輸送量の1指標として輸送重量・人数に輸送距離を掛け合わせた輸送トンキロ・輸送人キロが用いられる。輸送機関ごとの輸送トンキロ・輸送人キロのシェアを分担率という。

 旅客輸送の輸送機関別分担率については、図録6395に掲げたところであるが、ここでは、国内におけるモノを運ぶ貨物輸送の輸送機関別分担率(トンキロベース)の長期推移を1895年からほぼ5年ごとに掲げた。

 明治維新後の文明開化の中で、旅客輸送においては鉄道輸送が急速に発達したが、貨物輸送に関しては、鉄道輸送も拡大しつつあったとはいえ、江戸時代から引き続き船舶輸送のシェアが大きかった。江戸時代からの内航海運史は、図録7810参照。

 戦後しばらく鉄道が分担率50%を越えていた時期があったが、これは内航船舶が戦時中に失われ(図録6807参照)、なお道路網整備とトラック輸送が本格化する以前であったためである。

 戦後の高度成長期の中で、内航船舶の建設が進み、当時経済成長を主導していた鉄鋼、セメント、石油精製など重厚長大型産業からの需要増にこたえ、内航海運の分担率が拡大し、1975〜80年には50%を越えている。

 自動車の普及や全国の道路ネットワーク、高速道路の整備に伴って自動車(トラック)の貨物輸送分担率が戦後一貫して伸びてきた(オイルショック後の1970年代前半のみやや停滞)。1990年には50%を越えている。近年もドアツードア輸送、小口多頻度輸送、24時間対応などのニーズに対する適合性から自動車輸送の分担率は伸びている。

 鉄道輸送は内航海運と自動車(道路)輸送のはざまで優位性を失い分担率は戦後直後の50%以上から2000年の3.8%までに縮小している。

 内航海運は重量貨物の輸送についてはなお重要性を失っていないが、貨物全体の中で重量貨物の占める割合が低下してきているので分担率も縮小傾向にある(図録6500参照)。

 自動車輸送に比較して鉄道輸送や内航輸送はエネルギー効率やCO2の発生など環境負荷においては優位性を有しており、今後いわゆるモーダルシフトの中で再度分担率を回復できるか注目される。

 最後に、参考までに、距離帯別の分担率(航空輸送を除く)を最近2時点に関して示した。

 距離帯の短い輸送ほど自動車の比率が高く、逆に、遠距離の輸送ほど海運の比率が高いことが分かる。最近10年の変化としては、中距離帯で自動車のシェアがやや拡大している。

(2008年12月2日収録)


[ 本図録と関連するコンテンツ ]



関連図録リスト
分野 運輸交通
テーマ  
図録書籍 図書案内




既刊第1弾


既刊第2弾
アマゾン検索

 
(ここからの購入による紹介料を通じたサイト支援にご協力下さい)