDDIの3社は我が国の主要携帯電話会社であり、情報通信革命によってこうした企業がいかに躍進したかがうかがわれる(日本が家計の通信費支出の対GDPが主要国トップである点は図録6366参照)。

 自動車メーカー、金融企業、通信企業が上位を占めているが、それ以外では、キーエンス、ソニー、任天堂などが上位に食い込んでいる。

「家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」が世界的に大ヒットした任天堂が前年の31位から13位に躍進した。(中略)工場向けセンサーを手掛ける計測機器メーカーのキーエンスが前年の14位から6位に、ソニーは17位から12位にそれぞれ上昇した。日立製作所は27位に入った。一方、日産自動車は、新車の無資格検査問題の影響で13位から24位に下がった。市場の信頼を損なう不適切な事案が発生すれば、投資対象から外され、株価に直結することを物語った」(毎日新聞2017.12.30)。

 図に掲げた企業名は、図の順に、トヨタ自動車、三菱UFJフィナンシャルグループ、NTT、NTTドコモ、ソフトバンクグループ、キーエンス、日本たばこ産業、KDDI、ホンダ、三井住友フィナンシャルグループ、ゆうちょ銀行、ソニー、任天堂、日本郵政、キャノン、ファナック、デンソー、みずほフィナンシャルグループ、武田薬品工業、三菱商事、信越化学工業、ファーストリテイリング、リクルートHD、日産自動車、日本電産、ブリジストン、日立製作所、JR東日本、JR東海、セブン&アイHDである。

(2014年11月29日収録、2017年12月30日更新)


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