IT普及の基本指標はパソコンやインターネットの世帯普及率である。

 パソコン世帯普及率は2人以上の世帯を対象とした内閣府(旧経企庁)調査と単身者を含む総務省(旧郵政省)調査とがある。

 内閣府調査によるとパソコン普及率は1990年代前半までは10%台と一部専門家やマニアに限られた普及であったのに対して、90年代後半からはどんどん普及率が上昇し、2001年には半数を越え、国民に広く普及したことが解る。2004年には65.7%と前年の63.3%から2.4%ポイントの増と上昇幅が縮小し、こうしたものの普及率が一般的にたどるいわゆるロジスティックカーブの後半局面に入っていることがうかがえる。そして2005年にはついに対前年マイナスの64.6%となったが、2006年以降、再度、普及率は上昇し2016年には79.1%と過去最高となった。2014年からはタブレット端末の普及率が調査され、2016年には32.0%に達した。

 一方、総務省調査でも04年末にパソコン普及率はやや低下したがその後再度上昇し2009年末に87.2%と過去最高となっている。2010年末からは低下傾向に転じている。これはタブレット型端末やスマートフォンの普及が進み、単身世帯を含む世帯普及率では、パソコンとの代替効果が影響を与えているためと考えられる。端末別インターネット普及率は図録6215参照。

 インターネット普及率については、総務省の調査が96年から行われているが、2002年からは総務省統計局の家計調査の付帯調査(家計消費状況調査)でも私的利用に限って毎月ごとに調査(四半期別に集計)されるようになった(2011年には中止)。

 96年からのインターネット世帯普及率を見ると2000年頃から急速に普及が広がったことがうかがえ、これが、上記のパソコン普及率上昇にも影響を与えていることが解る。2003年には88.1%と9割近くに達している(携帯電話のiモードなども含んでいるので同じ総務省のパソコン普及率と比べても高い値となっている)。その後、パソコンと同様ロジスティックカーブの後半局面に入り、2004年にはついに対前年マイナスの86.8%となったが、07年には再度91.3%へ上昇、以後ほぼ横ばい、あるいはパソコン普及率と同様の理由による低下傾向にある。2015年には再度上昇しているのはスマホによるインターネット利用が広がっているからであろう。端末別インターネット普及率は図録6215参照。

 一方、家計消費状況調査によるインターネット世帯普及率は、総務省調査が横ばいに転じているのに対して、なお、上昇傾向を辿っており、2006年にはついに50%を突破している。ビジネス利用は一段落したが私的利用はなお増え続けていると考えることができる。私的利用の世帯普及率データは2010年までしか得られない。

 インターネットの人口普及率や個人利用率については、総務省によって推計されているので、図録6210に掲げた。これを見ると、世帯普及率とは異なり一貫して普及率が上昇している。なお図録6210には、年齢別の利用格差(デジタル・デバイド)の状況についても図示したので参照されたい。

 一方、インターネットの利用密度は、世帯普及率のように一段落という状況でない。国民平均のインターネット利用時間は長くなり続けており(図録3960)、またウェッブ・サイト上の情報量(コンテンツ量)の拡大も止まるところを知らない(図録6310)。

 関連図録としては

・携帯電話の世帯普及率 図録6350
・都道府県別のパソコン・スマホ・携帯電話世帯普及率 図録7370
・都道府県別のインターネット人口普及率 図録7380
・中国の都市世帯当たりパソコン普及台数 図録8200

(統計調査についてのコメント)
 内閣府調査は、家電新旧「3種の神器」の普及率などでもよく引用され、信頼度の高く、パソコン普及率では長期時系列を得られる調査である。総務省(旧郵政省)調査はやや信頼性に欠けるので使用に当たっては注意が必要である。両者とも調査対象世帯数は同程度であるが(内閣府調査04年5000世帯程度、総務省調査03年6400世帯程度)、有効回答率は内閣府調査がほぼ100%であるのに対して、総務省調査は半分程度(03年52.4%)となっており、情報通信に関心が高く普及率も高い世帯が多く回答するというバイアスがかかっている可能性が高い。従って総務省調査を使用するときはこうした点を考慮し、割引して評価する必要があろう。パソコン普及率、インターネット普及率ともに、総務省調査は単身世帯を含んでいるが、高齢単身世帯の多くは回答していない可能性があり、値も高く出すぎている感じが否めないのである。

【コラム】技術の普及スピード


 ある技術が生まれてから人々がそれを利用するまでのスピードはだんだんと速くなっている。

 図は米国においてこれまで登場してきた新しい技術の製品を人口の50%以上が使うことになるまでの年数をあらわしたものである。自動車は80年以上かかったが、テレビ、ラジオ、パソコンは30年未満、そしてインターネットは20年を切り、携帯電話に至っては10年ほどである。

 明らかに一世代より短くなっており、親の世代と子の世代とで話が合わなくなっていく傾向がこれによって促進されているようだ。

 本文のように統計を取り始めてから普及率が50%を越えるまでの時間もパソコンよりインターネットの方が短くなっている。

(2004年5月29日パソコン普及率A95年値追加。統計調査コメント修正追加、2004年5月20日インターネット世帯普及率の推移の図の(注)を修正、2005年4月18日、5月17日、11月11日更新、2005年12月23日インターネット利用密度のコメント追加、2006年4月24日・5月20日・8月14日・11月10日、2007年2月13日・5月26日・8月10日・10月22日、2008年2月15日・5月13日・6月12日、2009年4月18日・4月20日・7月26日・11月13日更新、2010年4月20日・5月26日・6月28日・11月15日更新、2011年2月15日更新、5月19日更新、10月14日消費状況調査によるインターネット利用世帯率の表示を四半期毎から年次毎に改変、2012年4月18日更新、6月16日更新、2013年4月17日更新、6月14日更新、2014年4月16日更新、6月27日更新、2015年4月17日更新、7月17日更新、2016年1月31日コラム追加、4月8日更新、8月18日更新)


[ 本図録と関連するコンテンツ ]



関連図録リスト
分野 情報通信技術(IT)
テーマ  
図録書籍 図書案内




既刊第1弾


既刊第2弾
アマゾン検索

 
(ここからの購入による紹介料を通じたサイト支援にご協力下さい)