OECD諸国について、財・サービスをオンラインで注文したことのある個人の割合を掲げた。

 2013年の段階でオンライン購入経験者の割合はOECD全体で約半数を占めている。

 デンマーク、英国、オランダ、、ノルウェー、スウェーデン、スイスといった国が、70%を越えており、オンライン消費のさかんな国といえる。

 日本は平均よりやや高いがドイツ、フランス、米国といった主要国より少ない。2007年との比較では、その他の購入手段が発達しているためかそれほど値が高まっておらずオンライン消費の進捗度は遅い。日本の購入場所の推移については図録5640参照。

 近年はスマホなど携帯機器の普及著しいが、携帯機器でのオンライン購入も増えており、英国、韓国では19%、デンマーク、スウェーデンでも18%に達している。韓国はオンライン消費全体ではそれほど高くないが、携帯機器では高く、モバイル社会の展開が速いといえる。

 ここで取り上げているOECD諸国は35カ国であり、具体的には、値の高い順にデンマーク、英国、オランダ、ノルウェー、スウェーデン、スイス、ルクセンブルク、ドイツ、オーストラリア、フィンランド、フランス、ニュージーランド、米国、アイスランド、オーストリア、日本、韓国、カナダ、ベルギー、OECD、アイルランド、スロバキア、チェコ、スロベニア、スペイン、ポーランド、イスラエル、ハンガリー、ギリシャ、ポルトガル、エストニア、イタリア、チリ、トルコ、メキシコである。

(2016年2月3日収録)


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