通信に関する国際機関であるITUデータを原資料とする世界各国の以下のインターネット関連の普及率を図表にした。インターネット普及率の世界マップは図録6290

 1.世界各国の毎年のインターネット普及率(対人口比) 上のグラフ
 2.ブロードバンド普及率トップ31カ国 末尾の表

 インターネットの普及は発祥の地米国と北欧、及び英語圏の国が先行する傾向があった。しかし、最近では先進国間の差は小さくなってきている。

 北欧(図ではスウェーデンが例)では雪で孤立した自動車の中からの緊急通信手段として普及が早かったとも言われる。

 英語圏での普及は国際語としての英語及びインターネット開発国米国が英語圏ということから当然とも言える。アジアの中ではシンガポールや香港などがこれに当てはまる(ただし中国に統合された香港は最近普及率はそう高くない)。米国は当初普及が一番進んだが最近はそれほど高い普及率ではない。英国は逆に米国以上に普及率が高まり、スウェーデンに次ぐ高さとなっている。

 日本は英語圏でないにもかかわらずフランスと比べても普及率が高かったのはやはり国民の教育水準の均質性やIT機器の主要生産国である点をあげることができよう(フランスはその後巻き返した)。

 15年ほど前に、韓国が急速にキャッチアップし、米国を上回る水準となった。その後日本がドイツとともにじりじりと追い上げ、世界第2位グループとなっている(総務省調査の人口普及率と比べても高い値−図録6210参照)。日本が2013年以降急に値が上昇しているのは国際機関への日本当局の報告のベースが変わったからだろう。

 中国は遅れて普及がはじまったが2012年で4割を越え、2014年には5割に近づいている。利用者数では世界一となっている(図録8200参照)。

 高速インターネットであるブロードバンドの普及率(下表)については、モナコ、リヒテンシュタインなど小国を除くとスイス、デンマーク、オランダ、フランス、韓国が上位5位となっている。日本はブロードバンド普及率からいえばそう高くない。

 Asia-Pacific Telecommunication Indicators 2004 reportは、韓国などアジアにおける普及率の高さは、政府の力によるところが大きいとしている。すなわち(1)政府機関自ら新技術を採用、(2)全国的なバックボーン・ネットワークの整備を促進、(3)競争環境の確立へ向けた刺激策、(4)民間セクターとの協調、(5)新しいユーザーを農村部にまで広げるための補助金や刺激策、を推進しているとされる。

 ブロードバンド料金との関係については図録6320参照。



 インターネット普及率の対象国はスウェーデン、英国、日本、米国、ドイツ、韓国、フランス、シンガポール、香港、中国といった主要10カ国。

(2004年8月22日ブロードバンドデータ追加、9月9日ニュース追加、12月9日2003年データ追加、2005年5月21日ブロードバンドデータ等更新、2006年2月21日、9月4日、2007年6月6日、6月19日更新、2008年10月15日更新、2010年7月19日更新、2011年7月7日更新、2013年9月16日更新、2016年2月7日更新)


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