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  分野別図録一覧表  (「特徴」「年次」「データ」は更新前の場合がありますので各図録でご確認下さい。)

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データ







j001 「消費税10%に引き上げ」への有権者意向 「賛成」「やむを得ない」が6割超と意外と多い(東京新聞電話世論調査) 2010年7月 東京新聞
j002 参議院選挙の民主・自民・その他比例得票率都道府県別相関 「民主か自民か」というより「自民も民主もダメかやっぱり自民か」の戦いだった 2010年7月 東京新聞
j003 幹部自衛官の天下り 防衛産業企業への幹部自衛官の天下り人数と契約高は比例的 2010年9月 東京新聞
j004 ビッグマック指数 通貨戦争の予感。最近のビッグマック指数によれば中国の通貨は相変わらず過小評価。日本はやや過大評価に転じた。 2010年10月 The Economist
j005 菅内閣の支持率推移(歴代内閣との比較) ジェットコースターのような菅内閣の支持率の推移 2010年11月 毎日新聞
j006 中国がGDP世界2位、日本が世界3位に 2010年に中国が世界第2位の経済規模となる見込み 2010年 IMF、毎日新聞
j007 アルカイダの攻撃事件による死者数 約3千人の犠牲者を出した9.11米国同時多発テロのほか、100人以上の死者を出した爆弾テロだけでもケニヤ、タンザニア、インドネシア、フィリピン、スペインと世界各地で発生。 2008年 The Economist
j008 原発に対する国民意識 将来的に原発を減らすか、無くすかすべきという意見が多数派 2011年 NHK放送文化研究所
j009 発電コストの比較 発電コストの見直しで原子力コスト増。ただし火力も増、風力・太陽光は及ばずで相対的優位は揺るがずという結果 2030年 毎日新聞・東京新聞
j010 主要国のIMF出資比率と2010年GDPシェア 2012年4月のG20財務相・中央銀行総裁会議における日本のIMF資金強化拠出表明額は全体の14%とIMF出資比率6.5%の2倍 2012年 毎日新聞
j011 政党支持率の推移 2012年末に衆議院総選挙が行われる。どの政党に票が集まるだろうか 2012年 NHK放送文化研究所
j012 消費税の標準税率と軽減税率(各国比較) 消費税が20%を越える国が多い西欧では食品、新聞などには軽減低率が適用されている場合が多い 2013年 東京新聞
j013 憲法改正に関する世論調査の結果(2013年4月) 各社調査で改憲そのものの総論はみな賛成多数だが、96条改正、9条改正といった各論では賛成多数と反対多数の結果が混在 2013年 東京新聞
j014 世界の急成長都市トップ40(2010〜11年) 世界の急成長都市トップ5は、上海(中国)、リヤド(サウジアラビア)、ジッダ(サウジアラビア)、イズミル(トルコ)、杭州(中国) 2011年 OECD
j015 長時間審議をした主な法律 特定秘密保護法案の審議は尽くされたか? 2013年 東京新聞
j016 原発に対する意識(時系列変化) 脱原発意識は減っていない 2013年 NHK放送文化研究所
j017 EU諸国国民のEU評価 EUに対する評価はドイツ、フランスなどEU諸国国民でも顕著に低下傾向 2014年 BBC
j018 地方新聞による集団的自衛権行使容認閣議決定評 集団的自衛権の是非について全国紙では朝日・毎日VS読売・産経と互角のようでも、地方紙は39紙反対VS賛成3紙と批判が圧倒 2014年 東京新聞
j019 経済的なつながりが重要なのは対中関係かそれとも日米関係か 経済的なつながりとして日本は対米関係重視が78%と圧倒的だが、米国は対中関係重視が43%と日米関係重視の36%を上回っている 2015年 Pew Reserch Center
j020 発電コストの国際比較 経産省の原発コストの試算は、他国より小さい点、また他電源と比べ小さい点の2つが目立っている 2015年 東京新聞
j021 イスラム諸国の対IS観 大方のイスラム人口はイスラム武装組織ISに対して反感をもっており、親ISは少数 2015年 Pew Reserch Center
j022 中国の賃金水準の上昇 中国の賃金は農村部からの労働力の供給が無制限ではなくなったことを背景に上昇を続けており、今では、アジアの中で日韓台、マレーシアに次ぐ水準 2012年 通商白書







0100 世界各国の供給カロリー(世界地図) 食べ過ぎの国と栄養不足の国 1999-01
年平均
FAO
0200 1人1日当たり供給カロリーの推移(主要国) 食料消費で、韓国、中国は日本を上回る 2001年 FAO
0205 人間は何を食べているか(国際比較) 食料の供給カロリー構成は食文化と経済発展度によって様々。日本の特色は非肉食文化圏、魚食、食料の多様化など。 2005年 FAO
0207 食料獲得のエネルギー効率 狩猟採集、人力農業、畜力農業、機械化農業と食料獲得のエネルギー効率が高まり、類人猿からヒトへの進化、また文明の成立につながった 2007年 大塚柳太郎ほか(2012)、西田利貞(2007)
0209 人気の高い日本料理(好きな外国料理の各国比較) 世界13カ国のうち9カ国で日本料理が一番人気(自国料理を除く各国料理の中で)。米国、ロシア、ブラジルではイタリア料理が一番人気 2013年 ジェトロ
0209a 海外の日本食レストランの店舗数 海外の日本食人気に対応し、海外における日本食レストランが増えている 2015年 農林水産省
0209c 外国料理としての日本料理(諸外国における男女・年齢別の好み) 中国、香港、台湾、米国、イタリア、ロシアでは女性の方が日本料理を好き。韓国、米国、フランス、イタリア、ロシア、インドネシアでは若者ほど日本料理が好き。 2013年 ジェトロ
0209f 海外で人気のある日本料理メニュー 寿司人気は圧倒的。天ぷら、しゃぶしゃぶ、すき焼きといった従来料理のほかに、ラーメン、焼き鳥、カレーライスといった庶民料理が世界的に躍進 2013年 ジェトロ
0210 グルメ国ランキング(食事時間の国際比較) 食事時間の長いグルメの国は、フランス、ニュージーランド、日本、イタリアの順。短いのはメキシコ、カナダ、米国。最長と最短で2倍以上の差。 2006年 OECD
0212 エンゲル係数及び外食費比率の国際比較 OECD諸国を中心とする30カ国の中でエンゲル係数が最も低いのが米国14.9%、最も高いのがスペイン34.4%。日本は中位水準の23.1%。 2006年 OECD
0214 調味料から見た世界の食文化圏の味の特色 日本、中国、インド、フランスの料理の調味料頻度から見ると発酵調味料はアジアの特色、油脂は家畜文化の特色。油脂調味文化が及ばなかった日本では「だし」の食文化など人類史上特異な発達を遂げた。 1978年 朝日百科
0216 だし材料のうま味成分 甘味・塩味・酸味・苦みに次ぐ第4の味である「うま味」の成分として昆布にはグルタミン酸、鰹節、煮干しにはイノシン酸、干しシイタケにはグアニル酸が多く含まれている 1983年 朝日百科
0218 食品別のアミノ酸組成(日本型食生活の由来) 必須アミノ酸組成上、穀物の中でコメには比較的多くリジンが含まれるので大豆等との組み合わせで米食中心の食生活が成り立った 2005年 日本食品標準成分表
0219 食品別のグラム単価とカロリー単価 グラム単価の最高は「牛肉」、最低は「だいこん」。カロリー単価の最高は「トマト」、最低は「食用油」 2010年 家計調査、日本食品標準成分表
0222 野菜のビタミンの季節変化 店頭に並ぶ野菜類に含まれるカロテンやビタミンCは旬の時期とそれ以外で大きく異なる 2000年 辻村卓、東京新聞
0224 所得水準による野菜・果物・魚・肉の摂取量のちがい いずれにおいても所得が高い方が摂取量が多い傾向。差が大きいのは、果物>肉>野菜・魚の順。また男の方が女より所得による差が大きいのは宴会の際の大食の影響か 2011年 国民健康・栄養調査
0225 運動による消費カロリーと食事による摂取カロリーの比較 体重50sの女性ではテニスを1時間しても焼きいもを1つ食べるとそれ以上のカロリーを摂取 1995年 食品成分表
0230 冷凍食品の消費量・輸入量推移 拡大する冷凍食品消費。近年の消費量増加は中国を中心とする輸入量の増加によっている。天洋食品事件で08年中国からの輸入激減。 2008年 日本冷凍食品協会
0240 世界の肉と魚の消費動向 世界の肉と魚の消費は1960年代以降、20年ごとに倍増というテンポで拡大。最近20年は中国が肉4倍、魚6倍増。 2002年 FAO
0260 世界各国のシーフード(食用水産物)消費水準 魚食国日本の水産物消費量は主要国の中では世界一。各国の消費レベルは国により様々。 2002年 FAO
0270 世界のシーフード(食用水産物)消費の推移 日本の消費低迷と世界の消費拡大が対照的 2002年 FAO
0277 同位体分析から見た縄文時代から現代までの日本人の食生活 縄文人、それを基本的に受け継いだ弥生人の食生活は居住地域の生態系に応じて極めて多様。現代日本人の食生活は家畜のように単一化。 2015年 米田譲(2015)
0280 食生活の変化(1910年代以降の品目別純食料・たんぱく質供給量) 明治の米・野菜・いも・大豆中心の食生活から、戦前から戦後にかけ魚介類をプラス、そして高度成長期以降、肉類、乳製品を含んだ多彩な食生活へ。 2005年 食料需給表
0290 魚介類消費の長期推移(1910年代以降) 明治期の魚介類消費は10分の1以下。塩干物等加工品流通、そして次ぎに鮮魚・冷凍品流通で消費拡大。最近は低迷。 2005年 食料需給表他
0298 中国からの食料品輸入の動向 中国産食料品の輸入は20年で4倍に拡大し、シェアは15%に(野菜は50%以上) 2007年 財務省
0300 中国の食料消費対世界シェアの推移 中国:巨大な胃袋 2005年 FAO
0305 中国における主要作物の輸出入動向 中国の作物は総じて旧来型の需要に対応した生産が都市部などの需要の変化についていけないことから大豆など一部産品における輸入急増など世界にも大きなインパクトを与える変化が生じている。 2002年 FAO
0308 農業保護の国際比較(PSEベース) 日本、韓国、スイスなど食料自給率の低い農産物輸入国であるほど農業保護率は高い。WTO農業交渉ドーハラウンドは農産物輸出国の補助削減が争点。 2003年 OECD
0309 漁業補助の国際比較(OECD諸国) 漁業補助額は世界一だが、補助率は平均程度。漁業インフラに片寄った漁業補助。 1997年 OECD
0310 日本および各国の食料自給率の推移 日本のカロリーベースの食料自給率は40%で横ばい傾向。欧米諸国と比較してかなり低い。 2006年 農水省
0311 食料の自給と輸入に関する意識の推移 食の安全を脅かす多くの事件などで食料輸入に比べて食料自給を優先する意識が高まりつつある 2008年 内閣府世論調査
0312 水産物自給率の推移 1970年代まで水産物自給率は100%を越えていたが、その後、大きく低下し2000年には53%のボトム。最近はやや回復。 2006年 農水省
0314 主要国の農産物貿易 日本は世界最大の農産物純輸入国。米国や欧州諸国は輸出と輸入がともに多く、農産物貿易においても相互依存関係が深まっていることが分かる。 2006年 FAO
0315 日本の農水産物輸入の世界シェア 人口2%の日本が世界の農産物輸入の10%、水産物輸入の33%のシェアを占めている。 2002年 農水省
0316 品目別食料自給率のカロリー構成図 我が国の食料自給率の低下の要因は「品目別自給率の低下」と「自給率の低い品目の供給カロリー割合の上昇」の両面による 2007年度 農水省
0317 主な食料の品目別自給率の推移 品目別自給率は、品目により大きな差があるが、米を除いて全体として低下傾向。最近は下げ止まり。 2006年 農水省
0318 世界の穀物自給率 人口規模の大きな国ほど高い自給率。人口1億人以上の国の中では異例に低い日本の自給率。 2003年 農水省
0319 世界の穀物自給率マップ 日韓のほか、島しょ部東南アジア諸国、アフリカ・中東諸国、中米諸国で穀物自給率が低い。 2003年 農水省
0320 料理メニュー別の輸入依存度 ラーメンの輸入依存度は高く、ちらし寿司の依存度は低い 2002年 農水省
0322 食事で重要なのは「おいしさ」「栄養」「満腹」? 「満腹」重視の若年男子、「おいしさ」重視の若い女性、「栄養」重視の中高年女性 2006年 NHK放送文化研究所
0325 世帯における食品ロス(廃棄、食べ残し・残飯) 食品ロスは減少傾向。ただし高齢者世帯の食べ残しは少ないが、それ以外の廃棄は多く、もったいない精神の高い高齢者の方が食品ロスは多いという皮肉な結果。 2005年 農水省食品ロス調査
0326 外食産業における食べ残し・残飯 食べ残し割合は、世帯食1.1%に対して、食堂・レストラン3.1%、結婚披露宴、宴会では、それぞれ、22.5%、15.2% 2006年 農水省食品ロス調査
0327 学校給食の変遷(年代別モデル献立) 日本の学校給食は明治期末に貧窮家庭対策としてはじまり、戦後は米国から援助物資として脱脂粉乳を得て、全児童を対象に拡大、その後、パンから麺、カレー、そして米飯給食、バラエティ化と献立も充実させながら発展 2003年 日本スポーツ振興センター
0328 家庭の献立メニュー 高齢者の世帯ほど肉料理より、魚料理・野菜料理を好む傾向。小さな子どもがある世帯はカレーが多い。 2005年 農水省食品ロス調査
0329 朝食はごはんかパンか ごはん54%、パン42%。パン派が多いのは、若い女性、地域では近畿地方。 2006年 NHK放送文化研究所
0330 子どもの食べ物・料理の好き嫌い 嫌いな食べ物1位はピーマン、好きな料理1位はカレーライス、嫌いな料理1位はサラダ 2000年 児童生徒の食生活等実態調査
0331 日本人が好きな韓国料理、韓国人が好きな日本料理 日本人は焼肉やキムチなどの韓国料理が好き、韓国人は、さしみやスシなどの日本料理が好き。互いに他の料理に対する愛好度は同程度 2010年 NHK放送文化研究所
0332 日本人の好きな料理ランキング 1位〜2位はすし、刺身。この24年間の変化としては専門店の盛況、世代交代などを反映してラーメン、カレーライスが急上昇、健康志向から焼き魚など魚料理も躍進。 2007年 NHK放送文化研究所
0333 日本人の好きな飲料ランキング 緑茶、コーヒーが1位、2位。中年層はコーヒー、若年層と高年層は緑茶がトップであり、リーフティー緑茶→コーヒー→ペットボトル緑茶という主役交代を示す。 2007年 NHK放送文化研究所
0334 日本人の好きな野菜ランキング 上位5位はキャベツ、たまねぎ、大根、ネギ、白菜。若年層より高年層で、男性より女性で野菜好き。 2007年 NHK放送文化研究所
0334a 日本人の好きな果物ランキング 日本人の好きな果物は、高い方から、いちご、みかん、桃、梨、りんごの順。果物愛好度は女性の方が、また高齢層の方が大きい。 2007年 NHK放送文化研究所
0335 日本人の好きなお菓子・デザート・ランキング 上位3位はアイスクリーム、チョコレート、プリン。プリン、チーズケーキが大好きな若年層、おはぎ、大福が大好きな高年層と世代の違いが大。 2007年 NHK放送文化研究所
0336 日本人の好きな酒ランキング 第1位は「ビール」、第2位は女性に好まれる「果実酒(梅酒など)」、第3位は男性の好む「焼酎」。中高年では男性がお酒好き、若年層では女性の酒好きが男性を上回る。 2007年 NHK放送文化研究所
0337 トウガラシの辛さランキング 世界で最も辛いトウガラシはハバネーロ、日本の熊鷹もこれに次ぐ水準。辛さのないパプリカ、ピーマンもトウガラシの仲間。 1992年 アマール・ナージ(1992)
0340 臭い食べ物ランキング 臭い食べ物上位3品目は、第1位、開缶直後のシュール・ストレンミング、第2位、ホンオ・フェ(韓国のエイ料理)、第3位、エピキュアーチーズ(缶詰チーズ)である。 2002年 小泉武夫(2002)
0347 地域ブランドの知名度・味のよさランキング 知名度ランキング・トップは夕張メロン、味のよさランキング・トップは魚沼米。なると金時、下仁田ねぎなどは知名度はそれほどでないが味のよさではひかる。 2009年 日経グローカル
0350 食料品輸出入、仕向国別食料品輸出額の推移 韓国・中国向けを中心に食料品輸出が最近増加する傾向にある 2004.4 貿易指数、経産省貿易動向データベース
0360 おせち料理の用意状況 おせち料理のうち、煮しめ、なますは作る人が多く、かまぼこ、だて巻きなどは買ってくる人が多い。 2005年 東京新聞
0380 米(コメ)の月別家計購入量 消費低迷が続く毎月の家計の米消費量 2008.4 家計調査
0400 牛肉の月別家計購入量 狂牛病(BSE)でゆれる牛肉購入量 2008.4 家計調査
0410 肉・魚の価格(100グラム小売単価)の推移 魚に割高感:生鮮肉の方が生鮮魚介より高かった小売単価が今はほぼ同等。1g1円理論。 2006年 家計調査
0415 スパイス類のグラム単価 最も高価なスパイスはサフラン、植物種子として最も高価なのはカルダモン 2006年 高梨香辛店
0417 カレー粉の調合例 インドのカレー粉に必須となっているスパイスは、コリアンダー、クミン、フェヌグリーク、トウガラシ、こしょう(黒又は白)、ターメリック。英国式カレーから進化した日本式カレー。 2004年 山崎春栄(2004)
0418 漢方薬の生薬使用量・生産国 漢方薬は様々な生薬を配合してくつられるが、多くの生薬は中国産であり、乱獲防止のための中国の輸出規制で、価格上昇や調達難が懸念されている。 2008年度 日本漢方生薬製剤協会
0420 農産物の主な生産品目トップ100 コメが1位。野菜ではトマト、いちご、きゅうり、果実ではみかん、りんご、ぶどう、花ではきく、ラン、ばらの順。 2002年 生産農業所得統計
0422 ねぎの産地 ねぎの産出額が最も多い県は、深谷ねぎが名高い埼玉、第2位は千葉、第3位は茨城となっており、消費量が多い関東が中心 2008年 生産農業所得統計
0425 いちごの産地 東の「とちおとめ」、西の「とよのか」から、佐賀の「さがほのか」、福岡の「あまおう」などブランド競争が激化。 2003年 農水省、東京新聞
0430 世界各国の主たる作物(世界地図) 国や地域によって主たる作物は、小麦、コメ、トウモロコシ、モロコシ・キビ、いも類と種々(中国地域別主要作物図付き) 2004年 FAO、中国統計年鑑
0431 中国とインドの地域別主要作物マップ 中国もインドも、アジアモンスーン地帯と共通のコメ(イネ)農耕圏とヨーロッパ・西アジア・中央アジアと共通の小麦農耕圏の双方を抱える 2006年 中国統計年鑑ほか
0432 大豆消費の国際比較 大豆の食料消費カロリーの多い国は、北朝鮮、インドネシア、日本、ウガンダ、韓国。消費量全体では中国やナイジェリアも上位5位に。 2002年 FAO
0440 チョコレートの消費とカカオ豆の生産 最もチョコレート好きの国民はドイツ人。原料であるカカオ豆の生産量はアフリカが7割で、コートジボワールが最大生産国。 2004年 東京新聞
0442 甘いもの好きの国際比較 1人当たりの砂糖消費量が多いのはブラジル、ニュージーランド、ベルギー、スイス、カナダなど。日本、韓国、中国などは少ない。 2001-03年 FAO
0445 インスタントラーメン(即席麺)消費量の国際比較 世界一は消費量では中国、1人当たり消費量ではインドネシア。即席麺は開発国日本からアジア・世界に普及。 2007年 東京新聞、世界ラーメン協会
0450 世界の家畜数 大きな家畜は大人1人に1頭、鶏は4羽近く世界で飼養。地域分布は中国に豚が多く中南米に牛馬が多いなど大陸別に特徴。 2002年 FAO
0455 動物が家畜化した時期と場所 イヌがオオカミから進化して家畜となったのが最も古く、はるか狩猟採集時代に遡る。その後、農業時代に入り、ヤギ・ヒツジ、ウシ・ブタと家畜化されていった。 960年 The Cambridge Encyclopedia of Human Evolution(1992)
0460 世界のトウガラシ消費(世界地図) メキシコとインド・東南アジア・韓国に辛いトウガラシの消費の中心、そしてハンガリーなど南東欧を中心に辛くないトウガラシであるパプリカの消費多大 2005年 FAO
0465 お茶の産地 静岡が全国の4割以上を占める最大産地であり、鹿児島がその半分で第2位。この他、伊勢茶(三重)、宇治茶(京都)、八女茶(福岡)と続く。 2004年 農水省
0470 お茶の生産消費・輸出入の長期推移(1868〜2003年) 明治以降、お茶の生産消費・輸出入は大きく変転。日本茶は米国向け輸出産品として生産が本格化。 2003年 日本農業基礎統計、FAO
0474 世界各国のお茶消費・生産・輸入・輸出量(地図付き) 上位2位は消費・生産ではインド、中国、輸入はロシア、英国、輸出はスリランカ、中国 2002年 FAO
0476 世界各国のお茶消費(地図付き) 中近東、英国、日本などの1人当たり消費量は多く、意外なことに中国の1人当たり消費量は世界平均以下。 2002年 FAO
0478 世界各国のコーヒー消費 北欧諸国を中心に欧州で多いコーヒー消費。紅茶を良く飲む英国とオランダは例外。アジア諸国は概して少ないが日本とラオスは例外。 2011年 FAO
0480 緑茶ドリンクなど清涼飲料の生産推移 目立つ緑茶飲料など茶系飲料の伸び 2007年 全国清涼飲料工業会
0500 都市農家の主たる所得源(稲城市の例) 都市農家にとって不動産収入が重要な役割 2001年 農業者アンケート
0510 農業生産と農業所得の金額推移 農業生産額は8.2兆円と医療費の4分の1。農業所得額は3.1兆円と年間500万円所得の人なら60万人程度しか養えない。 2007年 生産農業所得統計
0515 都道府県別の主要農産物マップ 北海道の生乳、九州の肉用牛、山陽地方の鶏卵と畜産県がある一方、東北から北陸の日本海側は米作、また山形のおうとう、山梨のぶどう、静岡の茶、沖縄のさとうきびなど、地域ごとに多彩な農業 2007年 生産農業所得統計
0520 農家数・専兼別主副業別農家数の長期推移 戦前から長らく550万農家が続いたが高度成長期以降減少が続き2005年には300万戸を切る。戦後はまた兼業農家のシェア拡大が基調でありついに農家区分も衣替え。 2005年 農業センサス
0530 農業者の高齢化−年齢別農業従事者数 食料自給を担う農業者については、70歳以上に達する昭和一桁台生まれがなお多数を占める 2005年 農業センサス
0536 有機農業経営の農地面積比率(OECD諸国) 日本の有機農業比率は0.6%と高くない。最も高いのはオーストリアの10.3%であり、スイス、フィンランド、スウェーデン、イタリアなどが6〜8%とこれに続く。 2004年 OECD
0538 農地の栄養バランス(OECD諸国) 面積当たりの栄養バランスに関し、日本は、窒素過多第4位、リン過多第1位 2002年〜04年 OECD Factbook
0540 主要国の農薬使用量推移 日本、韓国、オランダなどの農薬使用量は多いが近年は減少傾向。中国は大きく伸び先進国のレベルに達している。 2006年 OECD、中国統計年鑑
0550 遺伝子組み換え作物の生産状況 拡大が続く遺伝子組み換え作物の生産。当初、リードした米国に代わってブラジル、アルゼンチン、インドなどで急増。 2011年 OECD
0560 食品による窒息事故の原因食品 窒息事故の原因食品としてはもち、米飯、パンなど伝統食品が多く、こんにゃくゼリーは少ないが、開発食品については消費者責任よりメーカー責任が問われる。 2007年 厚生労働省
0600 援農ボランティアの増加(稲城市の例) 援農ボランティアが増加している地域がある 2000年 農業センサス
0650 農林業におけるパート・アルバイト数の推移 農業パートの役割高まる 2007年 労働力調査
0660 年齢別売上高の農業と漁業の比較(稲城市と横須賀市の例) 農業では年齢が高いほど大きな売上、一方、これとは対照的に、漁業では年齢が若いほど大きな売上 1991年、
2001年
アンケート調査
0665 漁船員の外国人比率 遠洋漁業の漁船員には外国人が多い 2003年 漁業センサス
0667 昆布の生育分布 栄養塩豊富な親潮(寒流)が洗う北海道の太平洋岸が昆布の中心産地 2014年 農林水産省
0668 昆布消費の地域パターン 北陸・近畿から同心円状に広がる消費パターンは、北海道の昆布の産地拡大と本土への普及の歴史をあらわしている 2015年 家計調査
0669 江戸期・明治前半期の昆布輸出 中国への昆布輸出が江戸時代には長崎・琉球から、幕末から明治にかけては函館から行われていた 1886年 荒居英次(1975)、真栄平房昭(2003)、函館市史
0670 魚種別の魚介類国内生産量の推移 まいわし、すけそうだらの漁獲量減少などにより魚介類生産量は大きく減少した。 2002年 食料需給表
0673 水産物及び青果物の流通コスト 多種多様、鮮度や加工法が重要といった水産物の特性から生産者受け取り価格が25%以下と青果物の4割超を大きく下回る 2008年 水産白書
0675 水産物卸売価格の月次動向 最近、まぐろの他、水産物価格は高騰の兆し。世界的な需要の伸びと魚類資源量の制約が理由か。 2006.8 農林水産省
0680 OECD諸国の森林面積比率と森林利用率 フィンランド、スウェーデンに次いで高い日本の森林比率。ただし成長量の4割しか利用していない。 2004年 OECD
0690 森林に対する国民の期待 地球温暖化防止が1位、災害防止の治山治水が2位、かつて2位だった木材生産は8位 2007年 内閣府世論調査




0700 途上国への資金フロー推移 アジア通貨危機で収縮した途上国への資金貸付。直接投資はそれ以降も拡大。 2006 OECD-DAC
0800 DAC諸国のODA額の推移 日本は8年間援助額世界1(トップドナー)であった。近年は連続して減少し欧米に大きく水をあけられる。また常任理事国入りにはODA増の国際的要請。 2007年 OECD-DAC
0900 ODA額対国民所得比の推移(日米、DAC諸国平均) 世界的に、冷戦後、ODA額急減。近年やや回復。 2007年 OECD-DAC
0920 インド洋大津波に対するDAC諸国の政府援助額 世界中から災害援助が行われたインド洋大津波。政府援助の表明額、約定額は米国がダントツだが、9ヶ月間の実援助額は日本が米国の2倍で最大。 2005年 OECD
0950 日本のODA供与先上位10位の変遷 トップ常連はインドネシア。中国は90年代トップ、2000-03年2位。60〜70年代は韓国にも。 2003年 OECD-DAC
0960 韓国、中国、インドネシアへの円借款の推移 卒業国韓国、卒業間近国中国、就学中インドネシア 2003年 OECD-DAC
1000 経済協力についての国民意識の推移 国際援助の積極意向が縮小傾向 2006年 内閣府世論調査
1015 世界のスラム人口 スラム人口は9.2億人であり、都市人口の32%を占める。絶対数では南アジアが最大、比率としてはサハラ以南のアフリカが最高。 2003年頃 WHO
1018 失敗国家ランキング 国家機能が失われた失敗国家のランキング1位はソマリア、2位はチャド、3位はスーダンとサハラ以南アフリカが上位を占めている。 2010年 The Economist
1019 伝統社会の男女分業 住居地近くで完結する採集や料理と関連する作業は女性が担当し、狩猟や遠出、頑強さを要する仕事は男性が担当という男女分業 1935年 D'Andrade(1966)
1020 水運び・薪集めにかかる時間(途上国における男女比較) 水運びにかかる時間は女性の方が多く、1日平均1時間以上の場合もあるなど経済発展と人間開発の制約となっている。 2003年 人間開発報告書、国連
1022 台所加熱設備の歴史とアフリカ・アジア・東欧の現状 アフリカ・アジア・東欧では、近代以前のヨーロッパや日本と同様、なお固形燃料を使い煙突のない加熱設備で調理している国が多い 2007年 国連、中尾佐助1983
1023 水質満足度の国際比較 水質満足度が50%未満であるのは138カ国中19カ国であり、中東・北アフリカとサハラ以南アフリカに集中 2013年 Gallup
1025 避妊実施率と出生率との相関 アフリカ諸国やアジア諸国では避妊実施率と合計特殊出生率との相関は高い。OECD諸国では相関はほとんどない。 2007年 国連
1030 途上国の農村世帯の生計分類 途上国の農村世帯の所得源を自家農業、雇われ、自営、出稼ぎに分けてみると自家農業に大きく依存する世帯はむしろ少ない 2004年 世界開発報告書
1050 バングラデシュのNGO 外国NGOを上回り、数や活動内容で世界一のレベルに達したバングラデシュの現地NGO 2000年 国民経済研究協会(2001)
1055 バングラデシュのマイクロクレジット ノーベル平和賞受賞者ユヌス氏のグラミン銀行がはじめたマイクロクレジットはバングラデシュの現地NGOの全般的な活動へと拡大 1999年 国民経済研究協会(2001)
1100 NGO援助とボランティア活動時間(各国比較) ボランティアが盛んな国はNGO援助も盛ん 2006年 OECD-DAC、社会生活基本調査
1102 NGO援助とボランティア活動者率(OECD・DAC諸国) ボランティア活動が盛んな国はNGO援助も盛ん 2000年 OECD
1125 人間開発指数の地域別動向 全体に上昇傾向かつアジアの伸びにより先進国と途上国の格差は縮小傾向、ただしアフリカは低迷 2004年 人間開発報告書
1130 人間開発指数の推移(上位国・下位国) 指数第1位はノルウェー、日本は7位。最下位はニジェール。順位上昇国としてはアイルランド、韓国、順位低下国としてはスイス、米国があげられる。 2004年 人間開発報告書






1150 人口の超長期推移(縄文時代から2100年まで) 日本における人口の超長期推移は、大きく見て、増加と停滞の時期を何度か繰り返してきた。近代の人口爆発は21世紀に入り一転して減少へ。 2000年、
2100年
鬼頭宏、国勢調査、将来人口推計
1151 世界と主要国の将来人口推計 2009年に68.3億人の人口が2050年には91.5億人に。2050年にはインドが中国を抜いてトップに、また現在10位の日本は17位に低下。 2009年 国連
1152 人口重心の移動マップ(日米比較) 人口重心の移動は日本においては首都圏への人口移動により東進。米国においては西部開発などダイナミックな人口移動を示す。 2005年 国勢調査、世界開発報告書
1155 国勢調査人口の推移(総人口、年齢3区分別人口) 2005年総人口1億2,777万人、対前期比0.7%。老年人口比率20.1%。 2005年 国勢調査
1156 主要な国・地域の長期人口推移 1820年からの推移。西欧と米国の逆転。ロシアと米国の差の拡大。日本とロシアの規模と推移の類似性 2010年 OECD
1157 主要国における人口高齢化率の長期推移・将来推計 日本は世界で最も急速に高齢化が進んでおり、高齢化率も世界一に 2050年 社人研
1158 主要国における生産年齢人口増減率の長期推移 日本のバブル期やその後の停滞など各国の大局的な経済動向は生産年齢人口の動きに大きく影響されている 2050年 世銀、国連
1159 高齢化率の国際比較 194か国中、日本の高齢化率は圧倒的に世界一。ヨーロッパのイタリア、ドイツが2位、3位 2014年 世銀WDI
1163 百歳以上高齢者数(推移と都道府県別) 100歳以上の高齢者数は大きく増加し2008年には3万6千人に達す。人口当たりの100歳以上高齢者は沖縄が最多。 2008年 厚生労働省
1164 各歳表示の人口ピラミッド 2重独楽型のピラミッド。戦争等による出生減が各歳人口の変動に影響を残す。 2005年 国勢調査
1166 世界人口規模の推移(地図表現) 世界人口は1950年の25億人から2005年に2.5倍の64億人に達した。ヨーロッパの人口増はおだやかであり、人口増の多くはアジアとアフリカで生じた。 2005年 国連
1167 世界150カ国の人口と面積 人口超大国中国、インド。日本は第10位。 2006年 世銀WDI
1168 世界の大都市圏ランキング 世界の大都市圏1〜5位は、東京(日本)、メキシコシティー(メキシコ)、ニューヨーク(米国)、サンパウロ(ブラジル)、ムンバイ(ボンベイ)(インド) 2005年 国連
1169 世界の大都市圏ランキング歴史的推移 各時代の最大人口都市は、西暦1000年時点では後ウマイヤ朝の首都コルドバ、1800年には北京、1900年にはロンドン、そして2000年は東京 2000年 地球白書、国連
1170 海外移民受入による人口増の推移(国際比較) 日本は海外移民(外国人労働者)受入による人口増効果はほとんどないが、近年米国では人口増の4分の1、オーストラリア、カナダでは半分が移民増の効果 2000年 OECD
1170a OECD諸国の移民人口比率 日本の移民人口比率は1%台とOECD諸国の中で最低水準。最高はルクセンブルクの36.9%。英米仏独など主要国は11〜12%。 2009年 OECD
1171 主要国の移民人口比率の推移 多くの欧米主要国で移民人口が近年急増 2008年 OECD
1171a 主要国の移民人口出身地 国内最大移民勢力:英国はインド人、米国はメキシコ人、フランスはアルジェリア人、スウェーデンはフィンランド人、イタリア・スペインはルーマニア人、ドイツ・オランダはトルコ人 2008年 OECD
1171b 先進国全体の移民人口比率の推移 先進国地域において徐々に増加していた外国生まれの移民人口は冷戦の終了とともに増加傾向が加速され、総人口に占める比率が今や全体として10%以上となっている。 2010年 世銀WDI
1172 日本及び主要国の人口増加率・人口動態 日本は自然増減が減少に転じ人口増加率もマイナスへ。欧州では移民の流入により人口増加率も大きく変動。米国は自然増、社会増で人口着実に増加。 2010年 世銀WDI、推計人口、人口動態統計
1173 中国・インド・ロシア・ブラジル・インドネシア・バングラデシュの人口増加率・人口動態 中国の0.5%水準を除いて1%程度以上の人口増加が続く人口大国。ロシアはこの20年自然減により人口が減少基調。 2009年 世銀WDI
1174 人の移住範囲の国際比較 複数の国で暮らしてきた者の比率が世界一低い日本 2008年 ISSP
1174a 移民に仕事が奪われているか(国際比較) 移民に自国民の仕事が奪われていると思っている者が最も多いのは南アフリカ(68.5%)。G7諸国の中では英国が51.3%、米国が34.8%と多い。日本は13.6%と55か国中下から3番目 2013年 ISSP
1175 海外在留邦人数の推移 20年で2倍の100万人に達した海外在留邦人数。北米が最も多いが、アジアでの伸びが著しい。近年、女性が男性を上回ったのも目立つ。 2007年 外務省
1180 外国人数の推移(国籍別) 外国人は12年間に6割増加。韓国・朝鮮人は減少、中国人、ブラジル人、フィリピン人などが2倍以上増加。 2007年 法務省、国勢調査
1185 在日韓国・朝鮮人人数の長期推移 日韓併合以降30年間で在日朝鮮人は100万人増加、さらに戦中下で100万人増加、終戦時には210万人が在留。戦後は60万人体制に。 1990年 アジアウェーブ(1995)
1187 在日外国人の人口ピラミッド 多様な特徴:20歳代男女が非常に多い中国人、各年齢層にわたる韓国・朝鮮人、30代男女とその子どもが多いブラジル人、40歳代までの女性中心のフィリピン人 2009年 法務省
1188 縮小する世帯人数規模 高度成長期の核家族化、その後の標準世帯化(4人世帯化)を経て、近年は多様化と1人世帯・2人世帯の主流化が進む 2014年 国民生活基礎調査
1189 世界各国の世帯人数規模 少人数世帯はヨーロッパ諸国の特徴。アジアでは日中韓で少人数世帯が多いが特に日本の1人〜2人世帯の多さが目立っている 2011年 世界の統計
1190 増える国際結婚 実数、比率ともに拡大傾向の国際結婚。近年の増加は主として中国人、フィリピン人の妻との結婚。 2005年 人口動態統計
1192 外国人との結婚についての意識変化 自分の子供の国際結婚について、この20年で「賛成」が3割以下から5割以上へ大きく増加 2008年 日本人の国民性調査
1195 世代別1人当たり住宅スペース 高齢夫婦、高齢単身者の住宅スペースは若い世代の世帯に比べ広い 2005年 国勢調査
1200 老後の生活についての心配度の推移 老後の不安、1990年代以降急上昇中 2007年 金融広報中央委員会アンケート
1215 若者の将来不安(老後の安心についての国際比較) 21カ国中、老後の経済的心配が大きいのはロシア、イタリア、日本の順。若年層の方が高年層より心配度がずっと大きいのが日本の特徴 2013年 Pew Global Attitudes Project
1218 高齢者の悩みやストレスの国際比較 日本の高齢者は、現状では、スウェーデンの高齢者とともに、欧米主要国の多くと比べて、健康問題も人間関係、生活費問題も悩みが比較的小さい 2010年 内閣府
1220 高齢者の職歴の国際比較 農業社会から産業社会へシフトした時期の違いにより韓国、日本、欧米先進国の順に農林漁業者上がりの高齢者が多い 2005年 内閣府
1230 高齢者の住宅についての国際比較 持ち家一戸建てに住む高齢者が多い点と高齢者の転居が少ない点が日本の特徴。サブプライムローンの影響か、米国では近年転居した高齢者が多い。韓国の高齢者は田舎から都市の高層マンションに移り住む比率が高い。 2005年 内閣府
1238 老親の世話は誰がすべきか(国際比較) 回答率の上位3カ国:家族はフィリピン、中国、ベネズエラ、政府・自治体はスウェーデン、デンマーク、アイスランド、NPOはドイツ、オーストリア、リトアニア、民間事業者はフランス、デンマーク、日本 2012年 ISSP
1240 老親の世話の責任は誰にある(東アジア日韓台中比較) 韓国は東アジアの中でも長男主義が強い点に特徴。日本も長男重視が韓国に次いで大きいほか、子どもに責任なしとする意見も他国より多い。 2006年 大阪商業大学JGSS研究センター
1260 主要国の年金生活者 日本では1980年ごろはまだ少なかった年金生活者が今では欧米と遜色ない水準に増加。フランスと米国は私的な年金も大きな役割。 2010年 内閣府
1300 老後の不安の内容 生活費と健康が老後の不安の双璧 1998年 国民生活選好度調査(内閣府)
1305 高齢者の生活困窮度の国際比較 高齢者の生活困窮度の高い順に韓国、フランス、ドイツ、米国、日本であり、日本はもっとも低い。 2005年 内閣府
1307 高齢者の人間関係の国際比較 日本の高齢者は同居している夫婦、家族を越える人間関係が他国に比べ非常に希薄。家族関係や社会保障制度への過度の依存が理由だとすればそれはかえってリスク大。 2005年 内閣府
1308 ひとり暮らし高齢者の比率の推移(主要国比較) 日本のひとり暮らし高齢者は急増し1割を超えたが、もとから3分の1はひとり暮らしだった欧米や日本より急増した韓国よりは少ない 2010年 内閣府
1309 高齢者の子どもとの同居や別居している子どもとの接触の推移(主要国比較) 子どもとの同居比率は日韓で大きく低下したがなお欧米より高い。しかし、別居した子どもとのコンタクトは、日本の場合、余り高まっていない 2010年 内閣府
1309a 高齢者と子どもが密接に暮らしているかについての国際比較 日本は同居比率は高いが会う頻度は高くないので、高齢者と子どもの密接度は中位レベル 2001年 ISSP
1310 高齢者意識−子や孫とのつきあい方・同居志向(時系列・国際比較) 同居志向は6割から1/3に低下。それでも欧米に比べ相対的に同居志向の高い日韓。 2006年 内閣府
1320 高齢者の生活と意見(国際比較)−収入源、高齢者政策か若者政策か 年金が主たる収入源の日米独仏に対し韓国は子どもが扶養。「若害」意識の韓国。 2006年 内閣府
1330 望ましい退職年齢(高齢者意識の国際比較) 欧米、特にフランスでは早めに退職を希望する高齢者が多いのに対して、日韓、特に韓国では長く稼ぐ仕事を続けたいという希望が多い。 2005年 内閣府
1334 高齢期における夫婦の時間の過ごし方(高齢者意識の国際比較) 日本は以前は夫婦一緒でいる必要はないと思っていたのに現在は一緒が大切に変化。諸外国は以前は一緒が大切だとしていたが、今は別々の時間も重要という方向へ変化。 2005年 内閣府
1400 高齢者労働力率の推移(各国比較) 日本の高齢者は働き者 2000年 ILO
1480 専業主婦世帯と共稼ぎ世帯の推移 1980年にはなおサラリーマンと専業主婦の世帯がサラリーマン共稼ぎ世帯の2倍弱存在したが、1992年に両者は逆転し、現在は共稼ぎが多数派。 2007年 男女共同参画白書
1495 女性の労働力率(世界地図) 女性の労働力率は地域ごと、国ごとに7割以上から4割未満とかなりの高低差がある。イスラム圏諸国で低いのが目立つ。 2009年 World Development Report
1500 女性の年齢別労働力率(各国比較) 女性が働く比率:欧米は概して高く、アジアは多様 2000年 世界の統計(原ILO)
1505 女性の年齢別労働力率の推移(欧米との比較) 欧米では年齢を通じた労働力率の上昇が顕著であったのに対して、日本はM字カーブの形成の後、M字カーブの切れ込みの小幅化を伴いながら労働力率が緩やかに上昇 2005年 ILO、国勢調査
1510 M字カーブ推移の内容 女性の年齢別有業率のM字カーブの底は持ち上がっているが、主として晩婚化による未婚有業者の増加によるもので子育て女性の就業継続・再就業によるものでない 2002年 男女共同参画白書
1513 最期を迎えたい場所 自宅で最期を迎えたいとする比率が54.6%と半数越え。男62.4%、女48.2%と配偶者と暮らす割合の多い男の方が高い値 2012年 内閣府
1518 婚外子(非嫡出子)割合の推移 戦前には高かった婚外子割合が戦後1970年代までに極めて低い水準に低下し、その後再度上昇傾向 2007年 人口動態統計
1520 婚外子(非嫡出子)の割合(国際比較) 結婚していない母からの出生の割合はスウェーデンで5割以上など欧米で高くなっているが日本ではわずか 2005年 Statistical Abstract of the U S
1530 母子・父子世帯比率の国際比較 先進各国で母子・父子世帯が増加している。日本はまだすくない方。 2006年 Statistical Abstract of the United States
1535 母親の年齢別にみた出生数の割合 晩産化により、最近は、20歳代後半の母親からの出生数より30歳代前半の母親からの出生数が上回るようになった。 2005年 人口動態統計
1536 できちゃった婚など結婚と出産のタイミング変化 できちゃった婚(デキ婚)が増えるとともに結婚後最初の子ができるまでの期間も長くなる傾向 2009年 人口動態統計
1538 結婚・同棲・未婚の国際比較 同棲の多い欧米、少ない日本・韓国。同棲を加えた有配偶率、及び未婚・未同棲率は日本と欧米とでほぼ同水準 2010年 内閣府
1538b 結婚・同棲・未婚の多国間比較 日本は結婚している者の比率がOECD諸国の中で上から2位と高く、上昇が懸念されている未婚率も国際比較ではなお低い部類 2012年 OECD
1540 未婚率の推移 1970年代後半以降、急速に上昇する未婚率。20歳代後半の女性の約6割が未婚。生涯未婚率男15%、女7%。 2005年 国勢調査
1542 育児休業制度による出産への影響 妻の職場に育児休業制度があると出産は増加する。特に第2子以降の出産への影響は大きい。 2006年 厚生労働省
1544 子どもを増やす意向、何が子育ての負担(少子化に関する国際意識調査1) 日本、韓国で子ども増やしたくないが過半数。経済的負担は各国共通だが、韓国で特に負担感。 2005年 内閣府
1546 子育てのしやすさ、子育て制度利用経験(少子化に関する国際意識調査2) 日韓の子育てしにくい国との自己評価はやはり異常。子育て促進制度の普及も日韓で低い。 2005年 内閣府
1548 女性が充実した生活を送るためには子供が必要か(世界価値観調査) 貧困国・途上国ほど女性の充実した人生にとって子供は必要という意見が強く、先進国では、この点の意見が大きく分かれている。 2000年 世界価値観調査
1549 子どもをもつ必要はない? 結婚しても子どもは必要なしとする意見が増加傾向。特に若い女性層で必要なしの意見が7割近くを占める。 2009年 内閣府世論調査
1550 合計特殊出生率の推移(日本と諸外国) 合計特殊出生率(TFR)(女性が一生に産む子供数):1980年代までは各国が全体的に低下傾向、その後、国ごとに異なる動き。日本や韓国の合計特殊出生率は非常に低い水準。 2007年 厚生労働省等
1553 出生率と死亡率の長期推移 2005年に1872(明治5)年以降はじめて出生率が死亡率を下回り、自然増減率がマイナスに 2011年 人口動態統計
1560 アジア諸国の合計特殊出生率 全体に低下傾向だが、東南アジア、南アジアはなお高く、東アジアは欧米並みかそれ以上に低下 2004年 WHO
1561 南アジアと東アジアの人口転換 多産多死から多産少死をへて少産少死へ至る人口転換は、インドなど南アジアで進行中、日中韓の東アジアでは終息 2100年 国連
1563 世界各国の所得水準と出生率との相関 世界全体では所得が高いほど出生率は低い傾向(貧乏人の子沢山)。先進国だけ取ってみると所得が高いほど出生率も高い。 2005年 世銀WDI
1570 教育費の高さと合計特殊出生率の相関(都道府県データ) 教育費の高い県ほど合計特殊出生率が低い傾向 1999年 全国消費実態調査、人口動態統計
1580 少子化対策と出生率(先進国間比較) 一般的には家族・子供向けの公共的な支出が多い国ほど子どもが生まれる数は多い。日本は先進国の中でも両者ともに最低レベル。 2003年 世銀WDI、OECD
1582 少子化対策と出生率の推移(日本など6カ国) フランス、ノルウェイ、スウェーデン、デンマークでは出生率の動きが少子化対策支出によって左右されている模様 2001年 世銀WDI、OECD
1586 高齢化対策に対する少子化対策の相対ウェイトと出生率(先進国間比較) 少子化対策が遅れ、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化 2003年 世銀WDI、OECD
1587 高齢化対策に対する教育費公的負担を含む少子化対策の相対ウェイトと出生率(先進国間比較) 教育費の公的負担が小さいまま、少子化対策が遅れて、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化 2003年 世銀WDI、OECD



1600 寿命の伸びの長期推移(対米比較) 健康保険の普及とともに日本の寿命は米国を抜き今や世界一 2000年 厚生省、Statistical Abstract of the United States
1610 主要先進国の平均寿命の推移 男女とも主要先進国中第1位の平均寿命を更新中 2006年 厚生労働省他
1615 平均寿命の歴史的推移(日本と主要国) 近代以前の世界の平均寿命は20歳代。産業革命時代の欧米や江戸時代の日本は30歳代。遅れていた日本は1950年以降に一気に欧米を抜き去る。 1999年 Angus Maddison
1620 世界の平均寿命ランキング 日本は平均寿命世界1。寿命が40歳代の貧困国の存在。所得水準の割に長いキューバ、短い米国。 2005年 UNDP
1630 平均寿命世界マップ 大陸ごとに平均寿命の顕著な特徴−サハラ以南アフリカの低さ、欧米の高さ、アジアの高低差が目立つ 2005年 UNDP、WHO
1640 医療費と平均寿命(OECD諸国) 医療費と平均寿命は正の相関。医療費のパフォーマンスは日本が最高、米国は断然最悪 2007年 OECD
1650 平均寿命の不平等度(6カ国比較) 地域分布から見て、日本は最も寿命の平等度高い。メキシコ、米国、チリなどは不平等度高い。 1990-96 WHO
1670 平均寿命の男女格差(国際比較) 平均して1割ほど女性の方が長生き。いくつかのイスラム国では女性が相対的に短く、旧ソ連諸国では男性早死傾向。 2002年 WHO
1700 米国州別の寿命と健康保険加入率 寿命と貧困の相関が大きい:地獄の沙汰も金次第 1990年頃 Statistical Abstract of the United States
1800 日本都道府県別寿命と生活保護世帯率 寿命と貧困の相関はない:貧困度と寿命は明確にはリンクしていない 1995年頃 社会生活統計指標
1820 寿命をちぢめているもの(未婚、喫煙、左利きなど) 未婚は約10年(男の場合)、左利きは約9年、喫煙は約6年(男の場合)、飲酒は130日、寿命をちぢめているとする計算がある 2005年 Cohen and Lee(1979)、ラオ、人口動態統計
1840 高齢者の健康状態と医療の国際比較 日本の高齢者は健康状態が良好。もっとも医療サービスを受ける頻度は高い。 2005年 内閣府
1850 医療への満足度の推移 医療への満足度は、低下ないし横ばい傾向 2005年 国民生活選好度調査(内閣府)
1852 病院に対する患者の満足度の推移 病院に対する患者満足度は、外来、入院とも上昇傾向 2008年 厚生労働省
1860 医療サービスの不満点・問題点(高齢者意識の国際比較) 高齢者にとっても費用面の不満が多い国が大多数を占める中で日本は診察の待ち時間の長さが最も多い不満点。 2005年 内閣府
1870 病院用語に対する理解度 MRSA、QOL、日和見感染、イレウスなど病院用語の中には患者が理解しておくべきものであっても理解度の低いものが多い 2008年 国立国語研究所
1890 OECD諸国の医療費対GDP比率 米国は断然一位の15.3%、日本は30カ国中22位で8.0% 2005年 OECD
1900 高齢化とともに高まる医療費(各国比較) 医療費水準は高齢化とともに一般的には上昇傾向にあるが動きは国によって大きな違い。特に米国が突出。日本の医療費は高くない。 2006年 OECD
1905 OECD諸国の医薬品費対GDP比率 医療費と比較すると相対的に高い日本の医薬品費 2013年 OECD
1907 ジェネリック医薬品(後発薬)割合の国際比較 欧米と比較して低い日本のジェネリック医薬品割合 2013年 OECD
1920 東洋医学の経験(東アジア諸国) 「鍼・灸」は韓国、「漢方薬」は中国・台湾、「指圧・マッサージ」は日本で経験率が高い 2010年 EASS
1930 医師数・看護師数の国際比較 OECD諸国中、日本の人口当たりの医師数は27位、看護師数は14位と少ない。 2005年 OECD
1931 医師数地域格差の国際比較 医師数の首都への集中など比較的大きな地域格差のOECD諸国が多い。日本は人口当たりの医師数は少ないが地方ごとの地域格差小さい。 2005年 OECD
1932 医師国家試験合格者の地元残留率 東京など大都市圏の大学医学部で高く、地方の大学医学部では低い地元残留率。地元高校出身率とも相関 2010年 毎日新聞
1933 診療報酬の改定率の推移 「医療崩壊」が課題となる中、2010年度診療報酬改定は10年ぶりにプラス改定となることが決まった。 2009年 産経新聞
1950 予防医療・公衆衛生対策(先進国比較) 生活習慣病対策として予防医療の果たす役割が大きくなっているが、日本の予防・公衆衛生費支出比率は低い。 2003年 OECD
1952 新型インフルエンザ感染者数・死者数(世界各地域) 世界に広がりつつある新型インフルエンザ(WHO公表データ) 2009年 WHO
1953 新型インフルエンザ各国感染者数・死者数 世界に広がりつつある新型インフルエンザ 2009年 WHO
1953a 新型インフルエンザの発症日別の感染動向 初の発症日は5月5日(水際対策で感染者発見の前)。一度おさまりかけた感染者が再度拡大。 2009年 厚生労働省
1953b 週別インフルエンザ発生状況 日本において新型インフルエンザの流行が本格化している 2009年 感染症情報センター
1955 インフルエンザによる死亡数の推移 毎年の変動が大。アジアかぜ(1957年)のような大流行ではないが、近年、大きく増加する年が目立つ。 2005年 人口動態統計
1960 インフルエンザ・ワクチン接種率(先進国比較) 先進国ではインフルエンザ・ワクチン接種率が5割以上となっているが日本はやや遅れ 2003年 OECD
1962 熱中症死亡者数の推移 猛暑の夏には高齢者を中心に熱中症で亡くなる人が増えている 2010年 東京新聞
1964 食中毒による死者数の推移 戦前〜戦後1950年代まで200〜300人の食中毒死亡が常態だったがその後急減。近年はO157など腸管出血性大腸菌による集団感染が起こった場合のみ10人以上の死者 2011年 食中毒統計
1970 世界各国の1人当たりアルコール消費(地図つき) 欧米で多く、イスラム圏で少ないアルコール消費。アジアの中ではタイが多い。 2001年 WHO
1972 世界一酒好きな日本人(飲酒許容度の国際比較) 飲酒に対する考え方では、日本人はもっとも酒好きの民族。もっとも好きな割に呑めない点が日本人の特徴。世界には飲酒を禁じている民族が多い 2013年 Pew Global Attitudes Project
1974 飲酒が原因のケガの状況 男性50代で11.2%が飲酒が原因のケガ(自身か他人)を経験している 2010年 国民健康・栄養調査
1980 医薬品の個人使用の状況 医薬品の個人使用としては風邪薬、目薬、鎮痛剤、湿布薬、胃腸薬の頻度が高い。鎮痛薬、睡眠薬の使用率上昇傾向。 2007年 国立精神・神経センター
1982 薬物乱用の動向と国際比較 薬物乱用については、国際比較上はなお日本は低レベルだが、大麻乱用が増えるなど悪化傾向 2007年 国立精神・神経センター
1984 大麻汚染率の国際比較 主要先進国はカナダが最も高く、米国、オーストラリア、イタリア、スペインも10%以上。概して汚染率の低いアジア諸国の中でも日本、韓国は特に低い。 2007年 UNODC
2000 受診率推移(人口10万人当たり患者数) 国民皆保険とともに医療アクセス改善し受診率上昇、近年は高齢化にもかかわらず受診率低下傾向 2005年 患者調査
2010 都道府県別の入院患者数(人口10万人当たり受診率) 高齢化の進んだ地域ほど入院患者は多いという関係があるが、同じく高齢化が進んだ地域でも例えば長野と高知では入院患者数に大きな差 2005年 患者調査
2050 寿命・健康ロスの大きな病気・傷害(DALY値) 寿命や健康がどれだけ失われているかのDALY指標によれば、がん、脳血管疾患についでうつ病・躁うつ病、そして認知症の寿命・健康ロスが大きい 2002年 WHO
2058 介護報酬の改定率の推移 介護職員の待遇改善のためプラスを続けてきたが、2015年度改定ではマイナス改定が必至 2015年 東京新聞等
2060 介護サービス受給高齢者比率の国際比較 介護サービスを受給している高齢者の割合は日本は12.6%とほぼOECD平均 2009年 OECD
2062 介護労働者の国際比較 日本の介護職(介護労働者)の人数は在宅介護を含めるとOECD平均に近いが施設介護の労働者の人数は最低レベル 2013年 OECD
2070 死亡場所の推移と各国比較 戦後、自宅が8割から病院が8割へと死亡場所は大きく変化。諸外国と比べても自宅が少ないのは在宅医療・介護とみとりの体制が弱いため 2000年 東京新聞
2080 死因別死亡率の長期推移(1899年〜) 明治以降、主たる死因は、肺炎などの感染症→1930sから戦後にかけての結核→3大生活習慣病→そのうちでも癌と大きく変貌 2007年 人口動態統計
2100 死因別死亡率の推移(日米) 死因として3大生活習慣病の増加、米国では心疾患が多い 2000年 人口動態統計
2105 主な傷病別の総患者数 総患者数について実数では高血圧(1,011万人)、増加率ではアルツハイマー病(46%)がトップ。両方とも2位は歯周病 2014年 患者調査
2107 傷病別の精神面・生活面への影響度 認知症など日常生活に影響が大きい傷病ほど精神的なダメージが大きい。高血圧や痛風などは生活への影響が小さい分、精神的なダメージも小さい。 2013年 国民生活基礎調査
2110 日本における臓器移植数の推移 増加しつつある臓器移植。ただし、腎臓、肝臓の生体移植が中心であり、心臓その他の脳死移植は非常に少ない。 2006年 Transplant Communication
2112 臓器移植の国際比較 圧倒的に多い米国の臓器移植。日本の臓器移植は国際的に見て少ない。 2006年 Transplant Communication
2120 心臓病(虚血性心疾患)死亡率(OECD諸国) 多脂肪食の国で特に男性を中心に心臓病死亡率が高く、日韓は先進国中最も低い死亡率 2002年 OECD
2122 脳血管疾患死亡率(OECD諸国) なお男性については日本はOECD諸国の中で高い死亡率 2005年 OECD
2127 糖尿病の総患者数 増加傾向の糖尿病は男女60代〜70代、特に男性に多く、総患者数は317万人にのぼっている 2014年 患者調査
2128 都道府県別糖尿病総患者数 人口当たりの糖尿病患者が最も多いのは三重であり、福島、和歌山がこれに次ぐ(3年前は香川、富山、徳島の順) 2014年 患者調査
2140 メンタルヘルスの国際比較 メンタルヘルス障害の有病率は日本が最低、米国が最高。日本は受診率が各国の中でも最低なのが問題。 2003年 OECD Factbook
2142 うつ状態で悩んでいる人が多い国は?(アジア・太平洋版) 欧米や他の東アジア諸国と比べて、「うつ状態」に陥っている日本人の割合は少ない。 2008年 7ヶ国国際比較調査、環太平洋価値観国際比較調査
2143 うつ状態で悩んでいる人が多い国は? うつ状態の人が多いのはトルコ、チリ、スウェーデン、ポルトガルなど。日本は29か国中18位と少ない方。どの国でもうつ状態は女性に多い。 2011年 ISSP
2150 うつ病・躁うつ病の総患者数 うつ病・躁うつ病の患者は6年間で倍増。女性患者が男性患者の1.7倍。男女とも30歳代の増加が目立つ。 2005年 患者調査
2155 都道府県別うつ病・躁うつ病総患者数 うつ病・躁うつ病の患者の地域分布は都道府県によってばらつきが大きく、大都市の方が多いというような傾向は見られない。 2005年 患者調査
2156 うつ病・躁うつ病の国際比較 豊かな国ほどうつ病・躁うつ病が多いわけではないが、病気全体に占めるウエイトは高い 2002年 WHO
2157 うつ病やその他のこころの病気の職業別通院者数 職業別のこころの病はホワイトカラーで多い(数では専門職・技術職が最も多く、率では事務職が最も高い)。もっとも仕事なしの家事従事者の方がホワイトカラーより数でも率でも患者は多い。 2013年 国民生活基礎調査
2157f がん(悪性新生物)の総患者数 高齢化とともに増勢にあるがんの患者数。ただし、性・年齢別の患者率は不変 2014年 患者調査
2158 がんの部位別死亡者数・死亡率 男は胃がんを抜いて肺がんが断然トップ。女は大腸がん、胃がん、肺がんがトップ3。 2006年 人口動態統計
2158a がんの部位別年齢調整死亡率 年齢構成を同じとして算出されたがんの死亡率(年齢調整死亡率)は近年ほとんどの部位で低下傾向 2009年 人口動態統計
2160 がんの治療成績の推移 5年生存率では、45%は治るがんに(20年前は30%だったが)。ただし乳がん82.9%、膵がん4.9%と大きな差。 2007年 大阪府成人病センター
2164 がんの発見時進行度別5年生存率 進行度の低い段階ほどがんの生存率は高い。時系列的には進行度別の生存率が大きく高まっていないが部位によっては改善が見られる。 2007年 大阪府成人病センター
2166 がん5年生存率の国際比較 乳がん、大腸がんの5年相対生存率で米国が最も高い値を示す。東欧や英国では比較的に成績が良くない。日本は比較的すぐれた水準。 2008年 OECD
2170 20本以上の歯を有する者の割合の推移(年齢別) 80歳で20本の歯を確保しようという「8020運動」の効果もあって自らの歯を有する高齢者の割合は顕著に上昇 2005年 厚生労働省
2173 日本人の食塩摂取量 減少傾向にある日本人の食塩摂取量。地域差も縮小。バブル期に一時期増加。 2009年 国民健康・栄養調査
2175 日本人の血圧 中高年ほど高い血圧。1965年頃より全体的に血圧は低下傾向(特に女性) 2009年 国民健康・栄養調査
2177 高血圧と糖尿病の国際比較 途上国を含め世界的に高血圧や糖尿病の健康リスクが高まっている。日本の場合は努力の成果により比較的低いレベル 2008年 WHO
2180 児童生徒の年齢別平均身長の推移(1910年以降) 成長の前倒しが進み、1世紀間で小6〜中2は20p近く身長伸びる。 2005年 学校保健統計調査
2182 日本人の平均身長・平均体重の推移 戦後50年の間に男女ともに身長が一貫して伸び、背が10p高くなった日本人 2005年 国民健康・栄養調査
2188 平均身長の国際比較 伸びたとはいえ、なお、北欧・ドイツなどと比べると10pほど低い日本人の背の高さ。平均身長はやはり人種グループで差異。 2001〜07年 OECD
2190 アジア・太平洋地域の身長比較 男が170p台後半のオセアニア諸国、171〜2pの日韓・中央アジア、160p台後半の中国・マレーシア、160p台前半のインド・フィリピン等 2008年 OECD
2195 平均身長の長期推移(日本と世界各地域) 世界の中でも格段に低かった日本人の平均身長は今や欧米を下回るものの、その他、中国、アジア・アフリカ、中東、ラテンアメリカを上回る水準に達した。19世紀半ばには西欧人と東アジア人の身長はほぼ互角だった。 1980s OECD
2196 平均身長の長期推移(欧米とアジアの主要国) 欧米で最も背が高いのは歴史的に米国人、スウェーデン人、オランダ人と変遷。経済成長とともに目立つようになった日本人、韓国人、中国人の身長の伸び 2000s OECD、Clio-Infra
2197 身体の大きさと気候との関係 身体の大きさは平均気温が低い寒い都道府県ほど大きくなる傾向がある。 2013年 学校保健統計、気象庁
2200 日本人の体格(BMI)の変化 若い女性やせすぎ、中年男性ふとりすぎ。やせゆく女性、太りゆく男性。 2005年 国民健康・栄養調査
2201 太めな国民、スリムな国民(国別BMI) 男女ともにスリムなエチオピア。男女ともに太めな太平洋諸島人。アフリカでは男性、欧米や東アジアでは女性の方がスリム。日本はスリム度(特に女性)が目立つ 2014年 WHO
2202 やせ過ぎ女性の動向 20歳代のやせ過ぎ女性は20%を越えている(目標15%以下のところ) 2009年 国民健康・栄養調査
2203 男女の体型(肥満・やせ)の実際と自己認識 若年女子のスレンダー志向が低体重(やせすぎ)にむすびついている。肥満が多い男性は実際以上に自分が太っていると思っている。 2004年 国民健康・栄養調査
2205 やせ過ぎ女性比率の国際比較 貧困国とくにイスラム国で痩せすぎ多い点が一般傾向。日本は先進国の中で異例に女性のやせ過ぎ比率が高い。 2005年 WHO
2208 タバコによる世界の死亡者数 心臓病、肺疾患、癌などの多くの死因について喫煙が死亡リスクを増大させている 2005年 WHO
2210 性別年齢別たばこ喫煙率の推移 かつて男は各年齢で8〜9割が喫煙していたが、各年齢とも5割前後に低下。女性は全体に1〜2割と低いが20〜30歳で上昇。 2005年 厚生労働省
2212 主要国のたばこ喫煙人口比率の推移 愛煙家が減少してきているのが先進国の一般傾向 2003年 OECD
2214 男女別喫煙率の国際比較 喫煙率の高い国ほど男女差も大きい。喫煙率最低のスウェーデンでは男女が逆転、喫煙率の高い日韓では女性の喫煙率が相対的に低い。 2006年 OECD
2218 所得水準による肥満度・生活習慣のちがい 低所得者ほど肥満(女性のみ)。たばこの習慣は低所得者、飲酒の習慣は高所得者で多い。女性高所得層が肥満を免れているのは安眠と健全な飲食が理由と推察される。 2010年 国民健康・栄養調査
2219 教育水準による肥満度のちがい(国際比較) 一般的に教育水準の低い層の方が肥満の傾向(特に女性) 2010年 OECD
2220 肥満比率の各国比較(OECD諸国) 米国が肥満世界一。その他英国など英語圏諸国の肥満比率高い。日本、韓国などアジア先進国は肥満少ない。 2003年 OECD
2222 肥満比率の国際比較(世界59カ国) 世界1の肥満国ナウルなど太平洋諸島で肥満比率が高い。 2004年 WHO
2230 肥満と心臓病(国ごとの相関) 肥満(太りすぎ)が多い国は心臓病(心疾患)による死亡率も多いという傾向 2000年前後 OECD、WHO
2240 肥満の2要素:過食と運動不足(要因分解試算) 自動車依存の高い国は肥満も多い。典型は米国。自動車依存が運動不足の原因だとすると、米国の肥満は過食要因が4割、運動不足要因が6割。欧州諸国では6割近くは過食要因。 98〜02年 OECD、FAO、毎日新聞
2242 運動量と肥満の関係(都道府県) 歩行数の多い大都市圏の都道府県ほど肥満比率は低いなど運動量と肥満は相関しているが相関度は余り高くない 2001〜05年 食育白書
2243 各国国民の運動不足割合 運動不足割合トップはコロンビアの63.6%、最小はネパールの4.1%。日本の運動不足は33.8%と多い(調査対象国146カ国中33位) 2010年 WHO
2245 世界のハンセン病患者数・有病率の推移 ハンセン病有病率人口1万人比1人以下の制圧目標を世界的には達成、9カ国が残るのみ 2005年 東京新聞
2246 低出生体重児の増加 2500g未満の低体重新生児の比率が日本は先進国中最悪、また悪化傾向が目立つ。妊娠中のダイエットや喫煙などが影響 2007年 OECD
2247 人工妊娠中絶の国際比較 合法中絶件数の対女性人口比では日本の中絶は決して多くない。主要先進国では日本以上に10代の中絶が社会問題化。 2006年 国連人口統計年鑑
2248 未成年の人工妊娠中絶(推移と地域状況) 人工妊娠中絶は女性全体では大きく減少する一方で未成年は急増。地域的には大都市より地方で高い未成年中絶率。 2007年 衛生行政報告例ほか
2249 母体リスクの国際比較 一生の間に出産リスクで死亡する女性は国により10人に1人から2万人に1人まで大きな幅がある 2005年 世銀 World dataBank
2250 HIV感染者及びエイズ(AIDS)患者報告数の推移 HIV感染者・AIDS患者の新規報告数は毎年増加の勢いにあり、2004年以降は双方合わせ千人超 2007年 エイズ発生動向調査
2260 世界のHIV感染・エイズの状況(地図付) 南部アフリカで特に高いHIV感染率。 2007年 WHO,UNAIDS
2263 主要国の性行動比較 日本は、売買春が多く、相手多数化が進んでいる反面、セックス頻度や同性間性行為は少ない。 1999年 厚生労働省
2265 セックスレス夫婦の動向 増加傾向にあるセックスレス夫婦。理由の第一位は、男性の場合「仕事で疲れている」、女性の場合「面倒くさい」 2010年 日本家族計画協会
2266 避妊法の国際比較 世界各国の避妊法は多様である。日本はコンドーム、ドイツ・フランスはピル、中国・インド・ブラジルは不妊化手術(女)、カナダ・英国は同(男)、イスラム圏は抜去法に特徴 2007年 国連



2270 家計消費の国際比較 食費は先進国ではほぼ同等、住宅費、医療費などで国ごとに特徴 2001年 各国SNA
2280 主要耐久消費財の世帯普及率推移 戦後日本の家庭には電化製品、乗用車、IT製品などが次々と普及してきた。 2007年 内閣府消費動向調査
2288 中流意識の推移 中流意識を抱く者の比率は不変。「中の上」は拡大傾向。「下」は縮小傾向。 2012年 内閣府世論調査
2290 中流意識の国際比較 生活程度が「中」と思っている者が多いのは日本だけではない。「中」と感じたくても感じられない「下」の多い国こそ真の貧困国である。 2000年 世界価値観調査
2300 高まる「食生活」への関心 レジャーから食生活へ今後の生活の力点についての国民意識が変化 2008年 内閣府世論調査
2302 異性関係の国際比較 異性との交際経験がない者の比率が特に高い日本の男性 2005年 内閣府
2304 避妊や中絶に対する考え方の国際比較 日韓と欧米では、避妊にせよ中絶にせよ、女性の主体性を認めるか否かの点でまったく正反対の意識 2005年 内閣府
2306 結婚生活を円滑に送る上で大切なこと(意識の国際比較) 「互いに誠実」が一番であるのは世界共通。「収入」や「子はかすがい」を重視する日韓、「異性としての魅力の保持」を重視する欧米。 2005年 内閣府
2308 離婚についての意識の国際比較 日韓は「結婚と子どもを不可分」とし、欧米では、「結婚と愛情を不可分」とする傾向が目立つ 2005年 内閣府
2310 生活スタイルの国際比較(性生活重視度) 友人との外出は世界共通、セックスライフは欧米で優先順位が高く、アジアでは低い。日本の特徴は睡眠重視。 2001年 Durex社
2314 性行動の各国比較 「乱れた」性行動の比率が小さい儒教国。お金をもらったセックスはアジア途上国及びロシアで多い。 2003年 Durex社
2318 世界各国のセックス頻度と性生活満足度 性生活の満足度は必ずしもセックス頻度に比例せず。日本人の頻度は41カ国中最下位の年45回、満足度も中国を除くと最下位。 2005年 Durex社
2318r 世界各国のセックス頻度と性生活満足度(第2版) 2006年の26カ国調査ではギリシャ首位、日本最下位のセックス頻度。2011年の37カ国調査ではコロンビア首位、ギリシャ11位、日本はやはり最下位 2011年 Durex社、朝日新聞
2319 世界各国のセックス頻度と睡眠時間 国際的に見るとセックスの頻度と睡眠時間は正の相関関係 2006年 OECD、EU、Durex社
2320 生活時間配分の変化(1976年以降) 女性を中心に日本人はこの四半世紀で眠る時間を惜しんでも外を出歩るき自由時間を謳歌するように変化 2006年 社会生活基本調査
2322 生活時間配分の各国比較 男女とも日本人の仕事時間は長く、また女性は睡眠時間が短く、男性は家事時間、育児時間が短いのが特徴 2001年 社会生活基本調査、EU調査
2323 家事分担の国際比較 料理、洗濯、掃除に関する妻の分担割合は日本の場合8〜9割と世界の中でも最も高い。米国が対極的位置。 2002年 ISSP
2324 自由時間の男女格差についての国際比較 男ばかりが個人の自由を謳歌している国の筆頭はイタリア。北欧の国は自由時間においても男女平等。日本は平等に近い。 2006年 OECD
2325 睡眠・食事・身の回りの用事の生活時間 短くなる睡眠時間、長くなるおしゃれ・入浴などの身の回りの用事の時間(特に女性) 2006年 社会生活基本調査
2327 日本人の好きな余暇の過ごし方ランキング 「テレビ」、「ごろ寝」、「おいしいものを食べに」が好きな余暇の過ごし方ベスト3 2007年 NHK放送文化研究所
2328 会話・交際が減ってきている日本人 女性の方が、また若い層や高齢者の方が会話・交際が多いが、近年、日本人は全般的に会話・交際が減ってきている 2005年 NHK国民生活時間調査
2329 眠らない日本人(睡眠時間の国際比較) 高齢者が多いにもかかわらず最も睡眠時間が短い日本人。最もよく眠るのはフランス人 2006年 OECD
2329a 眠らない日本人2(睡眠時間のアジア太平洋諸国比較) @よく眠る中国人、眠らない日本人、A女が眠らない日本人、インド人、B隣国どうしでは同程度の睡眠時間 2008年 OECD
2329b おしゃれ国ランキング(身の回りの用事時間の国際比較) 20歳代を中心に女性がおしゃれに時間をかける点では日本は世界一。韓国、英米、オランダがこれに続く 1990年 NHK放送文化研究所
2329d 世代別おしゃれ時間の変化(女性) 身の回りの用事時間は各世代とも長時間化。伸びの中心は晩婚・晩産化で20代から30代、美魔女化で30代から40代へシフト 2011年 社会生活基本調査
2330 子どもの寝る時間(就寝時刻) 日本の子どもは47%が夜10時以降就寝と寝るのが遅い。 2004年 毎日新聞
2337 親の帰宅時間の国際比較 世界の諸都市の中でも夜9時〜11時と帰宅時間が遅い点で目立っている東京の父親。スウェーデンや北京・上海では夕方5時〜6時に父親が帰宅する。 2006年 男女共同参画白書
2340 大都市圏における通勤・通学所要時間の変化 通勤通学時間はバブル経済期に大きく増加したが、それ以降、横ばいないし短縮化傾向となった。特に通学は大学の都心回帰などで短縮が目立つ。 2005年 国土交通省
2350 食費支出の推移(内食、中食、外食、エンゲル係数) 1985年以降の1世帯当たり月平均食費支出の動きは、中食(調理食品)が増加傾向、内食が減少傾向、一時伸びた外食は低迷。エンゲル係数は95年から23%で下げ止まり。 2003年 家計調査
2370 日本人の行事・祝い事及び行事食 日本人にとって正月、大みそか、及びおせち料理や雑煮は特別の存在。一方、外国から伝わったクリスマスやクリスマスケーキの定着率も高い。 2006年 NHK
2375 日本人の食卓の変遷 日本人の食卓は銘々膳(はこぜん等)から昭和戦前期〜高度成長期のチャブ台、そしてそれ以降のテーブルの時代へと変遷 1984年 石毛直道
2380 日本人の好きな曜日・好きな時間 最も好きな曜日は「土曜日」、最も好きな時間帯は夜の6時から12時まで 2007年 NHK放送文化研究所
2382 葬制の時代変化 死亡の場所は「自宅から病院へ」、葬儀の場所は「自宅から葬祭場へ」、埋葬方法は、「土葬から火葬へ」、墓石の銘は「個人名から家名へ」と大きく変化 2012年 人口動態統計、勝田至編(2012)
2383 葬儀を手伝った人 隣近所や会社の同僚が手伝い、みんなで弔っていた葬儀がいまや葬儀社おまかせの家族の追悼儀式に変化 2010年 現代葬儀白書
2385 日本人の”家”意識の変化 血のつながりのない養子に「家」を継がせることは無意味という意識が支配的となり、「家族」の重視とは裏腹に「家」という枠組みは存亡の危機に 2008年 日本人の国民性調査
2388 日本人のくらし方態度の長期推移 戦後直後の「清く正しく」から、「趣味生活」、そして何からも自由な「のんきさ」を求める方向へ日本人の態度は変化 2008年 日本人の国民性調査
2390 KYかどうかを重視する傾向 正しいと思うことをおし通すことは避けられ、世のしきたりや状況に応じた判断が重んじられるように日本人の態度が長期的に変化 2008年 日本人の国民性調査
2392 「チャレンジ」派か、それとも「平穏無事」派か 年齢を重ねると「平穏無事」派が多くなる。時系列では若者の「平穏無事」派、50歳以上の「チャレンジ」派の増加が目立つ 2013年 日本人の国民性調査
2395 日本人としての自信の軌跡 終戦後、西洋人より劣っていると思っていた日本人は、高度成長期に自信を深め、バブル前の1980年代には半数以上が西洋人より優れていると考えた。その後自信過剰はうち砕かれ、優劣なしの意見が増加 2008年 日本人の国民性調査、NHK放送文化研究所
2397 子どもの幸せ、大人の幸せ 子どもの幸せ度の上昇傾向とは対照的に大人の幸せ度は低いまま推移 2012年 NHK放送文化研究所
2398 衣食住充足度(貧困度の逆)の推移 衣食住など物質生活への充足度は1990年代にかけ上昇、その後、横ばい。若者層の充足度の上昇が目立つ。格差や貧困の深刻化には疑問符がつく。 2008年 NHK放送文化研究所
2400 生活の向上感の推移 生活が向上しているかの意識は、高度経済成長期とそれ以降の目立った違い、また近年「下がった」が拡大(直近は縮小) 2006年 内閣府世論調査
2403 名字・苗字・姓のランキング 資料によって順位は異なるが佐藤、鈴木、高橋、田中、渡辺、伊藤、中村、山本、小林、斎藤が日本人の名前のベストテン 1998年 武光誠(1998)
2405 女の子の名前ベスト3の推移(1912年以降) ほぼ10年ごとに時代精神を表現するかのように「千代子」「文子」「和子」「恵子」「由美子」「陽子・智子」「愛」「美咲」の時代と移りかわり 2006年 明治安田生命
2407 独身男女の結婚意思と異性との交際状況 大半は結婚するつもりだが、結婚意思のない独身も増加(特に男)。交際相手なしの独身男性5割以上、独身女性45%と増加傾向。 2005年 出生動向基本調査(独身者調査)
2408 専業主婦かキャリアウーマンか〜男性の期待と女性の予定 2頭立て馬車でないと家計がもたないとの見方からか、専業主婦期待の男性が急減し、専業主婦予定の女性と比率が近づく。 2005年 出生動向基本調査(独身者調査)
2409 結婚・子育てと女性の職業についての意識 子どもがいても職業を続ける方がよいとする継続就労志向が一貫して増加してきたが、最近、反転 2014年 内閣府世論調査
2410 「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という意識の変化 賛成、反対が逆転。市部より町村部で反対が大きく上回る。 2004年 内閣府世論調査
2411 「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という意識の国際比較 40カ国中賛成が反対を上回るのは9カ国と少数派。賛成の割合で韓国は10位、日本は14位とそうした考えが強い方。 2008年 ISSP
2412 希薄化する職場・親せき・地域とのつきあいと高まる家族の大切さ 家族が一番大切だとする考え方が強くなってきているが、これは、職場や親せき、そして地域(隣近所)とのつきあいが希薄化してきているのと逆比例 2003年 国民生活白書
2413 家族や親戚・職場・近所の人等とのコミュニケーションの推移 日ごろよく話をするかでコミュニケーションの程度を判断すると、職場の人を除いて、2000年代に入ってコミュニケーションが薄まる傾向 2010年 NHK放送文化研究所
2414 親との同居・近居の推移 減る同居、増える近居 2007年 国民生活基礎調査、国民生活選好度調査
2420 独身男女の親との同居比率 全体としてはほぼ横ばいの同居率(男7割、女8割)、ただし、10代女性はひとり暮らし、高い年齢の独身女性は同居へと180度の変化 2005年 出生動向基本調査(独身者調査)
2421 親と同居の未婚者の対人口比推移 親と同居の未婚者は増え続け、2010年には若年層では男で49.4%、女で45.6%に達し、壮年層でもそれぞれ19.9%、12.2%に達している。 2010年 労働力調査(特別集計)
2422 親との同居比率の国際比較 欧米(特にオランダ、北欧)で低く、アジア、アフリカ、中南米で高い親との同居比率。日本はやや高い方に属す。 2000年 世界価値観調査
2424 妻は夫の親族を優先すべきか(日本・韓国・台湾・中国) 日本と韓国では夫の親族優先は少なく、台湾や中国では比較的多い。 2006年 EASS
2427 家庭は憩える唯一の場所か(国際比較) 家庭を憩える唯一の場所と考える者の比率について、日本人は欧米諸国を大きく上回っているが、アジア諸国の中では中ぐらいの位置 2008年 7ヶ国国際比較調査、環太平洋価値観国際比較調査
2428 夫婦は一番大切な相談相手か(国際比較) 夫婦を悩み事・相談事の相談相手とする割合は日本人だけ6割と他の国の4割台を大きく上回っており、夫婦関係の緊密さが目立っている。 2008年 環太平洋価値観国際比較調査
2430 子どものいる家庭の生活の苦しさ 同じ所得水準の家庭で子どもがいるのといないのとでは生活の苦しさがかなり違っており、少子化の基本要因となっている。 2001年 国民生活基礎調査
2440 子育ての辛さの内容(少子化の背景) 将来の教育費や子育て中の費用など経済的な側面が大きく、次ぎに自由な時間がもてないなど自己実現への妨げ意識 2008年 内閣府世論調査
2442 保育費用の国際比較 日本の2〜3歳児の保育負担(税控除、児童手当などを引いた純費用)の高さは29カ国中8位 2004年 OECD
2445 夫婦の所得はどちらが多い?(国際比較) 日本は夫の所得が妻の所得を上回っている夫婦の割合が88%と世界一多い。日本に次いで同割合が高いのはメキシコ、オーストリア、英国、ドイツ 2012年 ISSP
2450 男性未婚者の年収と未婚女性の期待のギャップ(少子化要因) 高くなった生活費・子育て費用に対して若者の稼ぎは少なくなり、未婚率の上昇や少子化の進展にむすびついてる 2003年 山田昌弘
2451 30歳代男性の年収別婚姻・交際状況 年収300万円を境に結婚しているかどうか、女性との交際の比率に顕著な差 2010年 内閣府
2452 年収による結婚可能性 男の場合、年収が200万円を下回ると格段に結婚可能性は低くなる。女の場合も同じ傾向だが男ほどではない。 2006年 厚生労働省
2453 夫は妻より年上であるべきか(東アジア日韓台中比較) 韓国、台湾、中国では夫は妻より年上であるべきとの意見が強いが日本はこだわらない意見が多い 2006年 EASS
2454 姉さん女房の増加(夫婦年齢差の推移) 1970年から2009年にかけ姉さん女房10%から24%へ。また最も多い年齢差は「夫3歳年上」から「夫婦同年齢」へ 2009年 人口動態統計
2455 結婚した男女の出会いのきっかけ(見合い結婚、恋愛結婚)の変化 見合い結婚が減り、最近は、職場や仕事を通じた出会いも減る 2002年 社会保障・人口問題研究所
2456 結婚相手についての親の意見の影響(日本・韓国・台湾・中国) 韓国では結婚相手を決めるときに親の影響が大きい。日台中はそれほど違いがない。 2006年 EASS
2458 婚前交渉の可否について 婚前交渉について以前は「不可」が多数派であったが、現在は「愛情があれば可」が最多に変化。バブル期には「無条件で可」が増加 2008年 NHK放送文化研究所
2460 若者のセックス体験率・デート経験率の推移 この30年でセックス体験率が急増した(男子高校生で10.2%から26.6%へ、女子高校生で5.5%から30.3%へ)。近年は、男子は横ばい、女子は続伸という特徴。 2005年 日本性教育協会
2462 未婚者のセックス体験率の推移 性交渉経験率に関する男女差の大きな縮小、及び2002年を境とした各年齢層における上昇から低下への転換が特徴 2005年 社会保障・人口問題研究所
2465 草食系男子が増えている?(男女年齢別の性的関心度) 20歳代前半までの青年男子のセックス無関心・憎悪割合は2年間に2倍に増加 2010年 日本家族計画協会
2466 草食男子はいつごろ現れたか 2000年ごろに草食男子が日本に出現。同時期、異性間交遊志向の男優位も男女同等か女優位(肉食女子)に変化。 2014年 日本生産性本部
2470 楽しい時間をすごしているのは誰か 若い世代の方が年寄りより、また各年代の女性の方が男より楽しい時間の長さが上回る 2008年 NHK放送文化研究所
2472 幸福度の男女差(推移と国際比較) 女性の方が男性より幸福度の高い状態が続く。日本女性の幸福度の対男性超過度は世界ランキングでトップ 2011年 世界価値観調査、ISSP
2473 結局のところ幸せに暮らしているのは男か女か(国際比較) 良い生活(Better Life)という観点からは、男優位、あるいは男女同等と考える国民がほとんどの中で日本と韓国だけは女優位という意見が多数 2010年 Pew Global Attitudes Project
2475 生まれ変わるとしたら男がいいか女がいいか 男に生まれたいと考える男性が相変わらず多くを占めるなか女性はかつてと異なり女に生まれ変わりたいと考える者が多数派に。女の方が楽しい人生を送れると考えている女性が勘違いをしているとは思えない。 2008年 日本人の国民性調査
2476 生まれ変わるとしたら男がいいか女がいいか(国際比較) 女性の「女に生まれ変わりたい」比率は日本人では米国人と同じように高く、中国人・韓国人ではなお低い。 2008年 環太平洋価値観国際比較調査
2477 欲しいのは男の子、女の子? 女の子を欲しいとする女性が急増したため全体としても男の子より女の子を欲する比率が上回るに至っている 2008年 日本人の国民性調査
2480 スカート着用率の推移 スカート派は多数派から少数派へと大きく変化。1995年にスカート着用と非着用とが逆転。 2007年 WEBアクロス定点観測
2482 男らしさ・女らしさに関する意識の国際比較 日本の高校生、特に女子高生は、女らしさ、男らしさへの意識が低い。 2003年 日本青少年研究所
2484 女性的な顔を好むのはどんな国民 女性的なフェミニン顔を最も好きなのは日本人、男性的な顔を最も好きなのはネパール人。国の健康度にほぼ比例 2014年 Marcinkowska et al(2014)
2485 美容整形市場の国別ランキング 美容医療施術件数からみて総件数では米国がトップ、人口当たりでは韓国がトップ 2009年 門倉貴史(2010)
2488 ペットの愛好率・飼育率(推移と男女年齢・住宅別割合) ペット飼育率は3割台で推移。ペットが好きなのは若い世代だが実際に飼っているのは40〜50代が多い。 2003年 内閣府世論調査
2500 飼育ペット種類の推移 ペット種類は、犬の増加、鳥の減少が目立つ 2003年 内閣府世論調査
2600 集合住宅におけるペット飼育の是非についての意向の推移 マンションでもペット是認が増加 2003年 内閣府世論調査
2610 宝石(誕生石)等の硬度 きれい、硬い、めずらしいが宝石の3要素。最も硬いダイヤモンド、次ぎに硬いルビー、サファイア。 2008年 東京新聞
2640 戦後、日本の社会に大きな影響を与えた出来事 3つまでの複数回答結果の上位は@東日本大震災・福島第一原発事故(55%)、Aバブル経済とその崩壊(41%)、B高度経済成長(40%)の順 2014年 NHK放送文化研究所
2650 モノクロの世界からカラーの世界へ(スナップ写真とテレビ) 1970年代前半、スナップ写真、そしてテレビと我々の周辺はカラーの世界に変化 1990年 堀井憲一郎(2005)、消費動向調査
2655 休日となる祝祭日の変遷 国民の休日は、明治期に、節句(季節の節目)から天皇の祝祭日(忌日の祭日を含む)へ、そして戦後、これらの主要部分を受け継ぎながら国民的祝日を加えハイブリッド型となって増加してきた 2009年 堀井憲一郎(2013)
2660 小学生男子の髪型の変化(高知県中村市蕨岡) 1960年代に四国の農村でも小学生児童の頭はイガグリ頭から長髪へと一気に変化 1967年 祖父江孝男(1998)
2670 かつて存在した有名ディスコ 有名ディスコは赤坂・新宿から一方で麻布・青山・六本木、他方でウォーターフロントの倉庫街に展開。バブル期の象徴的存在だった芝浦のジュリアナ東京。 2006年 東京新聞
2680 よく遊ぶゲームの国際比較 欧米ではトランプやボードゲームがさかんなのに対して日本ではコンピュータゲームやギャンブル(パチンコ)がさかん 2007年 ISSP
2681 ギャンブル好きの国民 最もよく遊ぶゲームとして「ギャンブル」をあげたのは日本人の7.8%(世界34か国中7位) 2007年 ISSP
2700 単身赴任者数の推移 単身赴任者は1990年代急拡大、近年落ち着き 2001年 国民生活基礎調査
2710 女性比率の推移 小中学校教員は半数を越え、女医比率も15%超。女性工場労働者は3割まで低下。 2007年 各種資料
2720 日本人の一生の各ステージの悩みごと 悩みごとは年齢によって変化。メインの関心事は若いときは学業や進学、成人すると仕事、結婚、子育て、家計、そして中高年からは病気や介護 2013年 国民生活基礎調査









2740 失業者数・自殺者数の推移(月次、年次) 1998年に失業者数の急増とともに中高年を中心に自殺者数が急増、2003年には失業者数は漸増ながら自殺者数は20〜40歳代を中心に急増し、5年ぶりに史上最多を更新 2007年 労働力調査、人口動態統計
2740-2 職業別自殺者数 警察資料では連続10年自殺者3万人超。職業分類では年金・雇用保険等生活者が最も多く、主婦、失業者が続く。 2007年 警察庁
2747 自殺手段別自殺者数の推移 3分の2は首吊り自殺であり、ガス自殺、飛び降り、薬物、水死、飛び込みと続く。 2006年 人口動態統計
2750 中年男女の配偶関係別自殺率 男女とも配偶者のいない者の方が高い自殺率。男は離婚後の離別者が平均の4倍の自殺率、女は未婚・離別が平均の2倍以上の自殺率。 2000年 人口動態統計
2758 自殺は本当に増えているのか 自殺者数では過去最多のレベルが続いているが、自殺率では戦後直後とほぼ同等レベル、標準化自殺率では戦後直後の3分の2のレベル。 2010年 人口動態統計、OECD
2759 男ばかりがなぜ自殺するようになったのか 高度成長期以降の自殺者数の増加はもっぱら男の増加で占められるようになったが、男女比の上昇は世界的傾向。米、オーストラリアなど英語圏では先行して男女比反転の動き 2014年 OECD、人口動態統計
2760 年齢別自殺率(男子)の長期推移と日米比較 時代とともに変遷する年齢別自殺率の構造。近年は中高年の自殺率の高い構造に変化し、米国などと比較しても際立った対照を示す。 2003年 人口動態統計
2770 自殺率の国際比較 98年に自殺者数が急増したため日本の自殺率は先進国中第1位、世界101カ国中第9位となった 2005年 WHO
2772 世界各国の男女別自殺率 旧ソ連諸国の際立って高い男性自殺率。日本の女性自殺率は世界第6位。 2005年 WHO
2774 主要国の自殺率長期推移(1901年〜) 日本の自殺率最高値は1958年の25.7人/10万人。世界最高国はフランス、ドイツ、日本、ハンガリー、ロシアと変遷。 2005年 厚生労働省他
2775 世界各国の自殺率と他殺率の相関 社会ストレスがアフリカ、ラテンアメリカでは他殺率上昇とむすびつき、欧米、アジアでは自殺率上昇とむすびつく。日本の自殺率は世界の中でも高いが他殺率は世界最低水準。 2002年 WHO
2776 他殺による死亡者数の推移 他殺による死亡者数は自殺者数の50分の1の600人前後。自殺者数以上に経済状況による影響がある。 2007年 厚生労働省
2776a 他殺率の推移(国際比較) 他殺被害者の数は21世紀に入っておおむね各国で減少傾向。例外はジャマイカ、メキシコ、韓国など。 2011年 UNODC
2777 婚姻率と離婚率の長期推移 明治前期の高い離婚率に近づきつつある最近の離婚率 2007年 人口動態統計
2780 離婚件数の推移と景気との相関 離婚件数が増加傾向をたどるなか、1980年代以降になって景気との相関が生じ、景気の悪化に先行して離婚件数増加が加速し、景気回復に先行して離婚件数の増加が減速(ないし件数自体減少)するようになった。 2006年 人口動態統計、GDP統計
2782 自殺・同性愛・離婚の許容度の推移と男女・年齢別許容度 自殺を認める意見は増えていないが、同性愛・離婚については認める人が増えている。 2005年 世界価値観調査
2783 同性愛許容度の国際比較 許容度最高はオランダ、最低はエジプト、日本は中位。プロテスタント系ヨーロッパ→カソリック系ヨーロッパ→中南米・アジア→イスラム国の順。 2000年 世界価値観調査
2784 自殺許容度の国際比較(58カ国) 自殺に対する許容度の高いオランダ、フランス、スウェーデン。許容度の低いバングラデシュ、インドネシア。旧社会主義国を除くと実際の自殺率と相関。 2000年 世界価値観調査、WHO
2785 浮気は許されるか(不倫許容度の国際比較) 浮気・不倫の許容度が最も高いのはフランス人。日本人は39か国中9位と比較的寛容な国民。イスラム圏は不寛容 2013年 Pew Global Attitudes Project
2787 倫理上の許容度(主要国の比較) 脱税、賄賂、あるいは同性愛、自殺などに対する倫理上の許容度は国により大きくことなる。 2005年 世界価値観調査
2786 犯罪率の推移 警察統計ではなく国民に対する調査から犯罪被害率の推移を見ると犯罪は全体として減少傾向。ただ近年は自転車泥棒や置き引きなどが増えはじめている模様 2012年 法務省法務総合研究所
2788 犯罪率の国際比較(OECD諸国) 犯罪被害者比率から見た日本の犯罪率は先進国中最低 2005年 OECD
2788c 主な犯罪の被害者率(対OECD比較) 犯罪被害者率は、自転車泥棒5.1%、消費者被害1.9%、女性に対する性犯罪1.3%、車上荒らし1.1%と続いている。OECD平均と比較して多いのは自転車・オートバイ泥棒だけであり、それ以外は下回っている。 2005年 OECD Factbook
2788d 強盗、暴行・恐喝、性犯罪についての国際比較 26カ国中、強盗ではメキシコ、暴行・恐喝ではアイスランド、性犯罪ではアイルランドがトップ。前2者では日本は最下位、性犯罪では下から8位。 2005年 OECD Factbook
2788e 消費者被害についての国際比較 被害率トップはギリシャの24.7%。日本は1.9%とOECD平均10.4%を下回り、各国の中で最低の被害率。 2005年 OECD Factbook
2788f 汚職・贈収賄についての国際比較 概して低いOECD諸国の汚職率。ギリシャ、メキシコ、ハンガリー、ポーランドなどは例外。先進国の中ではフランスがやや高く、日本は相対的に低い。 2005年 OECD Factbook
2788g 泥棒が多い国・少ない国 日本は泥棒の少ない国。泥棒が多いと自国民や観光客が信じているイタリアも実は泥棒が少ない。 2005年 OECD Factbook
2789 女囚比率の国際比較 女囚比率は多くの国で1割以下。米国は最も高く、9%を越えている。日本も比較的高い国に属する。 2007年 ICPS
2789c レイプ被害の状況 30代女性のレイプ被害経験率は12.1%と女性全体の7.3%を大きく上回ることからレイプ被害はかつてより多くなったと推定される 2008年 内閣府
2789f ストーカー被害の状況 女性の約1割(30代女性は約2割)、男性の4%がストーカー被害を経験。命の危険を感じた女性も3%(30代女性は7.7%)に達す 2014年 内閣府
2790 配偶者からの暴力被害(DV、ドメスティック・バイオレンス)経験率 実に既婚女性の3分の1が夫から暴力的行為を受けた経験 2005年 内閣府
2792 恋人からの暴力被害経験率 若いときに恋人から暴力的行為を受けた女性は14%、若い女性ほど被害率高い(20歳代で23%) 2005年 内閣府
2792b ドメスティック・バイオレンス経験率の国際比較 夫などから身体的・性的暴力を受けた経験のある女性はエチオピア地方部70.9%から日本都市部15.4%まで大きな幅 2000〜04年 WHO
2792d ドメスティック・バイオレンス経験率の先進国比較 日本のDVは先進国の中でも比較的少ない方 2000〜08年 国連
2793 犯罪者と被害者との関係(犯罪種類別) 殺人と傷害は、親族及び面識のある者に対して、財産犯及び性犯罪は、面識のない者に対して犯される場合が多い。 2005年 犯罪白書
2793c 欧米における他殺の被害者と加害者の関係 日本と同じように欧米においても他殺の加害者は夫婦や親族が多い。特に女性は夫や元夫に殺される割合が4割以上と高い 2008年 Small Arms Survey、UNECE
2794 外国人犯罪の推移 1980年代後半から第1のピーク93年にかけて外国人犯罪急増、2004年には第2のピーク。外国人犯罪比率約2%。国籍では中国が最多。 2006年 犯罪白書等
2795 投資名目などによる主な巨額詐欺事件 L&Gによる「円天」詐欺事件は豊田商事事件(1987年)、全国八葉物流(2002年)に次ぐ集金規模 2009年 東京新聞
2795b 主な個人情報流出事件 個人情報流出事件の流出人数としては、大日本印刷の864万人が最も多く、ソフトバンクとKDDIの事件が450万人程度で続く。 2009年 毎日新聞
2795c 主な高額強盗事件 2011年5月に警備会社営業所(立川市)から奪われた6億400万円はこれまでの強盗事件における史上最高額 2011年 毎日新聞・東京新聞
2795d 主な無差別襲撃事件 無差別襲撃事件のうち被害者が多いのは2001年の大阪教育大付属池田小の児童襲撃事件と2008年の東京・秋葉原の通行人襲撃事件 2014年 東京新聞・毎日新聞
2796 社会保障給付費の対国民所得比の推移 社会保障給付の対国民所得比はこれまで横ばいの時期と急上昇の時期が交互に訪れる形で上昇してきた点に大きな特徴 2004年 社会保障・人口問題研究所
2798 社会保障給付費の国際比較(OECD諸国) 社会保障のレベルが低い点が目立つ日本。ヨーロッパは社会保障大国が多い。 2003年 OECD
2799 社会保障に関する政府責任について(国際比較) 日本は米国や他のアジア諸国と並んで社会保障に対する政府責任の重視度が相対的に低い。高齢者生活維持と医療供給に関しては自力救済重視度世界一。 2006年 ISSP
2800 地域間社会保障移転(愛知県と大分県) 若年県から高齢県への社会保障移転 1999年度 県民経済計算
2900 公的年金・社会保障の給付水準・負担方法に対する国民意識 望ましい公的年金の給付水準については国民は「一概に言えない」と考えている。また社会保障の給付水準については「維持」が「下げ」を上回る。 2001年、
2004年
国民生活選好度調査他(内閣府)
2910 社会保障制度の給付と負担の世代別格差 若年層の給付率は低く、負担率は高いことが年金不信の根本要因となっている。 2005年 鈴木亘(2005)
2920 年金をめぐる世代間の意識ギャップ 年金をめぐる意識は単に年齢というより時代経験の差がもたらす世代間の意識の差によって大きく異なっている 2003年 田中愛治他
2925 いらいらする若者たち 中高年に対して20歳代、30歳代の若年層の「いらいら」が増加 2008年 日本人の国民性調査
2927 非合理的な存在や力を信じる若者が増えている 「あの世」や「奇跡」や「お守り・おふだの力」を信じる若者が増えている。他方、これらを信じない高年層も増えている。 2008年 NHK放送文化研究所
2950 生活保護世帯数と保護率の推移 近年、生活保護世帯数も保護率も上昇 2005年度 厚生労働省、社人研
2955 食料・衣料・医療に困っている世帯 経済的理由で過去一年間に食料、衣料が買えなかったことのある世帯は、それぞれ15.6%、20.5%。健康でないのに医療機関に行けなかった世帯は2.0%(そのうち半分は経済的理由) 2007年 社会保障・人口問題研究所
2970 ホームレス人数 ホームレスは3大都市(東京23区、大阪市、名古屋市)に多いが、全体として2万5千300人('03)から1万8千500人('07)へと減 2007年 厚生労働省
2980 障害者とのふれあいの推移 障害者と話したり手助けしたりする機会は増えてきている 2012年 内閣府世論調査
2990 社会貢献意識の高まり 社会に役立ちたいという人が長期的に増加する傾向。短期的には好況の崩壊後に著増。 2008年 内閣府世論調査
2992 社会活動意識の諸側面 世の中のためになる仕事をしたい人は増えているが、他を犠牲にしてまで世の中のためになる生活には傾斜できないという意識も強い 2008年 NHK放送文化研究所
2994 頼りになる人がいるか(社会的援助)の国際比較 日本は中国・韓国とともに頼れる人が相対的に少ない国の部類にはいる 2008年 OECD Factbook
2996 ひと助け(社会的援助)の国際比較 困っている見知らぬ者を援助した日本人の比率は22.7%で世界38カ国中最下位。最上位には、カナダ、米国、オーストラリアなど英語圏諸国が6割以上で並ぶ。 2008年 OECD Factbook
3000 ボランティア活動者率の推移 ボランティア参加率に目立った上昇はない 2006年 社会生活基本調査
3001 都道府県別のボランティア活動者率 最もボランティア活動がさかんなのは鳥取、最も不活発なのは沖縄。人口規模の大きな地域ほど不活発であるが小さい地域でも活発とは限らない。 2006年 社会生活基本調査
3002 ボランティアについての国際比較 日本のボランティア活動率は中位、金銭寄付は非常に少ない。 2008年 OECD Factbook
3003 OECD諸国におけるボランティア活動者率 米国、スウェーデン、オランダ、韓国などで高く日本、ドイツ、フランスなどで低いボランティア活動者率 2000年 OECD
3005 ボランティア活動時間の国際比較 ボランティア活動に割く生活時間の長さから見ると日本や韓国ではボランティアは根づいておらず、欧米、特に米国、カナダではボランティアがさかんである。 2006年 社会生活基本調査
3010 ボランティアの価値と寄付の割合(国際比較) 日本のボランティア活動の量的なレベルは低いが、それ以上に金銭寄付は小さい。 2004年 山内直人(2007)
3020 都道府県別NPO法人認証数 全国でNPO法人が認証を受け活動している 2007年 内閣府国民生活局
3070 日本の社会状況−分野別の改善・悪化の国民意識 各時期の社会の状況を刻々と反映 2008年 内閣府世論調査



3080 失業率の推移(日本と主要国) 日本の失業率は5%前後と以前と比べると上昇し、低下が目立つ米英と同水準となったが、近年低下し、安定性の特徴は保持 2007年 総務省統計局、WDI、ILO
3083 若者の高い失業率(年齢別の失業率推移) 若者の失業率は全体の約2倍で、ピーク時は10%を超えたが、現在は6.3%と低下し、対全体倍率も低下傾向 2014年 労働力調査
3090 失業率の高さと地域格差についての国際比較 日本の失業率は水準自体低いが、地域格差も他国に比べれば小さい 2004年 OECD
3100 労働時間の推移(各国比較) 労働時間日米逆転、再逆転 2006年 OECD
3120 労働時間の長期推移(日本、英国・米国) 19世紀中頃の英米、日本でも戦前は、年間3000時間を大きく上回っていた。 2004年 諸資料
3123 長時間労働の推移 長時間労働は減少傾向。長時間労働のうち49〜59時間の方が60時間以上よりも大きく減少。 2012年 労働力調査
3125 長時間労働者比率(推移、職業、男女年齢) 平日10時間以上の長時間労働者は近年増加傾向。特に、男性の販売職・サービス職や30歳代で4割を超えている。 2005年 NHK国民生活時間調査
3130 長時間労働者比率の国際比較 欧米先進国との比較で最も多い日本の長時間労働者。この他、英語圏諸国で長時間労働者が多い。 2000年 国民生活白書
3132 男女別労働時間分布の国際比較 労働時間分布を長短で3タイプ、分布の集中・分散で3タイプに分けると日本は長時間・中間分布型に属す  2005年 OECD
3137 労働時間と健康状態 60時間以上の長時間労働は明らかに健康を悪化させる。一方、健康状態に不安を抱える男性労働者は短時間労働を選択する傾向がある。 2011年 社会生活基本調査
3140 管理職女性比率の国際比較 低い日本の管理職の女性比率 2011年 データブック国際労働比較
3142 日本の管理職:人的割合と女性比率の推移 管理職の割合は1980年のピークには4.7%であったが30年後の2010年には2.4%にまで下落。女性比率は戦後まもなくには3%未満だったが2010年には14.0%まで上昇 2010年 国勢調査
3150 労働力不足・労働力過剰の状況推移 2004年から労働力過剰から労働力不足に転じパートタイマーより正社員の不足程度が大に転換したが最近は全体として過剰の方へと向かっている。 2008年 厚生労働省
3160 就職内定率の推移(大卒) 悪化する就職内定率の状況。ただし年度前半に企業はかなり内定を出しているのでGDP成長率等に見られる経済情勢ほどの悪化とはなっていない。 2009年 厚生労働省・文部科学省
3161 就職内定率の地域別の推移(大卒) 各地域で就職内定率回復。名古屋経済圏を含む中部では内定が遅いという特徴。内定率、就職率は、地域差縮小、全国均質化の傾向。 2015年 厚生労働省、文部科学省
3165 学歴別就職者数および大学卒就職率の推移 就職者数が最も多い学歴は1965年に中卒から高卒へ、また1998年に高卒から大卒にシフトした。大卒就職率が最近急激低下 2010年 文部科学省
3170 中卒・高卒・大卒別の3年以内離職率 中卒の7割、高卒の5割、大卒の3割が、就職後3年以内に勤め先を辞めてしまう傾向を「七五三退社」と呼ぶ 2009年 厚生労働省
3180 新入社員の入社動機の推移(「就社」から「就職」へ) 新入社員の会社選択動機は、「会社」に惹かれて(会社の将来性など)から「職」に惹かれて(能力を生かせるなど)に大きく変化 2009年 日本生産性本部
3184 新入社員のキャリア意識(一生社員か独立か) 一生会社に勤めるという新入社員が多数派となり独立志向の若者は1割台に減少 2010年 日本生産性本部
3200 パートタイム労働者の比率推移(各国比較) 日本のパート比率は男女ともオランダに次ぐ高い比率 2005年 OECD
3210 非自発的パートタイム労働者の割合 日本のパート比率は各国と同様に上昇してきたが、非自発的パートの比率は横ばいか下がり気味。国際的にも中位水準 2014年 労働力調査、OECD
3240 正規雇用者と非正規雇用者の推移 増える非正規雇用者、減る正規雇用者 2008年 労働力調査
3250 非正規労働者比率(パート・アルバイト・派遣・契約等の比率)の推移(男女年齢別) 男女とも若年層で増加した非正規社員 2008年 労働力調査
3256 正規・非正規別の未婚率 正規就業者と非正規就業者の未婚率の差がもっとも大きいのは男性30歳代であり、正規が30.7%、非正規が75.6% 2010年 厚生労働省
3260 正社員並みの職務に従事する非正社員の割合 正社員並みの職務に従事するパートその他の非正社員が増加 2006年 厚生労働省
3270 職場のストレスの状況 高齢者を除く男女各年齢層で半分以上が強いストレスを感じている。特に男性30〜40歳代のストレスは目立つ。この十年間ではむしろストレスやや減る。 2007年 厚生労働省
3274 仕事のストレスの国際比較 仕事のストレスや疲労の程度については日本の職場は恵まれている 2005年 OECD
3276 日本は仕事のストレスが多い国か 日本人は他国よりストレスの多い人と少ない人が両極分化しているので、ストレスのある人の取り方によって、日本はストレスの多い国とも少ない国とも主張できる結果が得られる 2005年 ISSP
3277 疲れやすい国民・疲れにくい国民 長時間労働国上位5位は韓国、ドミニカ共和国、台湾、フィリピン、日本。ただしこれらの国では仕事の疲れはそれほどでない。労働は長くないがフランス人は疲れている。 2005年 ISSP
3300 労働時間の増減へのフルタイマー・パートタイマー別要因分解 平均労働時間増減に関し近年はパート比率上昇要因も重要となる 2007年 毎月勤労統計調査
3320 年齢別平均勤続年数の国際比較(日本の長期雇用) 男子壮年層までで成立していた長期雇用。高齢者層、女性層では必ずしも当てはまらない。 1991年 OECD
3326 職種別の年収とその変化 多くの職種で300〜500万円。高年収は医師、大学教授、記者、航空機操縦士。一部の職種を除いて年収は減少傾向 2011年 労働経済白書
3328 定年退職金の推移 大卒ホワイトカラーの退職金はピーク時から約3割減。若年勤労者や高卒ブルーカラーなどとの所得格差は縮小。 2007年 就労条件総合調査
3330 年齢別賃金カーブの国際比較(日本の年功賃金) ホワイトカラーでは各国で一般的な年功賃金が日本ではブルーカラーでも成立していた。女性は成立していない。 1995年前後 EC
3340 賃金カーブのフラット化 年齢別賃金カーブの見直しの中で1990年以降約7割の水準にフラット化進展 2004年 労働経済白書
3342 最低賃金の国際比較 先進国中最も低い日本の最低賃金レベル 2006年 OECD
3343 主要国の最低賃金水準の推移 日本の特徴は@最賃レベルの低さ、A毎年の安定性、B持続的な上昇傾向 2011年 OECD
3344 パートタイム賃金の国際比較 フルタイム賃金と比較して先進国中最も低い日本のパートタイム賃金の水準 2003年 OECD
3346 賃金・給与格差の国際比較 フルタイムベースの給与総額の格差に関しては日本の場合明確な特徴がない中位水準 2007年 OECD
3350 男女賃金格差の推移(国際比較) 全世界的に男女賃金格差は縮小傾向、ただし日本、韓国はなお男女賃金格差大 2004年 OECD
3352 子どもの有無による男女賃金格差の違い(国際比較) 男女賃金格差は子どものいる労働者の方が大きく、母親であることが高くつくのはOECD諸国共通。しかし日本の子どものいる女性の賃金ギャップは世界1大きい。 2010年 OECD(2012)
3355 賃金・給与を何で決めるか 成果主義の要素は小さくなったが、年齢・勤続・学歴の要素も小さくなり、職種・職務のウエイトが高まってきている 2009年 厚生労働省
3357 企業が支出する教育訓練費の推移 企業が就業者のために支出する教育訓練費は長期低下傾向 2011年 就労条件総合調査
3360 企業からみた女性活用の制約条件 企業にとって女性は家族、勤続年数、残業の問題から活用しにくいとしている。職場の男性や顧客等、周囲の理解については中小企業は余り問題としていない。 2006年 厚生労働省
3400 職業別曜日別仕事時間の推移 土日仕事は職業により大きな差 2005年 NHK国民生活時間調査
3450 フリーター数・ニート数の推移 10年間で倍増したフリーター数(厚生労働省定義200万人台、内閣府定義400万人台)、20代後半〜30代前半のフリーター急増で問題が深刻化。働く気のないニートも増加。 2007年 内閣府、厚生労働省
3460 ニート(若年無業者)の長期推移 1990年代後半に非就業・非求職・非家事・非通学の若者が顕著に増加 2005年 国勢調査
3470 年齢別フリーター数・ニート数の推移 フリーター、ニートとも、24歳までの前期若年層より25歳以上の後期若年層の増加が目立っており問題は深刻化 2007年 労働経済白書
3500 躍進職業から見た社会経済の変化 時代を写す躍進職業、ケアの時代の到来 2005年 国勢調査
3550 理容師と美容師の推移と都道府県別美容師密度 この30年は理容師は減少、美容師は倍増と日本人女性のおしゃれ度が目立つように 2005年 厚生労働省
3597 技術者数の推移 2000年まで急増した技術者はその後減少。最も多い技術者は時代潮流に対応し、@製造技術者、A建築・土木技術者、B情報処理・通信技術者と変化してきている 2010年 国勢調査
3600 独立技術者の推移 増加する自営業技術者 2000年 国勢調査
3700 仕事に関わる重要項目についての意識変化 所得重視から安定重視、及び多様な側面への配慮へ 2005年 国民生活選好度調査(内閣府)
3720 働く目的 国民全体として社会に役立つ仕事への志向高まる。若者では、2000年頃から、「能力をためす仕事」への無関心化と「楽しい仕事」への傾斜が強まる 2014年 内閣府世論調査、日本生産性本部
3800 終身雇用についての企業意向 93年まで終身雇用を重視する傾向、それ以降大きく見直し 2002年 雇用管理調査
3804 終身雇用志向か転職志向か(国際比較) 日本の若者は欧米諸国の若者と比べ終身雇用型の意識が強く、またそうした意識の若者が増えている点も目立っている。 2008年 世界青年意識調査
3810 労働運動(労働組合・労働争議)の推移 戦後すぐ50%、高度成長期に3分の1あった労働組合組織率がその後低下を続け、ついに2003年から2割を切る 2005年 厚生労働省
3814 加盟主要団体別単位労働組合の組合員数推移 総評など高度成長期の労働4団体は、1990年代から連合中心に労働戦線が統一されたが、郵政民営化を巡って影響力頓挫 2005年 厚生労働省
3817 労働組合組織率の国際比較 北欧で高い労働組合組織率。各国で労働組合組織率低下傾向。 2005年 労働政策研究・研修機構
3820 外国人労働者数の推移 年々増加傾向をたどっている外国人労働者数 2006年 厚生労働省
3830 諸外国の外国人労働者 諸外国の中では日本の外国人労働者の比率は際立って低いのが現状 2000年 データブック国際労働比較
3835 欧米主要国の外国人労働者の国籍・出身地 トルコ人の多いドイツ、モロッコ人の多いイタリアなど、どの国からの外国人労働者が多いかは国によって様々 2002年 OECD
3840 高学歴人材の国際流動 米国、カナダでは途上国高学歴人材を活用。その他OECD諸国でも高学歴人材の国際流動が多い。流動率低い日本、韓国。 2000年 OECD





3850 教師数の推移(実数及び未成年人口当たり) 未成年人口100人当たり教師数(塾教師を含む)は増加傾向が続いており、70年の3.1人から2000年の6.1人へと倍増 2000年 国勢調査
3852 小学校教師の男女比率の国際比較 先進国等の中では日本の女性教師比率は最低レベル 2006年 OECD
3854 箸の持ち方(小学生・保護者・学級担任) 最も効率的だと思われる通常の持ち方は小学生で55%、保護者で4分の3、教育者である学級担任では87% 2006年 日本スポーツ振興センター
3855 学校における体罰の減少 学校の先生からの体罰を受けた者の比率は高校生の場合1982年の4割から2002年の1割へと急減 2002年 NHK放送文化研究所
3856 楽しい学校生活 中高校生の意識では、学校は一層楽しくなり、担任の先生からも自分のことが一層分かってもらえる状況になりつつある。 2012年 NHK放送文化研究所
3858 東大合格者数高校ランキング 東京の開成高校が168人で昨年同様第1位、2位は兵庫の灘高校、第3位は東京の筑波大付属駒場。 2010年 サンデー毎日
3860 東大合格者数高校ランキングの推移 私立高校の躍進と国公立、特に公立高校のランキング低下が目立つ。個別高校の浮沈もある。 2005年 刈谷(1995)、サンデー毎日
3862 大学入試難関度ランキング 最も入試試験が難しいのが東大理V。それに医科系4大学が続き、その次に、文科系の東大文T・U、理科系の東大理T、医科系7大学となっている。 2013年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3865 大企業就職率大学ランキング 有名大学の他、工科系大学、4年制女子大の大企業就職率の高さが目立つ。 2007年 エコノミスト
3866 大学ランキング:国家公務員試験合格者数 かつての高等文官試験に当たる国家公務員試験T種合格者には東大卒が圧倒的に多い 2009年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3867 大学ランキング:司法試験合格者数・合格率 合格者数上位3位は、東大、中央大、慶応大。合格率上位3位は、慶応大、一橋大、東大 2010年 法務省公表資料
3868 大学ランキング:公認会計士・一級建築士の国家試験合格者数 公認会計士試験合格者数上位3位は、慶応大、早大、中央大。一級建築士試験合格者数上位3位は、日大、東京理科大、早大。 2009年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3868a 大学ランキング:自衛官・消防官・警察官就職者数 自衛官、消防官、警察官になる者が最も多い大学は、それぞれ、日本大学、国士舘大学、日本大学 2012年 週刊東洋経済
3869 大学図書館蔵書数ランキング 蔵書数の多い大学トップ3は、東大、京大、日大。旧帝大は長い蓄積により蔵書数も多い。 2008年度 週刊朝日MOOK大学ランキング
3870 平均学級規模の国際比較(中学校) 日本は、34人と欧米諸国が10人台〜20人台前半であるのと比べると、クラス人数が多い。 2003年 OECD
3872 教員の授業時間の国際比較(中学校) 日本は、535時間であり、OECD諸国の中で最も少ない。米国の授業時間の半分以下。 2003年 OECD
3874 教員の給与水準の国際比較(中学校) 日本の教員の給与水準は、1人当たりGDP水準の1.60倍と、OECD諸国の中では、第6位の高い水準 2003年 OECD
3876 日本の先生は世間知らずか 日本の中学校教師の教師以外の経験年数は1.5年と世界一少ない(OECD諸国を中心とした対象国・地域の平均は6.5年) 2013年 OECD
3877 教師が感じている各種業務の負担感(中学校) 「通知表の作成」、「生徒の問題行動への対応」、「保護者からの苦情等への対応」が中学校教師の3大負担 2014年 文部科学省
3879 教師としての満足と後悔の国際比較 日本の中学校の先生は、教師の仕事に満足していないが、教師になったことを後悔もしていない 2013年 OECD
3900 大卒失業率の推移 大卒者失業率は相対的に上昇、「求められる職業の推移」と連関 2007年 国調、労働力調査
3905 大卒失業率の高卒失業率に対する倍率の推移(国際比較) 韓国やイタリアでは大卒失業率が高卒失業率を上回る年も。一般に大卒失業率は相対的に上昇傾向。米国、ドイツは低位安定。 2008年 OECD
3920 東大生が崇拝する人物(戦前・戦後) 1位〜2位は、戦前(1938)は西郷隆盛、ゲーテ、戦後(1963)はシュヴァイツァー、マルクス 1963年 鶴見俊輔
3925 日本人の好きな音楽家・画家・作家・歴史人物のベストテン 自由回答結果によれば音楽家ではモーツアルト、画家ではゴッホ、作家では司馬遼太郎、歴史上の人物では織田信長が一番人気。 2007年 NHK放送文化研究所
3927 高校・大学進学率の推移 5割以下だった高校進学率が1974年に9割超に。大学進学率は1976年の39%をピークに漸減、1990年代以降再度上昇、現在5割超。 2007年 文部科学省
3928 大学進学率の国際比較 日本、米国、英国は5〜6割の水準、フランス、ドイツは約4割。韓国は8割以上と特別高い水準に上昇。 2007年 データブック国際労働比較
3928a 大学退学率(中退率)の国際比較 世界で最も低い日本の大学退学率(10%)。高い国はイタリア、米国で50%台と過半数が退学。 2005年 OECD
3929 大卒比率(若年層と中高年層)の国際比較 過半数の若者が大学卒なのは韓国、カナダ、ロシア、日本のみ。日韓(特に韓国)では経済成長に伴って大卒比率が大きく拡大。 2008年 OECD
3929a 大卒所得の相対水準についての国際比較 日本は韓国ほどではないが男の大卒の相対所得は世界と比較すると低い。日本の大卒女性の相対所得は男に比べ高い。 2009年 OECD
3930 主要国の平均就学年数 平均就学年数世界一は米国、2位はノルウェイ、日本は先進国第12位、韓国は第7位と日本を上回っている。 2000年 Barro=Lee(2000)
3933 ノーベル賞(自然科学分野)の国別ランキング 米国が3賞を合計して222人と第2位の英国74人を大きく上回っている。日本は9人。 2006年 科学技術白書
3935 科学技術リテラシー(理解度)の各国比較 科学技術基礎概念の理解度で日本は世界第13位、EU平均より低く、深刻な事態 2002年 科学技術白書
3936 世界一頭がいい日本人(OECDの成人スキル調査) 成人のスキル(技能)をあらわす読解力(リテラシー)と数的思考力(ニューメラシー)のテストの日本の結果はいずれも参加24か国中トップ 2011年 OECD
3936a 知力格差の小さな日本人(OECDの成人スキル調査:得点分布) 日本は平均得点が世界一高いばかりでなく、得点分布も読解力では格差が世界一小さい 2011年 OECD
3937 子どもと大人の知力相関 日本や北欧諸国は子どもより大人の知力の方が高く、韓国や南欧諸国は子どもより大人の知力の方が低い 2012年 OECD
3940 学力の国際比較(OECDのPISA調査) 日本の15歳児童の学力は世界57カ国中、科学で6位、読解力で15位、数学で10位。前回より総てで低下。 2006年 OECD
3941 科学得点の分散(学力格差)の国際比較 日本はドイツ、オランダに次いで学校間の学力差が大きい。科学の学力世界一のフィンランドは学校間の学力差ほとんどない。 2006年 OECD
3942 学級秩序の国際比較(PISA調査) 日本は世界一学級秩序が保たれている国(学級崩壊からはほど遠い)。一般に先進国では騒がしい生徒が多い。 2009年 OECD
3942a 師弟関係の国際比較(PISA調査) 生徒に簡単には手を差し伸べない日本の教師。香港や韓国にも似た傾向。 2009年 OECD
3942c デジタル読解力とプリント読解力の国際比較(PISA調査) デジタル読解力の国際ランキングは韓国1位、日本4位。デジタル読解力がプリント読解力を上回る程度についてのランキングでは日本は9位と低い。 2009年 OECD
3942d 高校生のインターネット利用率の国際比較 日本の生徒の家庭でのインターネット利用率は45カ国中36位と低くなっており、学校での利用率も39位とさらに低い。 2009年 OECD
3942e 読書する生徒の男女差(国際比較) 日本を含め先進国で低い読書率。世界的に読書が女子生徒特有の楽しみとなっている傾向の中、儒教文化圏の日韓中では男子の読書率が相対的に高い。 2009年 OECD
3943 中学生の宿題をする時間とテレビ・ビデオを見る時間(国際比較) 日本の中学生は、45カ国中、宿題をする時間が最も少なく、テレビ・ビデオを見る時間が最も多い。 2003年 文部科学省
3944 在学生の学業時間の推移 公立小中学校・高校の週休2日制の影響は学業時間総計にはあらわれていない。大学のレジャーランド化からの反転による学業時間増が目立っている。 2006年 社会生活基本調査
3945 話題国の地理上の位置の大学生・高校生誤答率 イラクの位置知らない大学生5割(日本地理学会調査) 2008年 日本地理学会
3946 都道府県の位置についての小学生回答結果 誤答率第1位は宮崎、正答率第1位は北海道 2007年 朝日新聞
3947 頑張り屋かのんびり屋か(中高校生意識の推移) 目立って増える人生のんびり志向 2002年 NHK放送文化研究所
3947a 児童・生徒のイライラ度の推移 バブル期以後、中高校生のイライラ度は低下傾向。小学生のイライラ度はやや増 2014年 NHK放送文化研究所、内閣府等
3947f 小学生・中学生のなりたい職業 なりたい職業上位2位:小学生は、男子では、スポーツ選手、医師、女子では、パティシエ、保育士。中学生は、男子では、スポーツ選手、公務員、女子では保育士、看護師 2014年 内閣府
3948 学習塾と補習(小学生) 大都市ほど塾に通う子が多く、補習を実施している学校は逆に少ない。地方部では塾は少なく補習が多い。塾でも大都市ほど補習塾より進学塾が多い。 2007年 文部科学省
3950 学校教育費の対GDP比(国際比較) 高い韓国の私的教育費、低い日本の教育費比率。 2004年 OECD
3955 カタカナ語の国民理解度 カタカナ語を「分かる」とした者はストレスの94.7%からエンフォースメント(法執行)の4.6%まで大きな幅。カタカナ語の国民理解度は5年間で大きく上昇。 2007年度 文化庁
3956 国民の読書量 国民の46.1%は1カ月に一冊も本(雑誌、マンガを除く)を読んでいない。1〜2冊読んでいる者は36.1%である。 2008年度 文化庁
3956a 家庭の蔵書数の国際比較 平均冊数最多はアイスランド181冊、最少はフィリピン19冊、日本は75冊で38カ国中26位と多くない。蔵書数と読書率は比例。案外低いフランスの読書率。 2009年 ISSP
3956f 家庭の蔵書数の国際比較(PISA調査) 日本は平均170冊でOECD諸国34カ国の中で13位、対象国全体65か国中では14位と比較的蔵書数が多い。上位3位はルクセンブルク、韓国、ハンガリーの順 2012年 OECD
3957 新聞を読まなくなった日本人 青壮年が読んでいた新聞が今は高齢者が読むメディアに大きく変化 2005年 NHK国民生活時間調査
3958 日刊新聞の読者率国際比較 読者率:日本92%、アイスランド96%、ドイツ71%、米国45%、フランス44%、英国33%と幅が大きい 2008年 OECD
3959 新聞購読部数とジャーナリスト人数(国際比較) 購読部数では日本1位、米国2位、ドイツ3位。ジャーナリスト人数では米国1位、日本2位、ドイツ3位。 2008年 OECD
3960 1日当たり平均メディア利用時間:テレビ・新聞・インターネット インターネットの利用時間が、初めて、新聞を読む時間を上回った。 2004年 総務省
3961 情報源としてのテレビ・新聞・インターネット 若い世代を中心に新聞からインターネットへ情報源が大きくシフト、利用度が逆転 2008年度 文化庁
3962 情報源としてのテレビ・新聞・携帯電話の国際比較 情報源としての利用率はどの国もテレビ、新聞、インターネットの順。テレビは概して利用率が高いが新聞、インターネットは国により大きな差。 2005〜06年 世界価値観調査
3963 新聞・雑誌に対する国民の信頼度(国際比較) 日本人の新聞・雑誌への信頼度は先進国の中でトップ。特に政府への信頼度との相対倍率は2.5倍と極端に高い 2005年 世界価値観調査
3964 人気テレビ番組ベストテン 2010年度の視聴経験率1位は「NHKニュース7」、視聴者満足率1位はテレ朝の「そうだったのか!池上彰の学べるニュース」 2010年 NHK放送文化研究所
3964a 歴代高視聴率テレビ番組 歴代1位は、1963.12.31放送の第14回NHK紅白歌合戦(81.4%)であり、これに1964年の東京オリンピック、2002年のサッカーW杯が60%台後半で続く 2002年 東京新聞
3965 NHK朝の連続テレビ小説平均視聴率の年度別推移 1983年度「おしん」の平均視聴率52.6%をピークに長期低落傾向 2005年 堀井憲一郎(2006)
3967 NHK大河ドラマの平均視聴率の推移 最高の平均視聴率を記録したのは1987年放映の渡辺謙主演「独眼竜政宗」(39.7%)、2006年「功名が辻」は20.9% 2007年 東京新聞
3967a NHK紅白歌合戦の平均視聴率推移 1963年(第14回)が81.4%で最高。1980年代後半に70%台から50%前後に急落し、その後、2005年前後までに40%前後に漸減。最近はやや復活 2013年 NHK年鑑
3968 一般雑誌発行部数ランキング 「週刊文春」約80万部が最多、これに、「週刊新潮」、「週刊現代」、月刊誌「文芸春秋」が続く。 2007年 日本雑誌協会
3969 コミック誌発行部数ランキング 少年向けコミック誌「週刊少年ジャンプ」が最多、これに「週刊少年マガジン」、少女向け「ちゃお」、「ヤングマガジン」、「週刊ヤングジャンプ」が続く。 2007年 日本雑誌協会
3969a 女性ファッション誌読者モデル大学ランキング 登場人数トップは青山学院大(244人)、女子大生人数に占める登場比率のトップは神戸松蔭女子学院大(7.2%) 2010年 週刊朝日MOOK大学ランキング
3969b 週刊誌の読者層 中高年層が読む週刊現代、文春、新潮、朝日、ポスト(現代、ポストは男性向け)。女性30代以上が読む女性週刊誌。若者向けも男性誌と女性誌に分かれる。20代〜50代が読むビジネス誌。 2013年 毎日新聞
3969e コミック誌の読者層 10代に強い少年ジャンプ、20代が多い少年マガジン、少年サンデー、30〜40代が多いモーニング 2013年 毎日新聞
3970 新聞各紙全面広告ページ比率 全面広告ページ比率は主要紙で3割〜3割5分にも達する。スリム化が望まれる。 2005年 本川裕
3971 宗教家の人数推移 増加しつつあった宗教家の人数は1995年のオウム真理教事件以来低迷 2005年 国勢調査
3971a 宗教心の2側面 高齢者を中心に信仰があつく、あの世を信じていた50年前とは異なり、現代人は信仰心は薄くなったが若者を中心にあの世を信じるものは増えた 2008年 日本人の国民性調査
3971b 宗教や信仰のうえで何を信じているか 神仏や聖書・経典の教えを信じるものは少なくなり、奇跡やあの世、お守り・おふだの力を信じるものは増加 2008年 NHK放送文化研究所
3972 初詣客の多い神社仏閣ベスト10の変遷 1980年代以降、歴史のそう深くないが情報都市のど真ん中に位置する明治神宮への参拝客が初詣ベストワン 2007年 堀井憲一郎(2006)、警察庁
3973 全国の神社信仰 全国8万社ある神社。地域別社数では新潟がトップ、兵庫、福岡がこれに次ぐ。信仰としては八幡信仰が最も多く、伊勢信仰、天神信仰がこれに次ぐ。 1995年 東京新聞
3974 神社・仏閣、行楽地等への正月三が日の人出 40万人以上の人出のある神社仏閣は全国に50近くあるが、人出が多いことで目立っているのは、東日本では明治神宮、成田山、川崎大師、西日本では伏見稲荷、住吉大社 2009年 警察庁
3975 靖国神社戦争別合祀者数 靖国神社に合祀者は明治維新の志士にはじまり第2次世界大戦戦没者(戦犯を含む)まで246万人 2004年 毎日新聞
3976 種目別スポーツ人口(実施人口と実施率) スポーツ人口が多い種目は、ウォーキング、ボウリング、水泳、ゴルフ、バドミントン、卓球、サッカー、野球(軟式を含む)の順 2004年 スポーツ白書
3976a 日本人の行うスポーツ・ランキング 多いのは全体ではウォーキング、ボウリング、水泳、ジム、10代男子ではサッカー、野球、水泳、ボウリング 2011年 社会生活基本調査
3976c 日本人の観戦スポーツ・ランキング 施設観戦ではプロ野球、その他の野球、Jリーグ、テレビ観戦では、プロ野球。フィギュアスケート、高校野球の順。テレビ観戦というより施設観戦がさかんなJリーグ・サッカー 2010年 スポーツ白書
3976g 人気スポーツ選手トップ10 最も好きなスポーツ選手1位の座はイチローが長く占めてきたが、2014年は浅田真央が女性選手ではじめて1位となった 2014年 中央調査社
3976h 日本人の好きなプロスポーツ 長期的に低下傾向にあるプロ野球と上昇傾向にあるプロサッカーとの差が縮まりつつある。大相撲はプロ野球を上回る人気から大きく後退 2015年 中央調査社
3977 プロスポーツ観客動員数 野球、サッカー、相撲が観客動員数ベスト3。公営競技は競艇、競輪、中央競馬の順。 2004年 スポーツ白書
3977a 日本人の好きなプロ野球チーム 人気度首位は読売ジャイアンツ、2位は阪神タイガース、3位は福岡ソフトバンクホークス。近畿では阪神タイガースの人気が圧倒的。 2007年 NHK放送文化研究所
3978 プロ野球巨人戦ナイターのテレビ視聴率の推移 野球・巨人戦視聴率、長期低落傾向にあり、最近特に低下 2006年 ジャパンアルマナック
3978a イチローの年度別安打(ヒット)数の推移 大リーグ史上、前人未踏の9年連続200本安打を達成 2009年 東京新聞等
3978e 日本人大リーガー:年俸の推移 田中将大投手が米大リーグのヤンキースと結んだ契約金額は総額でも年棒換算でも過去最大 2014年 東京新聞ほか
3979 サッカー・ワールドカップ(W杯)大会成績データ 優勝5回のブラジルがトップ、4回のイタリア、3回のドイツが続いている。前回はトルコ、韓国とアジア勢が初めて上位進出したが今回は決勝トーナメントにも残れず。 2006年 FIFA
3979f サッカー・ワールドカップ(W杯)日本代表の成績推移 2014年ブラジル大会は残念ながら2敗1分けで1次リーグ敗退。これまでの最高成績はベスト16 2014年 毎日新聞
3979a 2006年ワールドカップ(W杯)ドイツ大会出場国のサッカー関連指標 日本のFIFAランキングはブラジルの1位に次ぐ17位となっており、クロアチアの24位、オーストラリアの44位を凌いでいる。 2006年 FIFA、東京新聞
3979b 2011年女子W杯ドイツ大会なでしこジャパンの身長 日本代表「なでしこジャパン」の身長は米国選手やドイツ選手と比較してかなり低かった 2011年 各国サッカー協会HP等
3980 オリンピック・メダル数(金メダル数)の推移 アテネ・オリンピックで金メダル数過去最多タイ、メダル総数過去最高 2004年 新聞
3982 オリンピック大会参加の国数・選手数の推移 1896年第1回アテネ大会から参加国・地域数、選手数ともに拡大の一途をたどってきた。女性選手比率の上昇も目立つ 2008年 IOC
3983v リオデジャネイロオリンピック各国獲得メダル数 各国の獲得したメダル数
 参考:日本メダル数推移 前回ロンドン各国メダル数 前々回北京各国メダル数
2016年 各種
3983z ロンドンオリンピック各国獲得メダル数 各国の獲得したメダル数
 参考:日本メダル数推移 前回北京各国メダル数 前々回アテネ各国メダル数
2012年 各種
3984 北京オリンピック各国獲得メダル数 各国の獲得したメダル数
 参考:日本メダル数推移 前回アテネ各国メダル数
2008年 新聞
3985 アテネオリンピック各国獲得メダル数 日本の金メダルは米国、中国、ロシア、オーストリアに次ぐ第5位、メダル総数はドイツに次ぐ第6位 2004年 新聞
3986 冬季オリンピック各国メダル獲得数の推移 ドイツ、米国が1〜2位で安定。カナダ上昇。中国、韓国が躍進する中、日本は98年長野大会の10個以降ふるわない。 2006年 毎日新聞
3987 冬季オリンピックにおける日本のメダル数(金銀銅メダル) これまでのメダル獲得数としては、98年長野冬季五輪が金5、合計10で最多。 2006年 東京新聞
3987n ソチ冬季オリンピックの各国メダル獲得数 関連図録:冬季五輪日本メダル数推移 前回バンクーバー各国メダル数 2014年 東京新聞
3987p バンクーバー冬季五輪各国メダル数 第4日目までではメダル総数は米国が1位。金メダル数ではスイスが1位。第4日2月15日(日本時間16日)に日本人がスピードスケート500メートルで銀メダルと銅メダル獲得 2010年 東京新聞
3987q バンクーバー冬季パラリンピックの各国メダル獲得数 日本は金3個を含む計11個のメダルを獲得。前回トリノ大会の9個を上回った。 2010年 大会公式HP
3988 トリノ冬季五輪各国メダル数(及び過去累積獲得数) 現在はメダル総数でノルウェー1位。過去のメダル獲得数は、ドイツ、ロシア、ノルウェイが1位〜3位。日本は13位。 2006年 朝日新聞、東京新聞
3988k 人間はどこまで速く走れるのか 競走競技の世界記録から見ると女性の走るスピードは競走馬や競走犬と同様上限に達しているが男性の場合はロジスティック曲線上をなお上昇 2008年 Mark Denny(2008)
3988p 陸上男子100mの世界記録・日本記録の推移 現在、世界記録はウサイン・ボルトの9秒58(2009年)、日本記録は伊東浩司の10秒00(1998年) 2009年 東京新聞
3989 フィギュアスケート日本女子のオリンピック最高成績の推移 2006年トリノ冬季五輪で荒川静香選手、日本人初、そして欧米以外で初の金メダル獲得 2006年 東京新聞
3989s 日本人のよくするスポーツ・よく見るスポーツ 上位3位を揚げると、よくするスポーツ・運動はウォーキング、ゴルフ、フィットネス、野球、よく見るスポーツは野球、サッカー、バレーボール 2007年 ISSP
3989t スポーツ愛好度の国際比較 スポーツをするのも見るのも好きな国はニュージーランド、スイス、韓国など、見るよりする方が好きなのはフランス、台湾、するより見る方が好きなのは日本、フィリピン、ポーランド、どちらの余裕もないのがロシア、ブルガリア 2007年 ISSP
3989u 野球・サッカー・テニス・ゴルフ愛好度の国際比較 愛好度が特定国に集中している野球やゴルフで日本の愛好度は世界1〜3位。世界中にファンの多いサッカーでは順位は高くない。テニスはするスポーツでは世界3位だが見るスポーツとしては愛好者少ない 2007年 ISSP
3989a 興味・関心のあるスポーツの主要国比較 日米は野球が人気。英国とドイツではサッカーが1位。フランスは1位がテニスでサッカーへの関心は意外と低い。 2001年 電通総研
3989b ラグビーの競技人口と世界ランキング 競技人口上位2位はイングランド、南アフリカ、世界ランキング上位2位はニュージーランド、オーストラリア 2007年 東京新聞
3989c 日本人の好きな「見るスポーツ」ランキング ベスト5は、プロ野球、高校野球、フィギュアスケート、マラソン、駅伝。若い男性はサッカー、女性はフィギュアスケートなど人気スポーツには世代や男女で差。好きなスポーツ選手は国際活躍選手、女性選手。 2007年 NHK放送文化研究所
3989e 男子マラソンの世界記録の推移 2時間3分59秒の世界記録を叩き出したハイレ・ゲブレシラシエ選手(エチオピア)も2時間を切るには20年かかるとの談 2008年 毎日新聞
3989f 世界のマラソン大会 ニューヨークシティ、ベルリン、ロンドン、シカゴのマラソン大会は3万人以上の完走者数。国別マラソン大会数は米国21、イタリア18、日本、カナダ13と多い。 2008年 東京新聞
3989g 大相撲外国出身力士の人数 モンゴル出身力士が歴代48人、現役34人と最多。歴代力士数ではハワイ中心の米国、そしてブラジル、韓国、台湾と続く。 2009年 東京新聞
3989h 朝青龍の全成績 優勝25回を誇る横綱朝青龍が場所中泥酔しておこした知人に対する暴行問題で引責引退 2010年 東京新聞
3990 古代人の関心植物・花 万葉集の登場回数1〜3位は、ハギ、ウメ、マツ、聖書はブドウ、コムギ、イチジク。キク、サクラは中世以降に改良、美学化が進む。 古代 中尾佐助
3990a 蕪村俳句の季語ランキング ベスト5は花・桜、梅、時雨、雪、鶯。秋冬に片寄る芭蕉と比べると蕪村の季語は四季にわたり多彩。 江戸時代 藤田真一他
3991 日本人の好きな花や木のランキング 花も木も桜がトップ。全体として花や木といった植物を愛でる気持ちが薄れてきている傾向。 2007年 NHK放送文化研究所
3992 ゾラ「ルーゴン・マッカール双書」各巻ページ数 全20巻のうち最長は「壊滅」、次ぎに「ジェルミナール」「大地」が続く 1893年 朝倉秀吾
3993 司馬遼太郎長編小説ページ数 長い順に「翔ぶが如く」「坂の上の雲」「菜の花の沖」「竜馬がゆく」「国盗り物語」 1984年 文芸春秋
3994 ミステリー書籍平均重量の推移 ワープロ書きへの転換により、ミステリー本の重量化傾向顕著 2000年 堀井憲一郎(2006)
3995 セクシーさを感じるところ(国際比較) アジアは「胸」、北欧は「まなざし」「態度・姿勢」、東欧・南欧は「お尻」 2004年 Durex社
3996 死後の世界を信じるかどうかの地域差(世界と日本) 死後を信じない人はエジプトの0%からベトナムの77.6%まで幅広いが、日本では沖縄の22.3%から宮崎の44.8%まで22.5%ポイントの差と相対的に小さい 2000年 世界価値観調査、NHK全国県民意識調査
3997 映画好きの国民 米国人は世界で最も映画好き。アジアでは香港、インドで映画好きが多い。 1999年 世界の統計
3998 日本人が好きな日本の歴史上の時代 昭和(戦後)がトップであるが前回より率は大きく低下。見直しブームを反映し江戸時代が2位に上昇。 2007年 NHK放送文化研究所
3998a 年代別の藩校及び教科目の設置数 江戸時代、藩政改革とともに設置数が多くなった藩校。科目も初期の儒学から洋学など多様化。 1871年 東京新聞
3999 朝鮮通信使400周年記念「朝鮮通信使再現行列」の行列人数(2007年) 最大はプサン行列2000人規模。日本では、対馬市の400人が最大、地域ごとでは2日にわたり2回の行列が行われた静岡市が最大 2007年 各資料





4000 1次エネルギー源の長期推移 大きく変化するエネルギー源 2003年度 エネルギー・バランス表
4020 人口1人当たりエネルギー消費量の推移(主要国) 主要先進国一般では1人当たり石油換算4トン消費に比して米国は8トン前後と多消費。中国の消費拡大により世界的に増加。 2005年 WDI(IEA)
4030 世帯当たりエネルギー消費量(主要国比較) 世界でも最も世帯当たりエネルギー消費量が多いのは米国。日本は家全体の暖房ではなく部分暖房の習慣もあって、欧米より消費量がやや少ない 2008年 住環境計画研究所
4050 主要国のエネルギー源(石油・石炭・天然ガス・原子力・水力等の構成) 日本は石油依存度の高さ、原子力への依存が目立っている。エネルギー調達先分散、CO2削減から天然ガスへの期待が高まっている。 2001年 IEA
4052 エネルギー源の国際比較 エネルギー源別の依存度ランキング1位は、原子力:フランス、石炭:中国、石油:ルクセンブルク、天然ガス:ロシア、水力・太陽光・風力・地熱発電:アイスランド、バイオマス・廃棄物:ベトナム 2005年 IEA
4060 主要国のエネルギー自給率とエネルギー効率 日本のエネルギー自給率は非常に低いが、エネルギー効率は世界一 2001年 IEA
4070 主要国におけるエネルギー効率の推移 日本は主要国の中ではGDPを生むエネルギーの効率がよい。日本より効率の悪い国は概して改善が進んでいるが、中国は最近効率の低下が目立つ。 2004年 WDI
4080 素材産業のエネルギー効率の国際比較 鉄鋼、セメント、電力など日本の素材産業のエネルギー効率は国際的にも高く、日本産業の競争力を支えている。 2003年度 エネルギー白書
4100 我が国のエネルギー・フロー 分かりやすいフロー図 2002年 環境統計集
4105 電気料金の国際比較 1990年代、主要国の中で最も高かった日本の電気料金は、日本の電力自由化や欧州の電力料金上昇により、2000年代半ばには、欧米並みに近づいたが、最近再度相対的に上昇 2010年 OECD/IEA
4108 世界の原子炉着工数の長期推移 1980年代以降スリーマイル島・チェルノブイリ事故でOECDにおける着工数は低下したまま。2000年代に入って非OECDで着工数増加。 2011年 OECD/IEA
4109 原発の危険性の意識についての国際比較 福島第一原発の事故まで日本人は原発の危険性について強く意識していなかった 2010年 ISSP
4110 原子力発電所の発電総出力と使用済み核燃料貯蔵量 最大の発電総出力は東京電力柏崎刈羽原発の821.2万kW、使用済み核燃料の貯蔵量も同原発が2,300トンで最大 2012年 東京新聞
4111 電力会社の電源構成 もっとも原発依存の高いのは関西電力(2010年度実績で51%)。もっともひくいのは原発がない沖縄電力 2010年度 毎日新聞
4112 主要国の原子炉数とこれまでの主な原子力事故 原子炉数が多いのは米国、フランス、日本の順。建設中は中国、ロシアが多い。福島第一原発の事故は欧米をはじめ各国の原発推進策の見直しを迫っている。 2011年 東京新聞
4113 原発5キロ圏人口 重大事故の場合直ちに避難が開始される原発半径5キロ圏(PAZ)の人口が1万人以上の原発が5、最大は東海第二の4.8万人。 2005年 毎日新聞
4115 世界の原油海上輸送量(発着地別) 日本への原油輸送はほとんど中近東から。北米、中国などは日本より分散的調達。 2004年 国土交通省
4118 天然ガス埋蔵量 シェールガスの埋蔵量は在来型天然ガス田の埋蔵量を上回り、「ガス黄金時代」の到来の見込み 2011年 米国EIA、The Economist
4120 天然ガス・LNGの輸出入 需要の拡大に伴い貿易量が拡大している天然ガスの貿易は、パイプライン取引とLNG(液化天然ガス)取引とがあり北米大陸やロシア・ヨーロッパでは前者が、アジア・中東では後者が特徴となっている。 2004年 米国EIA、エネルギー白書
4122 天然ガス供給のロシア依存度 ロシアからの天然ガス供給への依存度はEU平均で24%。80%以上の国が7カ国。主要国ではドイツの37%、イタリアの29%が高い。 2012年 The Economist
4124 天然ガス輸入価格の推移 欧米に比して高い日本の天然ガス輸入価格 2010年 OECD/IEA
4126 世界のLNG(液化天然ガス)関連施設能力 ガス新時代を展望して世界各国で現状能力規模を上回るLNG液化施設、LNG再ガス化施設の建設が計画されている。再ガス化能力世界一の日本には計画が少ない。 2013年 OECD/IEA
4130 主要国と日本の地熱発電 世界3大地熱資源国にひとつである日本であるが、開発リスクの高さや国立・国定公園内の開発規制などにより発電量は小さい。再生可能エネルギーへの追い風を受け今後は増加の可能性 2012年 東京新聞
4140 電源別の二酸化炭素排出量 化石燃料を電源とする発電と比較して原子力や再生可能エネルギーを利用した発電のCO2排出量は格段に少ない。化石燃料の中では天然ガスのCO2排出量が比較的少ない。 2012年 東京新聞
4142 再生可能エネルギー買い取り価格・期間 太陽光、風力、地熱、中小水力、バイオマスの規模別等の固定買い取り価格・期間。多くが小規模で高価格、太陽光のみメガソーラーと家庭用が同じ42円 2012年 東京新聞
4150 世界の石油精製能力 日本は石油精製能力世界第3位だが製油所の規模は小さい 2003年 米国エネルギー情報局





4170 大型動物(メガファウナ)の大陸別絶滅数・生存数 大型動物が人類と共存する時間があったアフリカと異なって北米・南米・豪州では突如あらわれた人類により多くの大型動物が絶滅させられた 2004年 S.Wroe他(2004)
4172 脊椎動物の寿命 最長はチョウザメの152歳、ほ乳類ではインド象の80歳。最短は、タツノオトシゴの4歳7ヶ月、ほ乳類ではクマネズミの4歳8ヶ月 2011年 理科年表
4174 絶滅をくぐり抜け多様化してきた生物進化 生物の基本デザインは古生代初期に完成し、応用デザインは中生代以降も増加。アンモナイトの例にみられるように生物は絶滅をくぐり抜けて進化してきた。 第三紀 サウスウッド(2001)、平野(1988)
4175 脊椎動物の味蕾の数 毒味が重要な草食ほ乳類では味覚器(味蕾)が発達しており、生きた動物を食べる肉食獣では未発達。ヒトは両者の中間。 2011年 岩堀修明(2011)
4175a 日本人の好きな動物ランキング 好きな動物ナンバーワンは「犬」の63%であり、2位の「猫」34%、3位の「イルカ」28%を大きく上回っている。 2007年 NHK放送文化研究所
4176 アフリカ・サバンナの動物たち タンザニアのセレンゲティ国立公園の大型哺乳類300万頭のうち、ヌーが130万頭と全体の4割以上。トムソンガゼルの98万頭、シマウマの50万頭が続く。ライオン2,500頭など肉食獣は少ない。 1970年 朝日百科
4177 世界の海域別の生物多様性 日本の周辺海域は世界の中でも最も生物種の豊富な海域 2010年 Costello MJ, et al. (2010)
4178 生物多様性の状況(OECD諸国) 日本は哺乳類、鳥類、植物などの種が多く豊かな生物多様性を有しているが、絶滅が危惧される種の比率において先進国の中で決して低いとはいえない水準にある 2008年 OECD
4180 世界各国のCO2排出量 温暖化ガスCO2排出量は米国が断然1位、日本は世界5位、先進国中2位 2004年 UNDP
4190 主要国のエコロジカル・フットプリント(生態系負荷度) 1人当たりの面積で換算すると世界の自然能力は1.8haに対して消費は2.2haと負荷過剰となっている。日本は負荷の程度が大きい。 2002年 東京新聞
4195 主なバイオマスの発生量と利用率の動向 カーボンニュートラルであることから環境にやさしいバイオマス資源の中では家畜排せつ物など廃棄物系の利用が多く、間伐材など未利用バイオマスの利用は停滞 2006年 食料・農業・農村白書
4200 廃棄物輸送量 廃棄物輸送の伸びが自家用トラックから営業用トラック、海上へ 2005年度 陸運統計要覧、港湾統計
4203 各国主要河川の水質の推移 隅田川、淀川を含め、概ね各河川とも水質が改善される方向。エルベ川(ドイツ)はやや水質に難。漢江(韓国)、テームズ川(英国)なども一進一退の状況 2004年 OECD
4205 漂着ペットボトルの国別構成 沖縄・九州・日本海側を中心として全国的に海外からの漂着ペットボトルとしては中国製が最多 2008年度 環境省
4210 飲み水のとり方について(地域ブロック別) 水道水をそのまま飲む者の比率は東北の6割5分から南関東・近畿・九州の4分の1と大きな差 2008年 内閣府世論調査
4215 水道料金の国際比較 水道料金は国によって大きな水準の差。日本は比較的安価 2008年 OECD
4220 ウォーターフットプリントの品目比較 消費に至るまでに使う水量はA4紙一枚でも10リットル、ハンバーガーでは2,400リットルに達す 1997〜2001年 Water footprint website
4230 ウォーターフットプリントの国際比較(地図付き) 消費することで費やされる水は米国が最も多く1人年間2500m3に達する。日本は輸入農産物に伴う多大な仮想水輸入を含めてもその半分以下。 1997〜2001年 Hoekstra and Chapagain (2007)
4250 日本人の自然観の長期推移 1970年前後の公害問題で「自然を征服」派が急減、その後も、環境問題、そして地球環境問題へと課題が深まるとともにさらに減少。代わって「自然に従う」派が一貫して増加 2008年 日本人の国民性調査
4260 日本の巨樹ランキング 我が国の巨樹ナンバーワンは鹿児島県の「蒲生の大楠」で幹回り24.22m 2011年 環境省、奥多摩町森林館
4270 日本の蝶(チョウ) モンシロチョウ、シジミ、アゲハ、オオムラサキなど身近な自然環境の中をひらひらと飛び回る日本の蝶 2014年 東京新聞
4300 貨物輸送の手段別環境負荷 環境負荷の小さい海上輸送 1995-98 運輸白書等
4320 地震・台風など災害発生時の孤立可能性集落(都道府県別) 長野、大分、広島、高知、新潟などで災害時に孤立する可能性の高い集落が多い。 2005年 内閣府(防災担当)
4330 地域別の大地震発生確率 静岡市、甲府市、津市、高知市など東海・東南海・南海地震による影響を受けやすい地域で大地震発生確率が高い。 2005年 地震調査研究推進本部
4333 世界と日本の平均気温の長期変化 1890年代以降の世界と日本の平均気温は長期的に上昇する傾向を示している。 2009年 気象庁
4335 世界各地の気候 赤道西風などの気流の影響で地球の海域で蒸発した水分が運ばれ陸域でも多量の雨が降る地域が存在する(いわゆるアジア・モンスーン地域)。 2000年 気象庁
4337 日本各地の気候 南北に長い日本では寒暖の差が大きい。冬場の降雪の有無で大きくスノーベルトとサンベルトに分かれる。 2000年 日本の統計
4338 県庁所在都市別の雪日数(平年値) 日本列島は降雪地帯と雪が降らない地域とがある。日本海を渡る北西季節風の影響の及ばない静岡では九州よりかえって雪が少ない。 2000年 気象庁
4340 最寒期1月平均気温の全国分布(地図) 中部・西日本太平洋岸、九州に1月平均気温3度以上の暖かい地域が広がっており、お茶・みかんあるいは冬季野菜の産地となっている。 2000年 気象庁
4342 ヒートアイランド現象による各地気象への影響 都市化の進んだ地域ではそれ以外の地域より温暖化進む。冬日の減少、熱帯夜の増加が顕著。 2007年 気象庁
4344 季節を告げる生き物たち 春や夏の訪れを告げるサクラの開花やセミの鳴き声、また秋の訪れを告げる木々の紅葉など。温暖化とともに早まる開花や遅くなる紅葉。 2013年 東京新聞、気象庁
4345 桜(ソメイヨシノ)の開花日 2008年はサクラの開花予想日は全国的に早まっているいるが九州地方は関東と逆転 2008年 気象庁
4347 梅雨の状況(地域別の降水量と梅雨入り・明け月日) 例年沖縄から九州南部は5月中に、九州北部から東北では6月に梅雨の入りとなる。梅雨の期間の降雨量は奄美・九州南部が500ミリ以上と多い。 2010年 気象庁
4350 毎年の熱帯夜・猛暑日及び降雨・降雪日数の推移 2004年の夏は真夏日日数過去最多の暑い夏だった 2004年 気象庁
4355 日本人の好きな季節 厳しい季節の冬と夏に続く、過ごしやすい春と秋への人気が一番。ただし、若い男女は夏休みのある8月やクリスマスのある12月が好き。 2007年 NHK放送文化研究所
4357 黄砂観測日数の推移 近年増えつつあるあるとも見える黄砂飛来。公式には増加傾向も中国の砂漠化等との関連も未確認。 2008年 気象庁
4360 台風の発生数・接近数・上陸数 2004年は台風の上陸数が過去最多を更新している 2004年 気象庁
4361 阪神大震災において死者が出た木造住宅の建築時期 (阪神・淡路大震災20年)
古い木造住宅、特に戦前の木造住宅ほど圧死する危険性が高かった
2015年 東京新聞
4362 東日本大震災の被害者数 戦後最大の死者・行方不明者数。なお多くの人々が避難 2011年 毎日新聞
4362a 東日本大震災の地域別被害状況 東日本大震災は東北、関東地方の各地に人的、物的に未曽有の被害をもたらした 2011年 毎日新聞、東京新聞
4363 主な津波被害の地震マグニチュード(明治以降) 東日本大震災のマグニチュードは9.0と世界で4番目の超巨大地震 2011年 理科年表等
4363b 東日本大震災で確認された津波の高さ 青森から茨城にかけての太平洋岸各地に7メートルから14メートル超の大きな津波が襲いかかった 2011年 報道各社
4363c 東日本大震災被災地の地盤沈下量 陸前高田の84cmなど震源に近い地域ほど地盤沈下は大きい。大潮や再度の津波による被害の懸念。 2011年 国土地理院
4363d 東日本大震災の津波による市区町村別浸水域面積 最大は石巻市の73ku、これに東松島市37ku、亘理町35kuが次ぐ。 2011年 国土地理院
4363e 東日本大震災被災地のがれき量 がれき量が最大なのは石巻市の616万トンであり、東松島市、気仙沼市、仙台市などがこれに続く。 2011年 内閣府(環境省)
4363f 東日本大震災の男女・年齢別死者数 東日本大震災の津波による溺死、阪神・淡路大震災の家屋倒壊による圧死と死因は異なるものの高齢者ほど犠牲者を多かった震災被害 2011年 防災白書
4363j 東日本大震災関連の企業の特別損失額 企業の震災関連特別損失額総計4兆703億円のうち東京電力が2兆964億円で51.5%。東京電力を除く上位15社で21.5% 2012年 東京商工リサーチ
4363k 東日本大震災の海外救援・義援金 海外からの日赤救援・義援金のトップは米国、2位は台湾、3位は中国。対GDP対比では台湾がトップで2位のタイの2.6倍 2013年 毎日新聞
4364 東日本大震災被災市町村の被災後の人口変化 東日本大震災の被災後、岩手、宮城、福島の沿岸市町村では大きく人口が減少したところが多い。 2011年 毎日新聞、総務省
4365 自然災害による死者・行方不明者数の推移 何千人もの犠牲者を出す大災害が戦後続いたが、1959年の伊勢湾台風以降は見られなくなった。しかし95年の阪神・淡路大震災は戦後最大の自然災害となった。 2006年 防災白書
4367 世界の主な自然災害の状況(20世紀以降) 20世紀最大の自然災害は50万人の犠牲者を出した1970年バングラデシュのサイクロン被害。2、3番目の規模の災害は、1976年中国、天津〜唐山地震、2004年スマトラ島沖地震・インド洋津波。 2006年 防災白書
4368 災害の拡大:20世紀以降に確認されている世界の自然災害件数の推移 1901〜10年に82件だった自然災害が2003〜12年には4,000件以上に拡大 2012年 UNDP
4370 世界の災害死亡者数(地震、台風、洪水、干ばつ) 経済社会の発展が遅れた国では自然災害が非常に多くの死亡者を生む。 1980-2000 UNDP
4372 自然災害を受けやすい国・受けにくい国 日本は自然災害に遭いやすい国としては世界第5位、自然災害のダメージを受けやすい国としては世界第35位 2011年 国連大学
4375 世界の主な自然災害の経済的損失額 東日本大震災の損害額17兆円。世界的に自然災害による死亡率は低下傾向にあるが、経済的損失額は容赦なくふくらむ一方 2011年 The Economist、ISDR
4380 世界各国の地震災害(地震回数・死者数) 指標のとりかたによって順位は異なるが、日本は世界第4〜7位の地震大国である。 2000年 UNDP
4382 南海トラフ巨大地震の津波の高さ(最大想定) 最大34.4メートルの津波を予測(前回予測最大17.0メートル) 2012年 内閣府
4384 南海トラフ巨大地震による都府県別死者数(最大想定) 静岡県の10.9万人が最大。和歌山県8万人、高知県4.9万人、三重県4.3万人、宮崎県4.2万人がこれに続く 2012年 内閣府
4388 日本の主な火山被害 江戸時代からの火山災害は、このたびの御嶽山災害のような噴石によるものばかりでなく、溶岩流によるもの、火砕流によるもの、山体崩壊にともなう津波によるものなどさまざま 2014年 東京新聞
4390 戦後の主な大規模火災 百貨店、ホテルの大火災から防火施設未整備の雑居ビル等の火災が中心に 2008年 毎日新聞
4392 日本及び世界の主要都市における火災状況 日本の都市の火災死者数は海外都市と比較して高いわけではないが各地で一定数以上の犠牲が出ており木造家屋が多い都市構造がうかがわれる 2005年 消防白書



4400 経済成長率の推移(日本) 高度成長期→安定成長期→低成長期と段階的に低下してきた経済成長率 2007年度 内閣府
4420 経済成長率の需要項目別寄与度 2009年にはそれまで続いていた外需のプラスがマイナスに転じて、経済成長率もマイナスへ 2010年 内閣府
4430 経済成長率の推移(日本の戦前及び戦後直後) 戦後高度成長期以降と比較し非常に激しかった戦前期における毎年の経済変動 1955年 総務省統計局
4500 経済成長率の推移(各国比較) 欧米、日本、韓中の経済成長率比較 2005年 WDI
4505 世界経済の成長率と主要国寄与度 世界経済の牽引者は、1980年代には日本を含む先進国だったが、21世紀以降は、日本以外のアジア地域に大転換 2020年 IMF
4510 主要先進国の成長会計 経済成長の要因を、労働と資本(ICT資本と非ICT資本)の寄与度、及び全要素生産性に分けると日本はICT資本の寄与度は低いが全要素生産性は高いという結果 1985〜2006年 OECD
4512 自国経済が好調かどうかの国民の状況認識(主要国) ドイツ経済の好調ぶりを示す結果。アベノミクスを反映して日本は2013年から好調に転じたが16年からやや低迷 2016年 Pew Global Attitudes Project
4520 主要国の家計貯蓄率の推移 かつては貯蓄率の高さが特徴だった日本でも貯蓄率は低下傾向。韓国、米国、イタリアなども貯蓄率低下。フランス、ドイツは横ばい。 2007年 OECD
4532 子ども世代についての将来展望(国際比較) 自国で育った子どもたちの暮らし向きが親たちより良くなると思っている日本人は18%と少なく、フランス人、イタリア人に次いで暗い将来展望 2015年 Pew Research Center
4540 1人当たりGDPの世界ランキング 1位はルクセンブルク、2位以下はノルウェー、アイスランド、スイス、アイルランドと続いている。米国は7位、日本は13位。最下位(183位)はブルンジ。 2005年 世銀WDI、CIA
4541 1人当たりGDP(PPPベース)の世界ランキング 1位はカタール、2位以下はルクセンブルク、シンガポール、ノルウェーと続いている。米国は7位、日本は25位。 2010年 IMF
4542 1人当たりGDPランキングの推移 日本の経済はもはや一流ではない?ランキング17位に転落。ただ近年の順位低下自体は為替レートの影響も大きく、1990年代に低下した購買力ベースの順位に近づいただけ。 2006年 世銀WDI
4543 東アジア諸国における1人当たりGDPランキングの推移 大きく躍進した東アジア諸国の所得水準。為替レート・ベースではシンガポールが日本を抜き、PPPベースでは、そのほか、香港、台湾が日本を抜いている。 2013年 IMF
4545 1人当たりGDPの歴史的推移(日本と主要国) 日本の経済・所得水準を見ると西暦1年から1950年まではほぼ世界の発展と同レベル、その後世界平均の3倍以上となった。各国の対世界倍率はイタリア→オランダ→英国→米国という経済主導国の変遷をよく示す。 2006年 Angus Maddison
4550 主要国と都道府県の経済規模(GDP)順位 東京はインド、韓国を上回る経済規模、大阪、愛知もオーストリアを上回る経済規模、神奈川は、デンマークを上回る経済規模 2005年 県民経済計算、WDI
4560 世界各国のGDP規模マップ GDP比例の世界マップは、米国、欧州、東アジア(日中韓台)の3大経済圏の規模の大きさとその他地域の相対的な小ささを示す 2005年 世界開発報告書
4570 シャドーエコノミーの規模(OECD諸国推計) 対GDP比の大きい順に、ギリシャ30%超、ハンガリー、イタリア、スペイン、ベルギー20%超。財政危機と相関するかのよう。 2000年 IMF/OECD
4600 企業の利益率の長期推移 長期低落傾向にあった企業収益率。景気回復とともに近年は上昇傾向。 2006年度 法人企業統計調査
4610 企業の当期純利益率の推移 近年当期純利益率急回復。企業経営は株式価値の向上に向かい配当金の比率の拡大が目立つ。労働分配率は低下。 2006年度 法人企業統計調査
4650 世界各国の貧富の格差(所得水準との相関) 世界各国の所得水準(経済発展度)と貧富の格差(所得格差・消費格差)は連関。先進国は再度不平等化へ。 2002年 UNDP等
4651 世界各国の貧富の格差(所得水準との相関)(総ての国バージョン) ラテンアメリカ諸国とアフリカ諸国で大きい貧富の格差 2010年 世銀WDI、IMF
4652 所得格差の国際比較(OECD諸国) 日本の所得格差は先進国のなかで中位の水準であり、拡大傾向 2002年 OECD
4653 貧しさのため生活必需品が買えない経験の国際比較 お金がなくて生活必需品が買えなかった経験率で貧しさを測るとすると日本は貧乏人が最も少ない国 2002年 データブック国際労働比較
4653d 豊かな国ほど貧しい家庭は少ないか 一般には豊かな国ほど貧しい家庭は少ない。しかし、米国など豊かな国でも貧しい家庭が多い国もある。 2013年 PEW RESEARCH CENTER
4654 相対的貧困率の国際比較 日本は米国に次いで貧困層の多い国というデータとなっているが年齢別所得格差による影響を無視すべきでない 2002年 データブック国際労働比較
4655 高額所得者の所得シェアの長期推移(日米英仏加5カ国比較) 高額所得者の所得シェア拡大する英語圏の米英カナダに対して日本・フランスは目立った拡大なし 2002年 Piketty&Saez(2006)
4656 上位1%高額所得者の所得シェア(国際比較) 高額所得者の所得シェアトップは米国。英国、カナダがこれに次ぐ。日本は19か国中9位の中位水準。上位1%の所得シェア拡大は世界的傾向 2007年 OECD
4657 高額納税者の職業分布 経営者及び医師が富裕層の2大職種。東京では資産家の高額納税者、地方では医師が富裕層として目立っている。 2001年 橘木(2006)
4660 所得格差の長期推移及び先進国間国際比較 所得格差は広がっているが最近になってではなく、高齢化の要因を除くと拡大幅は小さい。日本の所得格差は先進国の中では中位。 2004年 勇上和史、総務省統計局
4663 家計調査による所得格差の推移 二人以上の世帯では、所得格差は小泉政権下でむしろ縮小 2007年 家計調査
4664 国民生活基礎調査による所得格差の推移 単独世帯の比率の上昇により、家計調査結果とは異なり、所得格差は拡大。最近横ばいへ。 2006年 国民生活基礎調査
4665 各年齢層の所得格差の推移 若年層の格差は拡大。その他各年齢層の所得格差は横ばいか縮小。 2004年 全国消費実態調査
4666 所得再配分の国際比較 先進国の中で、当初所得の格差は最小、再分配の程度も最小。当初所得の格差が広がると矛盾が一気に拡大する可能性。 1999年 橘木(2006)
4667 所得再分配調査による所得格差、及び再分配による格差改善度の推移 当初所得に比べ再分配所得の格差はそれほど広がっていない。社会保障による格差是正効果がきいているためだが、これが維持できるかが課題。 2005年 所得再分配調査
4668 年齢間の所得再分配の状況 就業年齢層から高齢者層への所得再配分の程度は強まりつつあり、所得格差是正に貢献している反面、社会保障の持続性にも赤信号。 2005年 所得再分配調査
4669 地域間の所得再分配の状況 年齢間の所得再配分は地域間の所得再配分にも結びついている。 2005年 所得再分配調査
4670 所得・資産の不平等感 近年高まりつつある不平等感、国民の過半数が格差拡大を感じている 2002年 国民生活選好度調査
4675 格差と競争に対する志向(時系列と国際比較) 国内の社会的な格差というより同じ職場の能力に応じた収入格差という点で、格差志向が高まる傾向にある。競争原理についても同様。日本は他国と比較して格差志向、競争志向が特段高くない。 2005年 世界価値観調査
4677 所得格差は大きすぎるか(各国意識比較) 所得格差が大きすぎると思っている人の多い上位国はハンガリー、ウクライナ、フランス。日本は38カ国中22位と多くない。格差が大きい国で大きすぎると思う者が多い訳では必ずしもない。 2009年 ISSP
4678 貧富の対立(国際比較) 貧富の対立が激しい国はハンガリー、韓国、ロシア。最も激しくない国はデンマーク。日本は38カ国中24位と対立は激しくない。 2009年 ISSP
4679 格差是正は政府の責任か?(国際比較) 格差是正の政府の責任を重んじる国はトルコ、ポルトガルや旧ソ連諸国。重んじない国は米国、ニュージーランド、オーストラリアなどアングロサクソン移民国。北欧諸国や日本もこれに近い。 2009年 ISSP
4680 不平等・格差を容認できないとする諸国民の世論(2002年) 不平等を容認する米国、オーストラリアなど欧州以外の英語圏諸国と不平等を容認しないその他の諸国では不平等観が大きく異なる。 2002年 中国人間開発報告書2005
4682 あなたは自分の父親を越えられたか(国際比較) 世界の中で日本人だけが子どもの頃の父親より仕事の社会的地位が下落していると感じている者が上昇したと感じている者より多い 2009年 ISSP
4690 年齢別の資産額と収入額 高齢者の収入額は減少するが、資産額は増加。またこうした年齢別資産格差は拡大の傾向。 2004年 全国消費実態調査
4692 年齢別有価証券保有率 株式を中心に60歳代の有価証券保有率が最も高い 2005年 内閣府世論調査



4700 傘と床屋の価格推移 モノとサービスの価格変化の違い 2006年 家計調査
4702 うどん・そばと卵の価格推移 かつては高価だった月見そば。卵は物価の優等生 2015年 家計調査
4705 物価の地域差 最も物価が高いのは東京、最も低いのは沖縄。ただしサービスを除いた財だけで見ると群馬の物価が最も低い。 2007年 全国物価統計調査
4710 穀物等の国際価格の推移 小麦、大豆、とうもろこしの国際価格が高騰し、日本でも各種の食品の値上げ 2008年 IMF
4714 原油価格の動向 1990年代1バレル20ドル前後だった原油価格は9.11テロやイラク戦争の時期を境に持続的上昇に転じ、現在6倍の120ドルへ 2008年 IMF
4716 貴金属(金・プラチナ・銀)価格の推移 貴金属は2008年の資源価格高騰により急上昇したのち世界不況で急下落。ただし金は不況時に強く最高値水準維持。 2009年 田中貴金属工業
4719 消費者物価指数(年次推移のこれまで) 1970年代のオイルショック、1980年代後半からのバブル経済、1995年頃からの価格破壊とデフレ経済のはじまり、そして2013年からのアベノミクスと経済情勢に応じて大きく変動してきた物価水準 2014年 総務省統計局
4720 消費者物価指数の動き 2007年後半から国際的な石油価格、穀物価格の高騰が影響して消費者物価も上昇傾向 2008年 総務省統計局
4722 主要国における消費者物価指数の動き 各国で消費者物価高騰の動き。日本は相対的には低い水準。 2008年 総務省統計局
4730 物価の長期推移(国際比較) 先進国はおおむねインフレ経済からディス・インフレ経済、あるいはデフレ経済へシフト、先導したのは日本 2007年 日銀
4735 レアメタルの存在量と価格 最多のレアメタルはチタン、最少のレアメタルは白金、パラジウム、レニウム、テルル。最も高価なのは白金、第2位はセシウム。 2007年 小谷太郎(2007)
4740 たばこ価格の国際比較 安い日本のたばこ価格。欧米では1箱500円以上の国も多い。 2002年 厚生労働省

貿

4750 主要輸出品の長期推移 明治以降、我が国の輸出をリードする製品は、生糸→綿織物→鉄鋼・船舶→自動車・エレクトロニクスと変化してきている 2006年 外国貿易概況
4760 主要輸入品の長期推移 明治以降、我が国の主要輸入品は、綿織物・毛織物→綿糸→綿花→石炭・鉄鉱石→石油・LNGと変化してきている 2011年 外国貿易概況
4800 貿易から見た国際競争力指数の推移 国際競争力:機械産業2極化、素材産業は回復 2002年 各種
4900 世界の貿易と直接投資の拡大推移 1990年代後半以降特に直接投資急拡大 2001年 WDI
5000 輸入トン数と輸出トン数の相対比率の推移 貿易立国に伴い大量の原材料輸入する国になるが、オイルショック後は原単位改善 2000年 港湾統計
5040 貿易収支の推移(日本と主要国) 中国、ロシア、ドイツの貿易黒字の拡大と米国、英国、日本、フランスの貿易赤字の拡大が対照的 2014年 UNCTAD
5050 日中貿易・日米貿易の推移 日中貿易が日米貿易を上回り、中国が日本の最大貿易相手国に。 2004年 財務省貿易統計
5055 海外直接投資の国際比較 日本の海外直接投資の特徴は対外投資に比べて対内投資が非常に低レベルな点にあり、欧米・韓国が双方大きな水準にあり、また中国などアジア途上国が対内投資を大きく受け入れているのと対照的 2005年 WDI
5060 主要国の海外直接投資残高 米国、フランス、英国、日本、スイス、オランダが海外投資国上位6位 2006年 IMF




5070 円の対ドル・対ユーロ為替レートの推移 2000年以降、及び1973年以降の月次(月末)の円の対ドルレートを示す図を掲載 2008年 日銀
5072 実効為替レートの推移(日本・米国・ユーロ圏) プラザ合意前の水準まで進んでいた円安が世界金融危機で、一転、円高へ 2009年 BIS
5075 株価の長期推移 世界的な金融不安の中で株価急落 2008年 日銀・総務省
5090 政府のこれまでの主な経済対策 政府が新たに策定する追加経済対策は15兆円規模と過去最大の巨額対策 2009年 東京新聞
5094 日本の硬貨の重さとグラム単価 アルミ製の1円硬貨の重さは1gでグラム単価は1円。ニッケル黄銅製の500円硬貨は7gでグラム単価はほぼ銀に匹敵。 2012年 東京新聞
5100 租税負担と社会保障負担の推移(各国) 国民負担率を構成する租税負担と社会保障負担:国ごとに異なる推移 2006年度 社会保障負担費(社人研)
5103 政府債務残高の推移の国際比較 日本政府の債務残高は1990年代に大きく膨らみ、通貨統合の中で財政再建に取り組んでいたEU諸国とは対照的な動き 2006年 OECD Factbook
5105 税収の国際比較 米国、韓国と並んで税金の少ない部類に属する日本。高齢社会としての出費を賄えるか。 2006年 OECD Factbook
5107 税収動向の国際比較 各国全体として1990年代までやや上昇、その後横ばいか低下。日本は1980年代後半でピークをうち景気の影響を強く受けて低下傾向。 2006年 OECD Factbook
5110 給与水準の違いによる税負担の差の国際比較 中堅労働者について累進度の低い日本の所得税 2003年 OECD
5114 環境関連税収の国際比較 日本の環境関連税収の対GDPはほぼOECD平均であるが、国別順位では34か国中29位と低い。 2008年 OECD
5120 少子化対策公的支出の国際比較 分野別の社会保障支出をみると、日本の少子化対策(日本の家族・子ども向け公的支出)、及びそれと高齢者対策との対比は、先進国中、最も低いレベル。 2003年 OECD
5123 保育・幼児教育への公的支出の国際比較 日本の保育サービスや幼児教育に対する公的支出は29カ国中22位と低いレベル 2005年 OECD
5130 子育て世帯に対する税制優遇度の国際比較 日本の子育て世帯に対する税優遇度は30カ国中24位の低レベル 2005年 Statistical Abstract of the United States
5140 食料品の軽減税率(国際比較) EU各国では、多くの国で食料品に軽減税率(平均すると標準税率21%に対して食料品の税率は11%) 2013年 毎日新聞
5150 主要国のたばこの価格及び税率 特段に低い米国は別にして各国6割前後のたばこ税割合。日本はやや低い。 2005年 財務省
5160 企業の税負担率の国際比較 隣国で4倍の開きがあるなど国により企業の税負担率は様々。日本は欧米と比べ、あるいは中国・インドを除くアジアの中でやや高率。 2008年 世銀WDI
5165 公共事業の動向(日本と主要国) 1990年代に公共事業は異常に拡大。その後21世紀に入り、今度は反対に異常に縮小。 2008年 OECD、国民経済計算
5166 公共事業の動向(国と地方) それ以前と異なり1990年代末以降の公共事業の縮減は主として地方政府分によっており中央政府分はレベルを維持 2011年度 国民経済計算
5166a 公共事業の動向(国内地域別) 経済に占める公共事業割合は地域別にほぼ平行して推移。ただし大都市圏に比べ地方圏の方が公共事業割合が2倍以上高く、またこの相対比が長期的に高まっていく傾向 2010年度 県民経済計算
5167 公共事業の国際比較 日本の公共事業費対GDP比はOECD34カ国中14位とやや高いがほぼ中位の規模。国(中央政府)の割合は25%と低い部類。 2011年 OECD
5170 地域別の公的支出依存度の推移 1970年代と19990年代前半に全国的に公的支出依存度は高まる中で一貫して地方圏の依存度は高い。 2000年 労働経済白書
5180 主な政府系ファンドの資産 近年注目を集めている政府系ファンドの中ではアラブ首長国連邦(UAE)のアブダビ投資庁が最大の資産保有 2008年 東京新聞





5184 どんな経済社会対策が政府の責任か 物価安定や公害規制を除いて日本人は経済社会対策を政府の責任と考える程度が低い 1996年 ISSP
5190 公務員数の国際比較 国際的に見て非常に少ない日本の公務員。特に女性公務員の少なさが目立つ。 2005年 世界の統計ほか
5192 OECD諸国の公務員数 日本の公務員数(一般政府雇用者)は5.3%とOECD平均の14.3%の4割以下、OECD26カ国の中で最も少ない 2005年 OECD
5192a OECD諸国の公務員(中央・地方比率) 日本の地方公務員比率は米国、ドイツ並みに高い 2005年 OECD
5193 OECD諸国の公務員(女性比率と高年齢比率) 日本の公務員(中央)の女性比率は低い。50歳以上比率はOECD諸国がほとんど高くなっているのと対照的に比較的低く維持されている。 2005年 OECD
5193a OECD諸国の公務員給与水準 公務員給与が相対的に高いと推測される国はポルトガル、低いと推測される国はノルウェー、チェコ、ドイツ、スロバキア。日本も後者に近い。 2007年 OECD
5194 大きな政府・小さな政府(OECD諸国の財政規模と公務員数規模) 財政規模と公務員数から見てスウェーデンが大きな政府の代表格、日本が小さな政府の代表格 2006年 OECD
5195 主な国連等国際機関の職員数 国際機関は数百人の規模の組織から世界銀行やWFP(世界食料計画)など1万人を越える組織まで様々 2007年 The Economist
5196 世界の警察官数 警察官数が多いのは米国、トルコ、日本の順、警察官密度が高いのはトルコ、スペイン、キプロスといった国。先進国では密度が高くなると犯罪率が減る傾向 2008年 Eurostat
5197 国家公務員の死因別死亡率 全般的に国家公務員(一般職)の死亡率は低い中で、自殺率は国民一般に近い高さ 2008年度 人事院
5198 合併による市町村数の減少 1999年から2010年の「平成の大合併」で市町村数3,232から1,742へ(46%減)。最も減少したのは長崎県、第2位は広島県(減少率73%)。他方、東京都と大阪府は1県のみ。 2010年 総務省自治行政局、東京新聞
5200 自治体の時間政策(アンケート結果) 自治体の総合計画、ライフコース・アプローチへ向かう動き 1999年 都市自治体アンケート
5205 政府の白書の発行部数ランキング 白書のうち最も発行部数が多い上位3位は、「防衛白書」「厚生労働白書」「中小企業白書」 2006年 内閣官房
5210 主な高額保釈保証金(保釈金) ハンナン牛肉偽装事件の浅田満被告が20億円で最高、堀江貴文被告は3億円で巨額脱税事件の金丸信被告と同額 2006年 東京新聞
5211 OECD諸国の政権・連立政権の頻度 日本は20年間に19個とOECD諸国の中でも最も多い政権の数 2010年 OECD
5212 政府の信頼度と国をリードする政治家の能力の相関(日本とOECD諸国等) 日本は、相関度の高い「政府の信頼度」と「政治家リーダー能力」のいずれもOECD諸国等37カ国の中で最低に近い水準 2009年 OECD
5212a 世界各国の国民は政治家をどう見ているか? 政治家は正しいことをしていると信頼出来るか、また自己利益中心でないかどうかに関し各国さまざま。日本は後者のマイナスはそれほどではないが前者のマイナスは世界で3番目に大きい。 2010年 ISSP
5213 組織・制度への信頼度の推移 ジャーナリズム、自衛隊に対する信頼感が高く、政治や宗教団体への信頼感が薄いという構造は変わっていないが、自衛隊の上昇と労働組合の低下が最近の特徴 2005年 世界価値観調査
5215 世界各国における組織・制度への信頼度 日本は、絶対的にも、他国と比較しても、新聞・雑誌への信頼度が高く、行政、国会、宗教団体への信頼度が低い。 2000年 世界価値観調査
5216 政治家の年間収入の国際比較 国会議員・地方議会議員の公的収入は欧米諸国に比べて高額 2004年 榊原英資2011
5217 国会議員の出身職業(国際比較) 地方議員・秘書出身が多い日本と法律家が多い米国、実業家が多い英国、官僚が多いフランス、大学教授が多いフランス 1993年 榊原英資2011
5217a 国会議員の出身大学ランキング 東大卒が約2割を占め最多。これに、早稲田、慶応、京大、日大と続く。東大比率はキャリア官僚の35%よりは低い。 2010年 週刊朝日MOOK大学ランキング
5217c 国会議員数の国際比較 主要先進国の中で日本の国会議員数は人口比では米国に次いで少ない 2005年 池上彰(2006)
5218 世界の核兵器 北朝鮮の核実験、世界9番目の核保有国化を許容すれば核不拡散体制に大きな揺らぎ 2006年 東京新聞
5220 世界各国の軍事力 中国、米国、インドが軍事力人数ベースの軍事大国。欧米先進国は人数を減らし装備を近代化しているが日本は人数維持。 2006年 UNDP、WDI
5221 陸上自衛隊と米・英国陸軍の年齢構成比較 尉官以上の将校について米英陸軍では20歳代が最も人数が多いのに対して、陸上自衛隊は50歳代の人数が最も多く高齢化 2007年 防衛省
5221a 自衛隊に対する国民意識 自衛隊に対する印象は良い方向に変化。また身近な人が自衛隊員になることに賛成の人も増加。 2012年 内閣府世論調査
5222 日本が戦争に巻き込まれる危険性の認識 日本が戦争に巻き込まれる可能性があると感じている者が長らく2割前後だったのが最近45%へ増加 2006年 内閣府世論調査
5223 もし戦争が起こったら国のために戦うか(世界価値観調査) 「はい」の回答率が15.6%と日本が最も低く、ドイツ、スペインといった同じく第2次世界大戦の敗戦国側がこれに続いて低くなっている。 2000年 世界価値観調査
5224 第2次世界大戦についての日米両国民の意識 原爆投下が正当化されるかは米国人の56%が肯定、日本人の79%が否定。第2次世界大戦の謝罪が十分でないとするものは日米双方で3割弱で同等。 2015年 Pew Reserch Center
5225 アジア太平洋戦争における各国戦争犠牲者数及び地域別日本人戦没者数 中国の戦争犠牲者は日本人戦没者数に比して格段に大きい。フィリピンは双方大きな犠牲者数で目立つ。 1945年 東京新聞
5226 アジア太平洋戦争における海外からの引き揚げ 敗戦後、軍人・軍属310万人が中国、旧ソ連、南方などの戦地から帰還し、民間人318万人も主として満州、中国、朝鮮半島など旧植民地から引き揚げた。 2006年 東京新聞
5226c 疎開先別の疎開児童数 東京からの疎開児童数は長野が3.7万人と最も多く、福島、群馬、静岡が2.7〜2.8万人でこれに次ぐ。他の大都市は同一県内への疎開が多かった。 1945年 東京新聞
5226d 主な空襲による死者数 太平洋戦争における米軍の日本空襲は全都道府県に及び、民間人20万人が死亡。特に東京大空襲では9万5千人が犠牲となった 1945年 東京新聞
5226e 日本各地の空襲被害 米軍の空襲による全国の民間人犠牲者数は広島・長崎の原爆投下で約21万人、それ以外の空襲で約20万3千人、計41万3千人超 1945年 東京新聞
5227 第2次世界大戦各国戦没者数 戦死者はソ連が1450万人と最も多く日独が200万人台で続く。民間人犠牲者は中国、ソ連、ポーランドで多い。 1945年 英タイムズ社
5227b 第2次世界大戦中の主な空襲による死者数(日本と欧州) 第2次世界大戦における日本の各都市に対する空襲・原爆投下の犠牲者数は欧州における空襲をはるかに上回る規模 1945年 The Economist
5228 世界の主な戦争及び大規模武力紛争による犠牲者数 第1次世界大戦、第2次世界大戦の犠牲者は2,600万人、5,400万人とそれまでの戦争を大きく凌駕。45年以降も数百万人規模の犠牲者を伴う武力紛争多発。 1995年 地球白書
5229 第2次世界大戦後における武力紛争による戦死者数 朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラン・イラク戦争などを経て、世界全体の武力紛争による戦死者数は長期的に減少してきている。 2005年 ウプサラ大学・世界銀行
5230 日本国憲法の条文注目度ランキング グーグル検索による注目度1位は前文、2位は第9条、3位は第25条 2005年 グーグル
5230a 憲法上の権利に対する国民の認識 生存権への認識は高いが表現の自由や団結権への認識は低下傾向。納税を義務でなく権利であると考える日本人の増加も目立つ。 2008年 NHK放送文化研究所
5230b 国政選挙における一票の格差をめぐる最高裁判決 衆議院選挙で3倍、参議院で6倍とされてきた一票の格差の最大限であるが、長く改善されなければ、やはり違憲という判断が下される可能性が高まる。 2010年 東京新聞
5230c 年代別投票率の推移(衆議院選挙) 1993年以降、顕著となった年代別投票率の乖離(10%ポイント台から30〜40%ポイントに拡大)。また若者の関心度の変動も大きくなる。 2012年 明るい選挙推進協会
5230e 投票率の国際比較 世界的に投票率低下傾向。日本は中位。日本の特徴は若者と中高年・高齢者との間の大きな投票率格差 2009年 OECD
5230f 選挙権年齢など有権者資格の推移 世界の大勢にあわせて選挙権年齢が18歳に引き下げられ、日本としては70年ぶりの有権者資格の変更となった。 2015年 東京新聞
5231 国政選挙での自民党・民主党の比例獲得票推移 安定的に得票している民主党に対して自民党は毎回の国政選挙で増減幅が大きく「風頼り」の傾向が強まっている 2007年 総務省他
5233 衆議院選挙における都市と地方の自民党・民主党得票率の変化 小泉政権になって、自民党は地方で強く、民主党は大都市で強いという構図が大きく変わってきている。 2005年 朝日新聞
5235 自民党衆議院議席占有率の推移 小選挙区制度への移行もあって2005年の総選挙で小泉流郵政選挙により自民党圧勝(61.7%) 2005年 総務省統計局等
5236 支持政党の推移(1973年から5年おき) 大きな動きとしては、自民支持が減って、無党派層が増えたが、2008年には無党派層が減って逆転までしないものの自民党以外が増えていた。 2008年 NHK放送文化研究所
5236a 歴代内閣の内閣支持率推移 政権当初の高い支持率が政策を実行した結果への不満や高い期待に応えられない政権運営への不満により急落するケースがほとんど 2013年 林知己夫ら(2002)、NHK放送文化研究所
5237 歴代首相(総理大臣)の出身県 山口県が最多8人、岩手県、東京都が4人で続く。首相非輩出県は21道県に及ぶ。 2007年 東京新聞
5238 国会議席数の男女比率(国際比較) アフリカのルワンダが女性比率50%を超え世界一。2位はスウェーデン。日本は非常に低い部類に属する。 2011年 Inter-Parliamentary Union
5239 天皇に対する感情 昭和天皇から現在の天皇への代替わりに伴って「尊敬」から「好感」に感情が大きく変化。若い世代は「無感情」が多い。 2008年 NHK放送文化研究所







5240 産業別就業者数の長期推移(サービス経済化) サービス経済化の進展とともに、第1次産業、第2次産業の就業者が減少して、第3次産業の就業者数が増大している。 2007年 労働力調査
5242 日米における工業化社会の盛衰 第2次産業就業者比率から見ると工業化社会のピークは米国は1920〜1970年、日本は1970〜90年 2010年 国勢調査、梅村推計、Statistical Abstracts of the United States
5243 産業別就業者の高齢化割合 1次産業と不動産業では高齢化が著しい。特に農業は就業者の半数以上が65歳以上、75歳以上も18%に達す。 2005年 国勢調査
5245 産業分類の新旧対照表(2002年10月適用)と新産業分類別就業者数 2002年10月以降適用となった新しい標準産業分類の概略と新産業分類別の就業者数 2003年 総務省、労働力調査
5247 産業分類の新旧対照表(2008年4月適用) 2008年4月以降適用となる新しい標準産業分類の概略−大分類が1つ減り(林業)、2つ増加(サービス産業の2部門) 2008年 総務省
5248 産業別就業者数の増減(景気にともなう短期増減) 産業別就業数(新産業分類)から見ると景気低迷は製造業の減少が主因、00年の景気回復は対事業所サービス業主導、02〜03年の景気回復は医療・福祉が主導。最近製造業は回復、建設減少続く。 2005年
下期
労働力調査
5250 主要製造業業種の工業出荷額の推移 製造品出荷額等について主要業種の動きを見ると近年自動車産業が中心の輸送用機械のみが増加しており、低迷する電気機械を抜いて出荷額第1位の業種となった。 2007年 工業統計
5270 製造業企業の海外展開にとっての中期的な有望事業展開先 かつては中国が圧倒的だったが、今は、インド、インドネシア、中国の順であり、タイ、ベトナム、メキシコを含め有望とされる海外事業先は多様化 2015年 国際協力銀行
5280 企業の海外進出からの収益の動向 上昇傾向にある海外現地法人からの収益とその比率。海外からの収益率はアジアで高く、欧州で低い傾向 2012年度 通商白書
5300 中間財の内外価格差 サービスは相対的に高コスト、対途上国では素材が組立・加工に対して相対的低価格 2002年 経済産業省内外価格差調査
5320 主要国における企業規模別の労働生産性格差(製造業) 日本の企業規模別の生産性格差は韓国と並んで主要国中最も大きい 2005年 OECD
5350 製造業企業における利益の源泉 ものづくり白書によれば日本のメーカーは「製造・組立」を利益の源泉であると考えている企業が多い。 2004年 ものづくり白書
5360 製品ライフサイクルの短縮率 製品のライフサイクルは5年間で家電の4割短縮を筆頭に消費財、機械、素材製品の順で短くなっている。 2007年 ものづくり白書
5362 主なロングセラー食品 明治時代から続く三ツ矢サイダー、大正時代から続くカルピス、昭和戦前期から続くヤクルト、戦後高度成長期から続くチキンラーメンなど。 2013年 東京新聞
5365 各国製品に対する総合評価の比較 日本製品(メード・イン・ジャパン)への評価は、なお、国際的に高い 2001年 電通総研
5367 アジア人から見た各国製品のイメージ アジア新興国市場における日本製品は抜群の「高品質」イメージに加え、「カッコイイ・センスがいい」、「明確な個性や特徴がある」、「楽しい」でも世界1との評価。中国、韓国製品にも日本人には思いも寄らぬ高い評価。 2008年 博報堂、通商白書
5368 中国人・韓国人・日本人から見た各国製品のイメージ 各国製品に対して大きく異なるイメージをもつ日本人。買い得かどうかを別にして余り差を感じていない中国人。ただし品質に対しては中国人も日本製品に対して高い評価。 2008年 博報堂
5370 情報通信機器における日本のマーケット・シェア デジカメ、カーナビ、テレビなど映像関係では日本のシェアは高いが、サーバー、ルーターなどネットワーク関連では低い。 2005年 情報通信白書
5380 日本製中間財への輸入依存度の国際比較 アジア経済圏を中心に日本の中間財供給を不可欠の環とする製造業のグローバル・バリュー・チェーンが形成されている 2009年 OECD
5390 主な科学計測分析機器・医療機器の国産シェア バイオ分野の計測・分析機器あるいは医療機器のうち治療機器で国産技術は需要の変化に対応遅れた 2006年 毎日新聞
5400 医療機器の需要と輸出入比率の推移 治療機器の伸びなどにより輸入率4割以上へ拡大 2003年 薬事工業生産動態統計年報
5405 世界のラグジュアリー(高級ブランド品)市場 ヨーロッパの巨大グループが中心になって供給するファッション・革製品、香水、時計などのパーソナル製品や高級車、ホテルなどラグジュアリーの市場規模は1.1兆ドルにおよぶ。 2013年 The Economist
5407 老舗企業創業年次ランキング 大化改新以前に創業し世界最古といわれる金剛組をはじめ日本には長い業歴を有する老舗企業が多い 1868年 帝国データバンク
5408 世界の老舗企業 17〜18世紀以来の分厚い集積のドイツ、19世紀に急増した米国、世界で最も古い老舗企業をもつ日本といった特徴 1851年 ウィキペディア
5409 世界の多国籍企業ランキング 1位は米国のGE、2〜4位は、英国のロイヤル・ダッチ・シェル、ボーダフォン、BP。第5位は日本のトヨタ自動車 2008年 UNCTAD
5410 世界の大企業ランキング 世界の大企業のトップテンはコングロマリットのGEを除いて総て石油・ガス企業。日本からはトヨタ自動車とNTTの2社が50位以内にランクイン。 2007年度 ニューズウィーク日本版
5415 世界の金融保険会社ランキング トップテンでは米国の金融保険会社が6社と過半。日本は30位までに2社。 2007年度 ニューズウィーク日本版
5420 アジアの大企業ランキング アジアの大企業50社のうち6割、31社は日本。韓国6社、中国5社、香港3社、台湾2社、インド2社、インドネシア1社。 2007年度 ニューズウィーク日本版
5430 世界のソフト企業・ネット企業ランキング ソフトウエア1位はマイクロソフト、ネットサービス1位はグーグル。日本では任天堂とヤフーが上位。 2007年度 ニューズウィーク日本版
5432 世界のインターネット企業(各国トップ3) 時価総額順にグーグル(米)、アリババ(中国)、アマゾン(米)、フェースブック(米)。 2014年 The Economist
5440 日本の大企業ランキング 2014年9月期中間決算の純利益ではトヨタ自動車、三菱UFJフィナンシャルG、ソフトバンク、三井住友フィナンシャルG、みずほフィナンシャルG、NTTが上位5位 2014年 東京新聞
5450 グローバルブランド・ランキング 上位50位に日本企業は5つ入っているが自動車や電気製品が主。米国企業のブランドが30と多い。 2008年 通商白書
5454 社長の出身大学ランキング 一部上場企業の社長の1位は慶應義塾大の173人、全企業の社長の1位は日本大の2万6千人 2012年 週刊朝日MOOK大学ランキング
5454a 社長の出身大学:創業・世襲・内部昇格率ランキング 創業社長率トップは東京電機大、世襲社長率トップは甲南大、内部昇格率トップは京都大 2014年 帝国データバンク
5455 主な上場企業の役員報酬 外国人を社長に据える日産やソニーなどの役員報酬は高額 2010年 東京新聞
5456 世界の自動車メーカートップの報酬額と会社の純利益 世界の主要自動車メーカーの例から会社の利益規模に比較して日本の企業トップの報酬額が低いことが分かる 2014年 朝日新聞
5458 外車販売台数の推移 バブル崩壊で落ち込んだ後、円高もあって1996年に再度ピーク。横ばいだった販売台数がリーマンショックで落ち込んだ後、近年、著しい伸び 2013年 日本自動車輸入組合
5460 製造業の大型倒産 エルピーダメモリの倒産は負債総額で国内製造業の破綻で最大規模 2012年 東京新聞
5465 日本企業による海外・外資企業の大型買収 ソフトバンクグループによる英半導体設計大手ARMホールディングスの買収は日本企業の買収・合併(M&A)で最大規模 2016年 読売新聞
5500 世界と日本の粗鋼生産量の長期推移 粗鋼生産量:目立つ中国の躍進 2005年 鉄鋼統計要覧、IISI
5530 日本各地の焼きもの(陶磁器ブランド) 認知度の高い焼きものベスト5は、有田焼、九谷焼、益子焼、信楽焼、美濃焼。陶磁器製造業事業所が最も多いのは美濃焼の岐阜県、第2位は有田焼の佐賀県。 2011年 瀬戸市、東京新聞
5590 世界のセメント生産量の推移 日本の低迷とは対照的に、中国、インドの躍進が目立つ。特に中国は今や世界の45%近くの生産シェア。 2005年 セメント協会、米地質調査所
5600 日米のセメント生産の地域分布(地図) セメント生産:日本は西日本・北海道から内航船で運ぶ地域構造、米国は消費地立地 2001
〜02年
セメント協会など
5620 コンビニなど深夜営業小売店の有無と必要性 東京では97%の普及率、町村では58%の普及率。必要性は国民の5割強が感じている程度(若者は9割近くだが)。 2005年 内閣府世論調査
5622 コンビニの客層変化 コンビニエンスストアの中心的な利用客は若者層からシニア層へ大きく転換 2011年 毎日新聞
5630 W/R比率(卸小売比率)の状況 業界再編、経路短縮化など流通合理化が進展しW/R比率低下 2002年 中小企業白書等
5637 日常の買物場所の地域差 家から遠い大型店での買物は大都市で少なく地方・農村部で多い。商店街・中小小売店での買物は大都市と町村部の両極で多い。 2005年 内閣府世論調査
5640 買物の場所の変化 2004年についに世帯の買い物購入先(支出額ベース)としてスーパーが一般小売店を上回る。 2004年 全国消費実態調査
5645 ベーカリー店(パン製造小売店)の動向 焼きたてのパンを売るベーカリー店は1990年代までは躍進していたが、最近は、工場製造の流通パンやホームベーカリーとの競合で伸び悩み 2007年 商業統計
5647 サービスの品質とコストパフォーマンス(日米比較) 日本のサービスが高品質である点は日本人も米国人も認めるところ。ただしコストパフォーマンスでは日本人と異なり米国人は日本のサービスは対外的に劣っていると評価 2008〜09年 通商白書
5650 広告費の推移(対GDP比、媒体別) インターネット広告費が新聞広告費に迫る 2008年 電通
5651 広告のさかんな国ランキング 広告費(対GDP)が最も多いのはフィリピンであり、香港、エクアドルがこれに続く 2009年 Euromonitor International
5652 日刊新聞の広告収入比率と広告収入増減率(国際比較) 新聞の広告収入比率が最も高いのは米国87%、最も低いのは日本35% 2008年 OECD
5654 オンライン広告の国際比較 オンライン広告費の対GDP比は、米国が先行した後、日本、韓国、オーストラリアが急増、米国を上回る 2007年 Euromonitor International
5655 インターネット広告費の日米比較 先行して伸びた米国、近年急増する日本 2008年 IAB、電通
5657 テレビ・新聞雑誌やインターネットでCMや広告を見る頻度 ふだんCM・広告を見る頻度はテレビでは多く、新聞、雑誌でやや少なくなり、インターネットでは少ない。 2009年 NHK放送文化研究所
5660 女子アナ出身大学ランキング 女性アナウンサーの出身校として多いトップ5は、慶応大、早大、上智大、立教大、お茶の水女子大の順。 2010年 週刊朝日MOOK大学ランキング
5663 大当たりミュージカル 大ヒットしたミュージカルの稼ぎは巨大。史上最大は「オペラ座の怪人」の全世界総収入56億ドル 2013年 The Economist
5665 日本映画の同一俳優による主な長寿連作シリーズ 作品数でも年数でもトップは渥美清「男はつらいよ」シリーズ。第2位は作品数では森繁久弥「駅前」シリーズ、年数では西田敏行・三國連太郎コンビ「釣りバカ日誌」シリーズ。 2010年 毎日新聞
5666 邦画と洋画の公開本数および配給・興行収入の推移 邦画と洋画の公開本数はバブル期および2000年代半ばという2つの転換点で逆転、再逆転という推移 2011年 日本映画製作者連盟
5667 成瀬巳喜男監督映画の同時代雑誌記事数 1920年「チャンバラ夫婦」から1967年「乱れ雲」までの90本。名画が必ずしも同時代の話題の中心だったわけではない 1967年 映画読本成瀬巳喜男
5670 パチンコホールの収入額の推移 国民医療費と同等の30兆円規模で微減傾向のパチンコホール収入額 2004年 サービス業基本調査
5677 宝くじ長者の購入パターン 1000万円以上当選の宝くじ長者は購入歴10年以上が約6割と多く、100枚以上購入も7.1%とかなりある。 2007年度 東京新聞等
5680 賭事・ギャンブルゲームの控除率(テラ銭の割合) 我が国で例外として許されている賭ごとである宝くじ、toto、競輪・競馬など公営ギャンブルの控除率は25〜50%と非常に高い。 1996年 谷岡(1996)




5700 技術の対欧米依存度の推移 産業技術:キャッチアップからフロントランナーへ 2005年 科学技術研究調査報告
5800 技術の対欧米依存度の推移(業種別) 産業技術:エレクトロニクスではなお高い対外依存度、自動車は1980年代から逆転 2005年 科学技術研究調査報告
5900 対欧米技術優位について企業意識の推移 技術貿易指標と異なり対欧米優位性低下の意識 2004年度 民間企業の研究活動に関する調査
5950 世界のテクノポリス地域 PCT特許国際出願の状況によると東京はシリコンバレーをおさえて世界一のテクノポリス。この2地域に、ニューヨーク周辺、ボストン周辺、そしてソウル首都圏が続く。 2008年 OECD
6000 特許の使用率の推移 使用特許の比率:低下したのち上昇、最近再度下落 2003年度 企業活動基本調査等
6045 R&D(研究開発)に対する公的資金の国際比較 企業のR&D(研究開発)に対する公的資金投入による支援の程度は日本の場合かなり低い 2009年 OECD
6050 R&D(研究開発)に対する租税補助率の国際比較 R&Dに対する税制優遇措置が各国で図られている。日本は中位の水準。 2008年 OECD
6100 日米製造業の規模別R&D額(対売上比率) R&D比率が高いのは米国では中小企業、日本では大企業 1999年 企業活動基本調査、米国科学財団
6130 宇宙へ行った人(国別ランキング) 宇宙へいった人が多いのは米国、ロシア。日本は7人で世界6位。 2009年 東京新聞
6138 各国の海外留学生数ランキング 3大留学生送出国は中国40万人、インド15万人、韓国10万人。日本は6位、5.5万人と多くない。 2007年 OECD
6140 国別の外国人留学生及び日本人海外留学生 外国人留学生として多いのは中国、韓国、台湾、ベトナム、日本人の海外留学として多いのは米国、中国、英国、オーストラリア 2007年 日本学生支援機構、文部科学白書
6150 米国におけるアジア留学生の推移 ますます増える米国におけるアジア人留学生。首位に躍り出たインドの他、中国、韓国の伸びが著しく、日本人留学生はむしろ減少傾向。 2006/07年 Institute of International Education






6200 パソコンとインターネットの普及率の推移 パソコン、インターネット世帯普及率:90年代後半から本格普及、2001年にはともに半数以上に。最近は普及の後半局面、そして対前年マイナスへ。 2007年 内閣府、総務省
6210 インターネット人口普及率推移とデジタル・デバイド状況 人口普及率68.5%に達す。年齢別地域別の利用格差(デジタル・デバイド)は存在。 2006年 通信利用動向調査
6215 端末別インターネット利用率 20代を中心にスマホによるインターネット利用が拡大。スマホ、タブレット型端末の影響でパソコンによるインターネット利用が減少 2013年 通信利用動向調査
6220 男女年齢別・職業別・都市規模別のインターネット利用率 若者と高齢者とではインターネット利用率に大きな違い。また学生や管理職・技術職・事務職で利用率が高く、農林漁業者、主婦、労務職で低い。地域的には大都市ほど利用率が高い。 2007年 内閣府世論調査
6230 インターネットショッピング利用世帯割合 インターネットで商品を買う世帯が増えている。特に大都市圏、若年層での増加が目立つ 2015年 家計消費状況調査
6235 インターネットを利用した個人の情報発信(メール以外) ホームページやブログ、掲示板などで個人的に情報を発信している者は17.6%。特に若い女性、学生、自由業で多い。地域的にはむしろ地方ほど多い。 2008年 内閣府世論調査
6240 IT機器と家族のつながり 携帯電話・インターネットなどIT機器は「家族のつながり」を希薄化すると同時に「家族のつながり」深化の手段ともなっている 2007年 国民生活選好度調査
6250 現金からカードへ(クレジットカード、電子マネーなどの普及) クレジットカードでの買物が金額で1割をこえ、電子マネーやポイントカードの世帯保有率も上昇傾向 2011年 全国消費実態調査、家計消費状況調査
6290 モバイルフォン・インターネット普及率の世界マップ 途上国の主な接続手段はモバイルフォン。インターネット・アクセスにはなお国別にも国内的にも大きなギャップ 2014年 世界開発報告書
6300 インターネットとブロードバンドの普及(国際比較) インターネット普及:米国と北欧が先行、近年韓国が日本ほかを抜く。ブロードバンド普及率では韓国がトップ。 2005年 ITU
6301 経済規模とインターネット人口の世界マップ 世界各国の所得分布に比べるとインターネット人口は比較的均等に広がっている 2014年 世界開発報告書
6302 オンライン消費の国際比較 オンライン購入経験者の割合はOECD全体で約半数。日本は平均よりやや高いがその他の購入手段が発達しているためかオンライン消費の進捗度は遅い 2013年 OECD
6305 世界の言語別インターネット人口 オンライン人口の約4割は英語圏で占めているが、第2位は中国語、第3位は日本語となっており、第4位のスペイン語圏を凌駕。 2003年 Global Reach
6307 言語別ウィキペディア記事数 英語版が231万記事で全体の4分の1を占め最大。ただしインターネット人口の英語比率よりは低い。2位以下はドイツ語、フランス語、ポーランド語、日本語。 2008年 ウィキペディア
6308 グーグルページランク例 ランク10はグーグル米国とホワイトハウス、ランク9はヤフー米国、EU、ランク8は首相官邸、東大、ヤフージャパン、ランク7はトヨタ自動車、日本銀行、消費者庁 2010年 グーグル
6310 わが国のウェッブ上の総コンテンツ量の推移(推計) JPドメインWebサーバ上の総データ数は1998〜2004年で44倍に 2004年 総務省
6315 ウェブニュースを読むか読まないか 若者を中心に各世代でもウェッブでニュースを読む者が増加。30代までは新聞よりウェッブでニュースを読む者が多い。 2010年 文化庁
6320 ブロードバンド料金の国際比較 世界一低廉な日本のブロードバンド料金。ただし、それほど高くないブロードバンド普及率とは不整合。 2003年 情報通信白書
6350 携帯電話の普及率の推移 携帯電話の世帯普及率は10年間で一気に0%近くから100%近くへ上昇。最近は横ばいから低下へ。 2007年 内閣府、総務省
6360 携帯電話の普及率の推移(国際比較) 最も普及率が高いのはルクセンブルクであり、これにイタリア、香港、チェコが続いている。日本は22位。 2005年 世銀WDI(ITU)
6363 携帯電話の利用実態 女性・若者を中心に通話よりメール、ウェッブのパケット利用が多い。通信機能以外では音楽再生や電子マネーに期待高まる。 c2005年 情報通信白書
6365 携帯電話代の支出 携帯電話代は50歳代までの世帯で1万円前後とかなりの金額に達している。若い世代ほど負担は大きい。 2004年 全国消費実態調査
6367 家計に占める通信費割合の国際比較 家計支出に占める通信費割合は日本の場合3.1%であり37か国中14位とやや高い(ドイツ2.7%、米国2.4%) 2013年 OECD
6368 郵便局数と郵便物数の長期推移 明治以降急速に拡大してきた郵便局と郵便物の取扱は2000年度をピークに減少傾向 2008年度 総務省統計局他




6370 自転車の可能性:主要国の外出時交通手段 自転車大国オランダ、自動車大国米国 98〜99年 毎日新聞
6371 自転車普及台数の国際比較 人口百人当たりの保有台数からみると普及率トップはオランダの109台。日本は68台で世界第6位。なお自転車普及台数の多い国ほど自転車泥棒も多い。 2008年 自転車産業振興協会
6372 自転車乗用中の死者(各国比較) 日本の自転車乗用中の死者数は絶対数で先進国中最多であるばかりでなく、自転車普及率との相対比でも最も多い。 2008年 毎日新聞、自転車産業振興協会
6373 高齢者が利用する交通手段の国際比較 徒歩とマイカー運転が高齢者の主たる外出手段である点ではドイツ、フランス、日本は共通であるが外出そのものが日本の高齢者は少なく、徒歩や自転車で暮らしやすい環境づくりが課題。米国は圧倒的にマイカー社会。 2005年 内閣府
6375 乗用車普及状況の国際比較 先進国では人口100人当たり乗用車保有台数は45〜55台と余り変わりがない。タイ、インドネシア、中国などアジア新興国ではなお10台以下 2011年 日本自動車工業会
6376 オートバイ普及状況の国際比較 世界一のバイク国は台湾であり普及台数は人口100人当たり65台と2位のマレーシア35台を大きく上回る 2011年 日本自動車工業会
6380 乗用車・バイク・自転車の世帯普及率の推移 1960年頃はなお自転車が中心的な交通手段。モータリゼーションの中、バイク、そして乗用車がその後大きく普及。バイクは早くから頭打ち、自転車は他と分担利用で普及率高いまま推移。 2004年 消費動向調査
6382 乗用車・バイク・自転車の世帯普及率の国際比較 世帯普及率トップ2カ国をあげると、乗用車はイタリア、米国、バイクはタイ、ベトナム、自転車はドイツ、日本 2014年 Pew Reserch Center
6386 徒歩圏・自転車圏におけるクルマ利用の状況 地方圏では歩いたり、自転車で行ける距離でも自家用車を利用する人が多い。今後の意向についても自動車利用の継続が半数以上 2009年 内閣府世論調査
6389 道路・鉄道のインフラ整備率国際比較 日本の道路密度は世界第1位、鉄道密度は世界第2位と高いインフラ整備率を誇る。 2008年 OECD
6390 移動のエネルギー効率比較(動物・乗り物) 自転車の移動エネルギー効率最高。大型動物ほど効率高い。ハトも旅客機も同様のエネ効率。 2007年 自転車博物館サイクルセンター
6395 旅客輸送の輸送機関別分担率の推移 終戦後の鉄道中心から高度成長期、安定成長期を通じて自動車が中心になり、最近は国内航空が伸びるという大きな構造変化。距離帯毎に異なる中心輸送機関。 2005年 国土交通省
6400 輸送機関別輸送トンキロの推移(国際比較) 世界の地域ごとに主たる輸送モードもその伸びも異なる 2001年 EU資料、陸運統計要覧等
6480 貨物輸送の輸送機関別分担率の推移 旅客輸送と異なり国内輸送に占める海運のシェアは大きい。戦前は7割を越えていた海運分担率はトラック輸送のシェア拡大に伴い近年4割前後に。 2005年 国土交通省、西川他
6500 品目別輸送トンキロ分担率の推移 素材製品輸送の内航分担率は従来から高い。内航分担率の低下は物流総量の重量物シェアが低下しているためで品目毎の分担率はむしろ緩やかに上昇。 2005年度 陸運統計要覧
6530 素材産業の物流費比率の推移 近年、鉄鋼、石油製品、セメント、ケミカルといった素材産業の物流費比率は低下傾向 2005年度 企業活動基本調査
6550 鉄鋼・セメント・石油製品の物流コストと輸送機関構成の推移 1980年代に上昇した素材製品の物流費比率は1990年代、特に後半に低落 2000年 産業連関表等
6600 主要素材製品の海と道路の輸送トンキロ分担率と運賃分担率 内航の輸送トンキロ分担率は高いが運賃分担率は低い 2000年 産業連関表等
6680 世界の港湾ランキング(コンテナ取扱数) 世界第1位はシンガポール港であるが、第2位の香港港をはじめ中国の港湾は上位30港中、8港と他国を圧倒。韓国のプサン港が第5位、台湾の高雄港が6位。日本は最大の東京港が22位と地位低下。 2005年 通商白書
6700 港湾内外貨物の推移(日米) 港湾出入貨物から見ると、日本、1984年がグローバリゼーション元年 2000年 港湾統計
6780 内航海運の貨物輸送量推移(国際比較) 中国、米国に次ぐ日本の内航海運輸送量。経済構造の変化に伴って、日米の輸送量はやや縮小の傾向 2011年 OECD.Stat
6800 内航船の運航実態 内航船の運航:長い待機時間 1998年 実態調査
6807 太平洋戦争における喪失商船と戦没船員数の推移 太平洋戦争では民間の被害が軍をしのいだ。その代表が大洋をまたがり物資輸送に携わった船舶、船員の被害であり、死亡率43%という推計もある。 1945年 東京新聞
6815 交通事故(道路・鉄道・航空・海上)死亡者数の長期推移 死亡者数規模最大の道路交通事故は戦後になって急増。戦前の近代化の主役である鉄道事故は戦後直後にピーク。海難事故と航空事故は大規模事故の年に死亡者急増。 2006年 総務省統計局、交通安全白書
6820 交通事故件数・死者数の推移 2005年の交通事故死者数は6,871人で、1956年以来49年振りに7千人を下回る。 2005年 警察庁
6830 交通事故の国際比較 事故率、交通事故死亡率とも途上国で高く、欧米先進国で低い傾向。日本は事故は多いが死者は少ない。 2003年 世界の統計
6834 飲酒運転による交通事故死の国際比較 カナダ、米国で3割台と多い飲酒運転による事故死。日本は1割強と少ない部類。 2004年 OECD/ECMT
6836 交通事故死の状態別比率の国際比較 歩行者、自転車の事故死が多い日本の交通事故 2004年 OECD/ECMT
6850 戦後の主な鉄道事故 尼崎JR脱線事故は信楽高原鉄道正面衝突事故以来の深刻な鉄道事故 2005年 東京新聞
6851 鉄道の路線別人身事故・自殺発生件数の推移(関東) 鉄道における人身事故、自殺の発生件数が増加傾向。件数の多さではJR中央線・京浜東北線・山手線が目立っており、増加傾向については、東武東上線や小田急小田原線が目立つ。 2012年 国土交通省
6853 日本の路面電車 最長の路面電車は土電(とでん)という愛称をもつ土佐電気鉄道。鉄道路線への乗り入れ距離を加えると広島電鉄が最長。 2009年 東京新聞
6854 世界の路面電車 海外では過去に路面電車を廃止した都市を含め路面電車を改良したLRTの導入が相次いでいる。ドイツの路面電車の路線延長が世界一。 2010年 東京新聞
6855 日本のモノレール交通 日本では11地域でモノレールが運行。輸送人員では羽田とむすぶ東京モノレールが最も多く多摩都市モノレール、大阪都市モノレールがこれに次ぐ。 2005年度 日本モノレール協会
6857 世界の地下鉄ランキング 東京の地下鉄は世界1である。ただし、路線延長がではなく利用客数がである。路線延長の世界1〜2位は北京、上海。 2013年 The Economist
6860 東海道新幹線「ひかり」号「のぞみ」号の停車駅の変遷 1980年代に新横浜に停まりはじめた新幹線ひかり号 2006年 堀井憲一郎(2006)
6862 秘境駅ランキング 牛山隆信さんの秘境駅ランキングによると第1位は小幌駅(室蘭本線・北海道) 2009年 東京新聞
6866 日本の名橋 新たに開通する東京ゲートブリッジ、世界最長のスパンの明石海峡大橋、美しい錦帯橋など日本の名橋15選 2012年 東京新聞
6870 世界の空港ランキング 上位2空港は乗降客数では米国のアトランタ国際空港、シカゴ・オヘア国際空港、貨物取扱量では米国・メンフィス国際空港、香港国際空港 2006年 ACI
6880 日本の空港(滑走路長、乗降客数、貨物取扱量) 日本には、100近い空港が狭い国土にひしめく 2004年 東京新聞
6882 空港数の推移と国内路線ベストテン この40年で空港数倍増。東京−新千歳、東京−福岡がドル箱路線。 2004年 東京新聞
6888 キャビンアテンダント出身大学ランキング トップは関西外国語大、これに青山学院大、立教大、同志社大、関西学院大が続く。関西系の大学が多いのが特色。 2010年 週刊朝日MOOK大学ランキング



6900 海外旅行客数の推移 海外旅行客:1990年代以降大きな伸び、ただし来訪者数は相対的に少ない。 2007年 観光白書
7100 韓国への旅行客数と韓国からの旅行客数の推移 韓国からの旅行者が目立つようになる 2007年 観光白書
7180 日本人の海外旅行先 中国、韓国などアジアへの海外旅行が増加し米国やハワイは減少傾向 2007年 観光白書
7200 訪日旅行者数の国別推移 訪日旅行者、韓国が台湾、米国を大きく上回る 2007年 観光白書
7205 国籍別外国人宿泊者数(全国及び都道府県) 宿泊者数においては、大都市中心の米国人、北海道・沖縄が多い台湾人、九州と大阪が多い韓国人 2007年 国土交通省
7210 海外旅行好きの国・国際観光立国の国 国際観光収支の対GDP比を見ると、日本人の海外旅行好きはそれほどでなく、日本の国際観光からの収入は極端に低い。 2002年 観光白書
7212 海外旅行客数の世界ランキング 海外旅行者数ランキング1位はドイツであり、英国、米国がこれにつぐ。日本は13位と高くない。人口当たりではチェコ、ハンガリー、スイスが上位3位。 2005年 WDI
7213 海外からの旅行客数の世界ランキング インバウンド客数が多い国はトップがフランス、2位は米国、3位はスペイン。日本は21位であるが伸び率は2年連続で最高 2014年 UNWTO
7216 ミシュラン三つ星観光地(日本) 日本でミシュラン三つ星観光地とランクされたのは京都、奈良、東京、富士山の他、知床、松島、高尾山、高山といった観光地 2007年 ミシュラン社
7218 訪日外国人の旅行消費額比較 総額では韓国13万円、中国20万円、英国35万円と差が大きい。中国人のお土産物消費は8万円(観光客のみで11万円)と2万円台の英米人と比べて非常に多い。 2007年 JNTO
7218f 訪日外国人の渡航費と日本国内消費額 日本との距離の長い渡航費の大きな国からの訪日客ほど国内消費額は大きい傾向があるが、欧米の場合はフランスを除き、それほど消費額は多くない 2010年 観光庁
7219 訪日外国人の日本における消費内容 飲食や文化・芸術鑑賞にお金を費やすフランス人、家電量販店での買物に精を出す中国人・ロシア人、余計な消費をしないドイツ人 2010年 観光庁
7220 東アジアから見た日本の観光地(各都市意識調査) 訪れたい日本の観光地は北海道、東京、富士山、東京ディズニーランドが上位、温泉地も健闘 2004年 日経新聞
7220a 温泉宿泊旅行の動向(付:文人の愛した温泉) 1992年をピークに停滞する温泉宿泊客数。川端康成「伊豆の踊り子」の湯ケ島温泉など全国に文人が愛した温泉 2010年 環境省、東京新聞
7221 全国の主なバラ園(薔薇園) 日本最大のバラ園は岐阜県可児市の花フェスタ記念公園であり、かのやばら園(鹿児島県)、花鳥渓谷(青森県)がこれに続く。 2007年 東京新聞
7221a 全国の主要な公開天文台 全国の公開天文台主要36箇所のうち最大口径望遠鏡は兵庫県立西はりま天文台公園の200pの反射望遠鏡「なゆた」 2009年 東京新聞
7221b 日本最大の水車・歩道つり橋の変遷 過去15年間に10回更新された水車日本一、現在は岐阜県恵那市の直径24mが最大。過去50年間に4回更新された歩く吊橋日本一、現在は大分県の九重”夢”大吊橋、長さ390m、高さ173mが最大級。 2006年 宇田川勝司(2009)
7222 世界の主なタワーの高さ 墨田区に建設予定の新東京タワーは現在最も高いCNタワー(トロント)553mを上回る634m 2006年 東京タワーHPほか
7222a 日本の主なタワーの高さ 高度成長期とバブル期に多く開業した日本のタワー。最も高いのは東京スカイツリーの634メートル 2012年 東京新聞
7223 遊園地・テーマパーク・ランキング 第1位は何といっても年間2500万人の東京ディズニーランド 2005年度 綜合ユニコム
7224 東京ディズニーランドのアトラクションの推移 女の子のご機嫌取りの青年男子が楽しめるアトラクションも増加 2006年 堀井憲一郎(2006)
7225 都道府県別外国人観光客数(推計) 人口当たりの外国人訪問客数は京都・奈良といった歴史都市、国際都市東京・大阪、そして富士山を抱える山梨、そしてアジアに近い九州・沖縄で多い。 2004年 国土交通省





7228 自然や気候の厳しさ(都道府県マップ) 積雪の多い東北地方や日本海側、寒暖の著しい北海道・長野、九州南部・沖縄で自然や気候の厳しさを感じている人が多い 1996年 NHK放送文化研究所
7229 天皇陛下の都道府県別訪問回数 全国各地、全都道府県を訪問された天皇陛下 2014年 東京新聞
7230 日本の島面積(地図付) 面積的な大きさでは沖縄島、佐渡島、奄美大島、対馬、淡路島と続く 2002年 国土地理院
7231 標高別の土地面積・居住人口 東日本大震災では多くの地域が10m以上の津波に襲われたが標高10m未満の住んでいる人口は29.7% 2000年 統計で見る日本
7231b 都道府県の平均高度と平均居住高度 平均高度、平均居住高度ともに長野、山梨が1〜2位。西日本では奈良の高度が高い点が目立っている。最も低い土地に住んでいるのは千葉。 2000年 統計で見る日本
7232 都道府県別の海岸線延長 最も長い海岸線は北海道、2位は長崎、3は鹿児島。海洋性の程度を示す対面積比では、長崎、沖縄、香川、東京の順。 2005年 漁港漁場漁村ポケットブック
7233 都道府県の釣り人口比率 海岸線の長い西日本で多い釣り人。上位3県は島根、熊本、広島。 2006年 社会生活基本調査
7235 都道府県別の食料自給率 北海道が約200%でもっとも高く、第2位は、米どころの秋田、自給率が100%を越えているのは、さらに東北の山形、青森、岩手を加え、5道県のみ 2006年 農水省
7236 鮮魚消費量の地域差 青森市が第1位。最近は都市毎に違い。かつては西日本が多いなど鮮魚消費に地域性。 2005年 家計調査
7237 肉と魚の都道府県別消費額 東日本では魚介類消費額が肉類消費額を上回っているが、西日本では両者がほぼ同等。 2004年 全国消費実態調査
7238 牛肉と豚肉の都道府県別消費額 豚肉は東日本、牛肉は西日本で消費額上回る。平均的に消費されている豚、地域的バラツキの大きな牛。 2004年 全国消費実態調査
7239 肉・魚・野菜のうち一番好きなもの(都道府県マップ) 魚好きは石川、岩手、青森など海沿い地域、肉好きは大阪、兵庫など関西地方、野菜好きは山梨、群馬、長野など中部地方内陸部 1996年 NHK放送文化研究所
7240 地域別人口分布の超長期推移(縄文時代から1995年まで) 人口の地域分布は、縄文時代の東日本優位、弥生時代以降の西日本シフト、平安末期の関東躍進、戦国の畿内優位、江戸時代の地域分散、近代以降の東京一極集中といった変遷 1995年 鬼頭宏
7242 地域別の人口規模順位の変化から見た日本史の変遷 日本における時代の変遷に伴って、東日本から西日本への人口シフト、関西圏人口躍進を背景とする大和政権の成立、関東の人口躍進を背景とする武士の時代の到来、北前船経済に伴う北陸の躍進、戦後の3大都市圏の形成など地域別人口の構造変化が継起 1995年 鬼頭宏
7245 都道府県の人口と面積 人口最多は東京、最少は鳥取、面積最大は北海道、最小は香川 2005年 国勢調査
7246 都道府県別国勢調査人口の対前期増減数・増減率 増減トップ2は、増加数で東京、神奈川、増加率で沖縄、東京、減少数で北海道、福島、減少率で秋田、福島 2015年 国勢調査
7248 都道府県の平均寿命 都道府県別平均寿命、男の最高は長野、最低は青森、女の最高は沖縄、最低は青森 2000年 都道府県生命表
7249 市区町村別平均寿命(地図付) トップは男は横浜市青葉区(神奈川)、女は北中城村(沖縄)。最下位は男は大阪市西成区(大阪)、女は奥多摩町(東京)。 2005年 市区町村別生命表
7250 平均寿命の地域格差(都道府県と市町村) 平均寿命の地域格差は都道府県より市町村の方が大きい(静岡県市町村の例) 2000年 生命表
7252 青森と沖縄の平均寿命の推移(戦前から) この10年間の沖縄を除くと、男女とも沖縄は戦前から平均寿命がトップの地位にあり、青森は最下位のレベルにある。 2005年 都道府県生命表
7253 秋田・長野・福井・和歌山の平均寿命(全国順位の推移) 戦前からの平均寿命の全国順位推移は、一貫して高い長野、一貫して低い秋田、低下傾向の和歌山、上昇傾向の福井と様々 2005年 都道府県生命表
7254 大都市圏の平均寿命(東京・愛知・大阪の平均寿命全国順位の推移) 公衆衛生の問題から戦前低かった大都市の平均寿命は戦後いち早く上昇しトップレベルに達したが近年は全国的に平均寿命が伸びたため大都市の地位低下 2005年 都道府県生命表
7255 都道府県の合計特殊出生率 都道府県の合計特殊出生率(TFR)、最高は沖縄、最低は東京。低下傾向は全国的。 2005年 人口動態統計
7257 市区町村別合計特殊出生率(上位・下位市区町村のみ) 鹿児島県伊仙町が2.81でトップ、京都市東山区が0.77 で最低。最上位地域には九州・沖縄の島しょ部が多く、最下位地域には東京、大阪、京都の都心部が多い。 2010年 人口動態統計
7258 出生率の地域構造変化:戦前の東高西低から戦後の西高東低へ 出生率の回復にともなって西高東低の傾向が強まっているが、戦前の出生率は東高西低だった 2010年 人口動態統計
7260 合計特殊出生率の地域格差(都道府県と市町村) 合計特殊出生率(TFR)の市町村格差は都道府県格差と同じぐらいある(静岡県市町村の例) 2000年 人口動態統計
7265 全国主要都市に見る出生率回復の「西高東低」傾向 バラツキはあるものの東日本より西日本の都市自治体において合計特殊出生率の上昇傾向が顕著 2010年 人口動態統計
7270 都道府県別のできちゃった婚比率 できちゃった婚(デキ婚)は沖縄が最も多く、佐賀、福島が2〜3位。最も少ないのは東京、神奈川。 2009年 人口動態統計
7280 婚外性交渉の許容度(都道府県) 婚外性交渉の許容度が高いのは男は大阪、奈良、岐阜、女は青森、北海道、石川 1996年 NHK放送文化研究所
7285 都道府県別のセックス頻度と性生活満足度 頻度トップ3は佐賀、秋田、沖縄、ボトム3は静岡、大阪、滋賀。性生活満足度トップ3は鹿児島、山梨、福井、ボトム3は愛媛、茨城、千葉 2013年 相模ゴム工業
7300 青森と沖縄の合計特殊出生率の推移(戦前から) TFR(女性が一生に産む子供数):沖縄が風土的に高い訳ではない 2000年 人口動態統計
7304 県民のんき度ランキング のんき度は西高東低の傾向。西南日本がのんきで、特に沖縄が全国トップ。東日本では東北は低いが北海道民は比較的のんき 2013年 国民生活基礎調査
7306 花粉症の都道府県別有病率 スギ花粉症有病率は全国で26.5%。トップは山梨の44.5%。スギ林のない北海道、沖縄の花粉症は際立って少ない。スギ林面積との相関は都道府県ではなく地方ブロック単位で認められる。 2008年 宇田川勝司(2009)ほか
7308 都道府県別の血液型分布 A型は徳島が最高で四国、九州や山陰などが高く、東日本は低い。B型は秋田が最高で、A型と逆に東北、中部、関東の比率が高く、西日本は低い。O型は北海道、千葉が最高で太平洋岸で高い傾向。 1962年 古畑種基
7309 都道府県別の食塩摂取量 食塩摂取量は岩手、長野など東北・中央高地で多く、沖縄、大阪、高知(特に沖縄)など西日本で少ない 2012年 国民健康・栄養調査
7310 都道府県別肥満比率 沖縄が男女とも肥満比率が全国トップ。東北の女性は肥満が多い。大都市圏では肥満比率が低い傾向。 2001〜05年 食育白書
7311 太めな県民、スリムな県民(都道府県別BMI) 男女ともに太めなのは長崎、沖縄、男女ともにほそめなのは三重。女のみほそめなのは神奈川、男に対して女が太めなのは京都 2012年 国民健康・栄養調査
7312 歩く県民、歩かない県民 最もよく歩く県民は男は兵庫、女は千葉。最も歩かない県民は男は宮城、女は秋田 2012年 国民健康・栄養調査
7313 都道府県別の子どもの体力 福井、千葉、茨城、秋田といった地域で体力が高く、高知、北海道、奈良、東京といった地域で体力が低い。都会か田舎かは余り関係ない。 2008年 文部科学省
7318 都道府県別の生活時間の配分 男女ともに仕事・家事の長い県ほど自由時間が短い。東京の男性は自由時間が少なく、女性は自由時間が多い。島根の男女は逆。 2001年 社会生活基本調査
7320 都道府県別の女性おしゃれ努力度 宮城、千葉、東京でおしゃれなどに割く身の回りの用事の時間が多く、富山、沖縄では少ない 2001年 社会生活基本調査
7330 都道府県別のパチンコ人口比率 パチンコ人口比率全国1位は鹿児島県であり、愛知県がこれに続いている。沖縄県は全国平均の半分以下とパチンコ人口が少ない。 2006年 社会生活基本調査
7335 酒呑みと愛煙家が多い県・少ない県 酒呑み(飲酒習慣者)、愛煙家(喫煙習慣者)の最も多い県はどちらも青森。酒呑み、愛煙家が最も少ないのは、それぞれ、三重、福井。 2006〜10年 国民健康・栄養調査
7339 都道府県別の他殺者数 山梨、高知、和歌山と続く他殺率。最低は長野と東京 2007〜12年 人口動態統計
7340 都道府県の自殺率 自殺率が高い県は秋田、青森、岩手など北東北と島根、新潟、宮崎など山陰、北陸、九州の特定県 2002年 人口動態統計等
7341 都道府県別の未婚率 若年未婚率と生涯未婚率で東京が断然トップ。男の生涯未婚率だけは沖縄がトップ。女性の場合若年未婚率と生涯未婚率の相関が高い。 2005年 国勢調査
7341a 沖縄と奈良の年齢別男性未婚率 沖縄は40歳代で結婚難となるため生涯未婚率が2割台と生涯未婚率が最低の奈良の2倍以上の水準となっている 2005年 国勢調査
7342 都道府県別の離婚率 離婚率が高い上位3県は沖縄、大阪、北海道。結婚との相対比率で離婚が多い上位3県は青森、高知、北海道。 2005年 人口動態統計
7343 都道府県別の変死体数 変死体の比率(試算)は東京が最も高く、神奈川、沖縄、栃木、大阪、埼玉、千葉、山梨と続く 2006年 東京新聞
7345 都道府県別HIV感染者・エイズ(AIDS)患者 東京が最も多いが、近畿圏他全国で新たな感染者・患者が見つかっている 2008年 エイズ発生動向年報
7347 都道府県別生活保護率 北海道、福岡といった旧産炭地で高い生活保護率。西高東低の傾向も。 2004年 厚生労働省
7348 都道府県別(政令市別)ホームレス人数 ホームレスの多い地域は、大阪府、東京都、神奈川県の順。基本的に大都市に多い傾向が顕著。 2010年 厚生労働省
7350 都道府県別外国人数 東京、大阪といった大都市に新旧の外国人が多い。また、愛知、静岡、群馬、長野、岐阜といった工業県でブラジル人を中心に外国人が増えている。 2007年 法務省
7355 都道府県別外国人労働者数 東海(愛知、静岡)、北関東、東京で多い外国人労働者 2005年 厚生労働省
7356 都道府県別の外国人留学生数 東京が絶対数で全国の3分の1を占め、人口比でも第1位であるが、大分が人口比で第2位となっているのが目立つ 2007年 日本学生支援機構
7357 都道府県内所得格差 最も所得格差が大きいのは徳島であり、地域内の所得格差が最も小さいのは長野 2004年 全国消費実態調査
7360 都道府県の失業率 大都市圏(名古屋大都市圏を除く)と沖縄県、福岡県、北海道などで高い失業率 2005年 労働力調査、就業構造基本調査
7362 失業率の地域格差の推移 地方ブロック別の失業率のばらつき(格差)は狭まりつつある 2015年 労働力調査
7363 地域別フリーター数・ニート数、及び比率 全国的にフリーター、ニートは存在しており、特に、大都市圏固有の問題ではない 2006年 労働経済白書
7364 都道府県別ニート(若年無業者)数 ニート比率の高い順に沖縄、高知、奈良、徳島 2005年 国勢調査
7365 都道府県別事業所開廃業率 都市部ほど開業率・廃業率が高いのではなく、景気が悪い地域ほど開業率・廃業率が高い。沖縄県は例外ではなく典型である。 96〜01年 企業・事業所統計、労働力調査
7370 パソコンと携帯電話の都道府県別世帯普及率 パソコン普及率は神奈川、愛知が1〜2位、携帯電話は奈良、栃木、茨城が1〜2位 2004年 全国消費実態調査
7380 都道府県別インターネット人口普及率 全国1位は東京の70.8%、2位は神奈川の70.7%、最下位は青森44.4% 2006年 社会生活基本調査
7385 都道府県別ブロードバンド普及率 全国上位は東京、神奈川、静岡。下位は鹿児島、高知であり、上位とかなりの差。 2004年 情報通信白書
7387 都道府県別ホームページ・ブログ開設・更新者数 全国で78.5万人(人口比5.9%)がHP・ブロクを開設。普及度1位は東京、最下位は島根、岩手。 2006年 社会生活基本調査
7390 都道府県別自然エネルギー自給率 自給率が最も高いのは地熱発電、温泉熱利用が多い大分県の25%、第2位は小水力発電の盛んな富山県。最下位は東京都。 2008年 千葉大・環境エネルギー研究所
7392 都道府県別の不法投棄産業廃棄物残存量 不法投棄の産廃残存量が最も多いのは千葉県であり、三重県、宮城県、秋田県、福井県がこれに続いている。 2006年度 毎日新聞
7400 主要漁港別水揚げ高(日本地図)とその推移 日本一漁港の変化:全国的ないわしの水揚げ減とともに焼津が水揚げ高一位に 2005年 産地水産物流通調査
7420 都道府県別の共稼ぎ夫婦(専業主婦)の比率 共働き夫婦が多いのは上から福井、山形、少ない(専業主婦が多い)のは下から(上から)兵庫、奈良。比率はほぼ6割対4割 2012年 就業構造基本調査
7450 1人あたり県民所得ランキングと地域間所得格差の推移 高所得5県(東京、愛知、静岡他)と低所得5県(沖縄、青森、長崎他)の所得格差は1961年2.32倍から2001年には1.55倍へと低下。小泉政権以降4年連続上昇。 2005年 国土交通省、県民経済計算
7465 都道府県別の老舗企業数 老舗企業率は京都が3.65%で最も高く、島根、新潟、山形、滋賀、福井が3%以上でこれに続く。北前船など商工業の歴史の他、空襲の影響もある。 2008年 帝国データバンク
7470 都道府県別トップ企業の売上高 愛知のトヨタ自動車、長野のセイコーエプソン、山口のユニクロ、群馬のヤマダ電機など地元発展型の他、地方ブロック電力会社、中央からの進出型など地域ごとに多種多様なトップ企業 2003年 帝国データバンク
7500 県別の工業出荷額の順位の推移 工業出荷額:愛知県が群を抜く1位。静岡県が2002年以降全国3位に浮上 2007速報 工業統計
7600 工場立地件数の都道府県順位の推移 工場立地件数:2002年〜04年には静岡県が連続1位、05年は群馬が1位に 2005年 工場立地動向調査
7650 食品工業の地域分布 大都市圏とその周辺、及び北海道、静岡などに食品工業の大きな集積 2002年 工業統計
7655 医薬品・医療機器生産の地域分布 東京周辺、大阪、静岡が3大生産地域 2003年 薬事工業生産動態統計調査
7658 銭湯の軒数と料金 東京と大阪が銭湯の2大中心地。北海道、青森、鹿児島がこれに次ぐ 2014年 毎日新聞、東京都公衆浴場業生活衛生同業組合
7662 都道府県別の世帯当たりマイカー普及台数 福井、群馬といった地方圏でマイカー普及台数は多く、東京、大阪など大都市圏中心部では普及台数が少ない。軽自動車の比率は海沿いの西日本などで高く、普及台数の少ない大都市圏で低い。 2004年 全国消費実態調査
7663 都道府県別のマイカー外車比率 マイカー外車比率は東京では1割以上と高く、東北・九州では1%台と差が大きい。 2004年 全国消費実態調査
7664 都道府県別の世帯当たりバイク普及台数 和歌山は、バイク普及台数が100世帯当たり41.3台と最も多く、2位、3位の京都30.6台、愛媛30.1台を大きく引き離しているバイク好き県 2009年 全国消費実態調査
7665 都道府県別自転車普及率 普及率トップは埼玉。普及率の低い地域は沖縄、長崎。トップと最低では5倍の開き。 2008年 自転車産業振興協会
7669 どのような空き家を見かけるか 町村部では自宅の周りに空き家を見かける人が64%(そのうち半分以上はすぐ住める空き家)。東京都区部でも自宅周辺に空き家ありが35% 2015年 内閣府世論調査
7670 年齢別Uターン率の推移 各年齢で出生県に戻る人の比率が上昇している。 2001年 人口移動調査
7672 日本人の引っ越し年齢(年齢別都道府県間移動者数) 18歳、22歳、60歳と人生の節目で多くなる移動者数。子どもが大きくなると妻子の移動は減り夫の単身赴任が増える。 2010年 住民基本台帳人口移動報告
7673 国内人口移動の低下傾向 地域間の移動者数の減少傾向は日米共通。高齢化の影響というよりサービス経済化が要因か。 2013年 住民基本台帳人口移動報告
7675 3大都市圏の転入超過数の推移 高度成長期の大都市圏人口集中から安定成長期以降は東京一極集中へ 2008年 住民基本台帳人口移動報告
7680 人口の都心回帰現象(東京圏) 東京23区における転入超過数がマイナスからプラスへ大きく変化 2008年 住民基本台帳人口移動報告
7700 広島市人口の長期推移 大きく減少した被爆地広島の人口は年とともに回復した 1990年 国勢調査
7702 広島の原爆死亡者推定数・被爆者数 広島原爆死亡者14万人のうち爆心500m以内で人口の89%、1〜2qで約半数が死亡 2015年 東京新聞
7720 地域分布図から見た日本文化の重層構造 頭のかたち、血液型、食べもの文化圏、憑きものなどの地域分布から弥生人の日本列島への流入経路が浮かび上がる 1978年 樋口隆康(1971)、鈴木秀夫(1978)
7722 食品消費の地域分布図から見た日本文化の重層構造 納豆・さといも・パン・ソース消費における近畿・中四国と東日本・九州の違いは縄文文化に弥生文化が重層化した歴史を示す 2004〜06年 家計調査
7724 県庁所在都市別消費額における全国トップ食品 家計支出から地域の食生活が見える。全国トップが多く特徴的な食のまちは、青森、富山、金沢、京都、鳥取、那覇の各市 2013〜15年 家計調査
7725 県庁所在都市別の米・パン・めん類消費 米消費量トップは静岡市。パンの消費量の多い神戸市やめん類の消費量の多い高松市が米の消費量で全国最下位グループ。 2004〜06年 家計調査
7727 県庁所在都市別の中華めん・スパゲッティ消費 消費量1〜2位の都市は、中華めんは盛岡市、那覇市、スパゲッティはさいたま市、仙台市。概して東高西低。 2004〜06年 家計調査
7730 県庁所在都市別のまぐろ・たい・ぶり消費 まぐろ消費は東日本・東海・太平洋型でありトップは静岡市、たい消費は西日本型でありトップは北九州市、ぶり消費は北陸型+西高東低でありトップは富山市 2004〜06年 家計調査
7732 県庁所在都市別のかつお・さんま・さば消費 かつお消費は太平洋回遊型でありトップは高知市、さんま消費は北海道・東北型でありトップは秋田市、さば消費は西高東低でありトップは北九州市 2004〜06年 家計調査
7734 県庁所在都市別の塩さけ・揚げかまぼこ・かつお節消費 目立つ水産加工3品目のトップ消費地。塩さけは新潟県、揚げかまぼこは鹿児島県、かつお節・削り節は沖縄県の消費が断然多い。 2004〜06年 家計調査
7740 県庁所在都市別の醤油・ソース消費 醤油消費が多くソース消費が少ない醤油派都市としては山形、水戸、仙台が目立っている。ソース派都市としては広島市がチャンピオン。 2004〜06年 家計調査
7745 県庁所在都市別のカレールウ消費 鳥取、新潟など山陰・北陸、あるいは青森など東北地方で多い消費量。大都市圏や沖縄の消費量は少ない。 2013〜15年 家計調査
7750 県庁所在都市別のギョウザ消費 宇都宮市の世帯当たり消費金額がダントツ全国1位 2004〜06年 家計調査
7752 県庁所在都市別の冷凍調理食品消費 世帯当たり消費金額が大きい県庁所在市のベスト5は、高知市、佐賀市、大津市、鳥取市、熊本市 2004〜06年 家計調査
7754 県庁所在都市別の緑茶・紅茶・茶飲料消費 緑茶消費トップは静岡市、紅茶消費トップは神戸市、茶飲料消費トップは川崎市 2004〜06年 家計調査
7756 県庁所在都市別の納豆・さといも消費 東日本で多く西日本で少ない納豆消費。ただし九州は少なくない。さといもも似た傾向であり縄文時代食文化の名残か。 2004〜06年 家計調査
7758 県庁所在都市別の塩分の多い食品の消費 みそ・醤油、塩干魚介、漬物など塩分の多い食品の消費が目立つのは東北、北陸、中部、鳥取など 2013〜15年 家計調査
7760 県庁所在都市別の飲み屋代及び喫茶店代 飲み屋への支出が多いのは高知、山形、川ア。喫茶店代への支出では、岐阜と名古屋が突出。 2004〜06年 家計調査
7762 すし(寿司・鮨)好きの地域(県庁所在都市別消費額) 押しずしの本場の関西では弁当すしの消費額が多く、にぎり鮨の発祥地の関東では外食すしの消費額が多い 2002〜11年 家計調査
7763 各地域ではどんなお酒が好まれているか 酒豪都市トップ3は、盛岡、青森、秋田。ビール党が多い関西、清酒好きの北陸、焼酎好きの南九州、ワイン好きの東京 2010〜12年 家計調査
7769 都道府県に多い名字(苗字、姓) 東日本に多い佐藤、鈴木、高橋、西日本に多い田中、山本、中村。珍しい名前の多い宮崎、沖縄 2013年 明治安田生命
7770 都道府県民の信仰(都道府県宗教マップ) 信仰を持つものは西日本で多く、東日本で少ない。信者が多いのは全国的には浄土宗・浄土真宗であるが、四国や北関東では天台宗・真言宗、東北では禅宗が多い。 1996年 NHK放送文化研究所
7772 県民意識をもつ人の割合 県民意識の高い沖縄、秋田、低い埼玉、千葉、兵庫。高度成長期直後には低かった東京の都民意識は定住が進んで上昇。 1996年 NHK放送文化研究所
7774 都道府県間の親密度マップ 3大都市圏や地方ブロックの中心地域に対して周辺県が大いに親しみを感じている場合が多いが、青森と秋田が北海道に対し、また広島・山口や鹿児島・宮崎が相互に親しみを感じている状況も興味深い。 1996年 NHK放送文化研究所
7775 住みたい都道府県人気度ランキング 想像上の移住希望から見た人気度では北海道がトップで静岡がこれに続き、京都、沖縄の人気も高い。中高年も含んだあこがれ度なので東京の人気は限定的。 1996年 NHK放送文化研究所
7776 県人気質への愛着度 特異な県人気質をもっていると感じている県民ほど県人気質に愛着。大都市圏から離れている地方ほどその程度は大きく、沖縄がその代表。 1996年 NHK放送文化研究所
7777 方言に対する感じ方(都道府県比較) お国なまりに対しては、好きだけど恥ずかしい秋田・青森、好きで恥ずかしくない沖縄・北海道、好きでなく恥ずかしい茨城・福井、好きでなく恥ずかしくもない埼玉・千葉と様々 1996年 NHK放送文化研究所
7779 主な県人会・連合会の会員数 県人会により会員数から活動状況まで差。最大会員数は北海道ふるさと会連合会の6万人 2009年 週刊ダイヤモンド
7780 市町村別の米軍居住者 米軍居住者は本土と沖縄にほぼ半々。人数が多い市町村は多い順に沖縄県沖縄市、同県北谷町、神奈川県横須賀市、青森県三沢市。 2007年 防衛省
7783 日本の小京都(全国京都会議に加盟のまち) 全国に47の小京都があり、観光客数の多い順では、大津(滋賀県)、松江(島根県)、佐野(栃木県)が目立っている。 2011年 東京新聞
7785 ご当地文学賞の最高賞金金額 最も大きな最高賞金は、ちよだ文学賞、紫式部文学賞、坊っちゃん文学賞、北九州市自分史文学賞、椋鳩十児童文学賞の200万円 2010年 東京新聞
7786 全国の地芝居 地域で演じられる地芝居は、江戸時代に広がり、明治〜昭和初期の最盛期の後、戦後、衰えたが、最近では復活・継承の動きとなり全国各地で息づいている。 2013年 東京新聞
7787 地域ブランドの状況〜都道府県別の地域団体商標出願・登録件数〜 草加せんべい、博多人形など地域団体商標の登録全国488件のうち京都が57件で最多 2011年 東京新聞
7789 都内の自治体アンテナショップの売上規模 都内に52店ある都道府県ないし市町村の自治体アンテナショップのうち売上7億円以上は北海道どさんこプラザと銀座わしたショップ(沖縄県) 2013年度 地域活性化センター
7792 東北六県・桜の名所 東北6県桜の名所八十八カ所のうち52カ所が複数本桜の名所。最大は岩手県の北上展勝地1万本 2012年 東京新聞
7794 チューリップの名所 チューリップ名所ランキング・トップは、花の数では砺波チューリップ公園(富山県砺波市)250万球、品種数ではハウステンポス(長崎県佐世保市)650万品種 2014年 東京新聞
7797 愛知県の市町村と経済規模が同等な国 名古屋市の経済力はハンガリーに匹敵。豊田市はパナマ、一宮市はカンボジア、稲沢市はモンゴル、東浦町はブータン、南知多町はサモアに匹敵するなど地方の経済力はあなどれない 2010年 愛知県、IMF
7800 神戸市の地方税収の推移 地方税収にもあらわれる阪神淡路大震災の爪痕 2000年度 市町村別決算状況調
7805 金沢の人がとくに好んでいる食べもの 金沢市の世帯当たり支出額が全国1の食べものは、生鮮魚介、れんこん、だいこん漬、風味調味料、和菓子、チョコレート、コーヒー、すし(外食)の8品目 2008〜10年 家計調査
7806 富山の人がとくに好んでいる食べもの 富山市の世帯当たりの年間支出金額または購入数量が全国1の食べものは、ぶり、いか、さしみ盛り合わせ、こんぶ、魚介の漬物、これらを包含した魚介類、そして、もち、生しいたけ、ハム、オレンジ。 2008〜10年 家計調査
7809 北前船の盛衰 北前船の活躍は北陸船主が最多となった文化文政期以降に目立つようになり明治維新を挟む時期に最盛期をむかえる 1901年 梅村又次(1979)、宮本又郎・上村雅洋(1988)
7810 北前船の船主たち 北陸地方に多かった北前船の船主たちは江戸から明治にかけ、西回り航路で、年貢米の廻送、あるいは北海道の鰊肥料を西日本の綿・藍作に結ぶことで富を蓄積 19世紀 牧野隆信(1979)、中西聡(2009)
7812 幕末・明治初期の北海道水産物の移出 ニシン魚肥を中心とする水産物を大阪・兵庫、その他西日本、北陸向けに主として北陸の北前船が運んでいた。 1879年 荒居英次(1963)
7828 本土の人は沖縄の人を理解しているか 沖縄県民は、本土の人が沖縄の人を理解していないとますます考える傾向にある。 2012年 NHK放送文化研究所
7830 東京の高層ビル・高層マンション 30階以上の高層ビルは、10年前は新宿副都心に最も集中していたが、現在は、臨海部の湾岸エリアの超高層マンションとして広く分布 2008年 東京都
7835 東京のオフィスビル・商業施設の温暖化ガス排出量ランキング 東京のオフィスで最もエネルギー消費量の多いのは東大本郷キャンパス。これに羽田空港ビル、東京ミッドタウンが続く。 2010年 東京新聞
7840 東京の飲食店・江戸の料理店 海外料理系の飲食店が日本料理系の店を上回っている国際都市東京。江戸時代からそば屋、すし屋は多かった。 2006年 事業所・企業統計調査ほか
7842 明治期東京の飲食店 料理店の2大中心地は神田から日本橋、京橋にかけての一帯と浅草地域。西洋料理店は浅草にはまれだった 1897年 宮本常一(1955)
7845 京都・東京の花街の芸妓人数 京都五花街の芸妓(げいこ)196人、舞妓77人、東京花街の芸者342人 2009年 西尾久美子(2007)、堀井憲一郎(2013)
7846 東京・大阪・京都花街の芸妓(芸者・芸子)(昭和初期) 東京では柳橋366、新橋669、赤坂425、浅草750など。京都は祇園新地甲部800、宮川町450など。大阪は曾根崎新地900など。 1929年 松川二郎(1929)ほか
7847 全国花街の芸妓(芸者・芸子)(昭和初期) かつて、三都ばかりでなく全国津々浦々に花街(花柳界)が分布し、三味線の音を響かせていた。長崎花街の紹介つき。 1929年 松川二郎(1929)
7850 江戸・大坂の町人人口と性比(江戸時代) 江戸時代に中期からは江戸や大阪の人口は横ばいか減少。当初高かった男性人口比率は江戸時代末にはほぼ男女のバランスがとれた状態に 1867年 斎藤修(2002)、大石慎三郎(1974)
7852 江戸の人口分布と商業分布 現在の中央区に当る日本橋北と日本橋南に現代の2倍以上である26万人の人口が居住し、集中度は45% 1851年 山室恭子(2015)
7853 江戸の業種別商業分布 人口分布に応じて江戸全域に展開する舂米屋(コメ屋)、薪炭仲買(燃料屋)と日本橋の繁華街に集中立地する呉服問屋など服飾系や薬種問屋とが対照的 1851年 山室恭子(2015)
7855 西欧と日本の奉公人人口の比較(中世〜19世紀半ば) 日本の大企業の世界は「大阪」が起源、中小零細企業の起源は「江戸」が起源。2〜3割いた中世の奉公人は18世紀には1割以下に減少。大阪の奉公人比率上昇は例外。 1860年代 斎藤修(2002)
7860 江戸時代の身分別人口 士が6%、農が8割、商工が1割、残りが神官・僧侶・エタ・非人ほか 1870年 関山直太郎(1958)
7870 杜氏の出身地 冬季出稼ぎで酒造りを担う職人集団を率いる杜氏の出身地は、新潟、兵庫、岩手が上位3位 1988年 坂口謹一郎
7880 俘囚の地域配置(9世紀頃) 日本のコサックともいうべき帰服蝦夷である俘囚は教化と国家傭兵化を目的に9世紀頃全国に再配置されており、配置先は関東や四国・九州など全国に及んでいた。 9世紀 下向井龍彦(2001年)





7900 米中韓の諸国に対して親しみを感じる人の割合の推移 国別の親近度:米国高いまま推移、韓中逆転 2006年 内閣府世論調査
8000 各国に対して親しみを感じる人の割合(全体と20歳代) 国別の親近度:米国、オーストラリア・ニュージーランド、西欧諸国、韓国の順 2006年 内閣府世論調査
8005 日韓両国民は相手国に親しみを感じるか 日本側が韓国に親しみを感じる割合は51%、韓国側が日本に親しみを感じる割合は37% 2008年 毎日新聞
8010 日本人の好きな国ランキング 日本人の好きな国ベスト5はオーストラリア、イタリア、スイス、米国、フランスであり、イタリアは女性や若者の支持で大躍進。高年層に人気のスイス。 2007年 NHK放送文化研究所
8012 日本人の最も好きな外国の推移 一番人気は米国であるが、イラク戦争の影響で、いちばん好きという支持者は22%台から17%台へとかなり減っている。2位はオーストラリアとスイス。 2008年 NHK放送文化研究所
8014 主要国に対する世界及び日本人の評価 最も評判の高いのはドイツ。日本の評価はドイツ、カナダ、EUに次ぐ第4位。日本人は北朝鮮を除き、各国に対しはっきりと評価しない傾向 2010年 BBC
8015 評判のいい国・悪い国の推移 最悪の傾向にあるイラン、北朝鮮。マイナス圏を低迷する中国、ロシア。マイナスからプラスへの回復目立つ米国。もともと評価の高い日本、ドイツ、カナダ。 2011年 BBC
8016 日本を世界はどう見ているか フィリピン人、インドネシア人、米国人、ブラジル人、チリ人などが日本を高く評価、逆にパキスタン人や中国人は評価が低い。日本人は自国評価が世界評価より低い唯一の国民 2010年 BBC
8018 諸外国をどう思っているか(日韓比較) 親近感、信頼感以外では韓国の方が日本を強く意識。その他諸外国に対する日韓の違いは日本より米国との関係を韓国が強く意識している点。 2010年 NHK放送文化研究所
8022 中国人・インド人・韓国人・日本人の海外留学先 中国人の留学先は多様だが米国と日本が双璧。インド人は米国を中心に英語圏中心。韓国人は米国、そして日本。日本人は米国中心。 2007年 OECD
8024 アジア人の海外留学先 オーストラリアへの留学生が多い点、旧宗主国、及び米国への留学志向が高い点が特徴 2007年 OECD
8026 日本人・韓国人・台湾人・中国人の海外買春 海外買春をした知り合いがいるかどうかを聞いた調査から、海外買春実行率は、台湾人>日本人>韓国人>中国人の順番だと類推できる。 2008年 EASS
8029 東アジア・東南アジア諸国の経済格差長期推移 戦前アジア諸国で最も格差の大きかった日本は戦後に大きく格差縮小。中国は同様に縮小した格差が改革開放路線で再度大きく上昇。東南アジアは戦後に格差拡大 2000年 Clio-Infra
8030 アジア諸国への直接投資の推移 シンガポール、マレーシアなどはかなり以前より海外からの直接投資がさかんであるが、多くのアジア諸国では1990年代から直接投資急増。 2005年 世銀WDI
8031 アジア太平洋諸国の年齢別自殺率 一般に高年層で高い自殺率。その中で韓国は特段に高年層が高い。中年層の自殺率が高い日本はアジアの特異ケース 2010年 OECD
8032 アジア・太平洋地域の移民の状況 アジア・太平洋諸国の移民状況は多様。日本・韓国を除く高所得国で移民人口が20〜40%と極めて多い一方で流出率の高い国も。 2005年 OECD
8033 アジア・太平洋諸国の社会保障 アジア・太平洋諸国の社会保障は全体としてなお低い水準(その中で日本はトップ水準)。またマイクロファイナンスやコミュニティ関連の社会支出の役割が大きい。 2005年 OECD、ADB
8034 アジア諸国における社会保障の広がりと手厚さ 「自力救済」思想から、アジアでは、社会保障が薄く広く、また社会保険依存の国が多い。 2009年 ADB
8035 アジア人の好きな食べもの アジア各国人は、ベトナムのフォー、韓国のキムチなど自国料理が一番好き。日本人が一番好きな寿司は、アジア・ワイドでも人気が高い。洋風化が特徴のシンガポール。 2006年 AsiaBarometer
8037 アジア人の朝食・夕食のスタイル 自宅での自宅料理の他、屋台食、レストラン食、弁当食、インスタント食品食などアジアでは多様な食事スタイルが取られている 2004年 AsiaBarometer
8038 アジアの外食状況 レストランでの夕食が多いのは日中韓、レストランでの朝食はベトナムが多い。シンガポールは朝食、夕食ともにアジアで最も屋台が多い。 2004年 AsiaBarometer
8040 アジア各国の食品意識 高所得国ほど高価でも品質のよい食品を求める人の割合が高いとは限らない(同割合は日本46%、韓国65%、中国80%)。衛生リスクが食品意識に影響していると考えられる。 2004年 AsiaBarometer
8042 アジア各国の飲酒率 韓国の78%、日本の69%から、インドの14%、マレーシアの12%とアジア各国の飲酒率の幅はかなり広い 2003年 AsiaBarometer
8044 アジア人の英語力 日常会話以上の英語力をもつ国民の割合はシンガポールが82%で最も高く、ブルネイ47%、フィリピン36%と続く。日本は13%と低いが中国の4%よりは高い。 2006年 AsiaBarometer
8050 アジア各地における終戦時日本軍の兵数 満州を含め中国に約6割の日本兵士。終戦は日本軍の中央と現地の降伏文書調印(降伏合意)で現実のものとなった。 1945年 東京新聞
8053 アジア諸都市における日・韓・欧米コンテンツの状況 「マンガ・アニメ」は日本、「ドラマ」は韓国と欧米、「映画」と「音楽」は欧米のコンテンツが人気。日本の「メイク・ファッション」は台北、香港で圧倒的な影響力。 2010年 博報堂
8055 アジアンエンターテインメントを楽しんでいる人の割合(日本・韓国・台湾・中国) 日本のアニメ、中国の映画、韓国のドラマは、自国ばかりでなく、国を越えて相互に楽しんでいる人が多く、東アジア・ワイドの文化現象となっている。 2008年 EASS
8058 縁起のよさを気にするか(日本・韓国・台湾・中国比較) 東アジア諸国では、姓名判断や縁起の良い結婚式の日取りなどを気にする人が多い。姓名判断は中国では余り気にせず、日取りの縁起は韓国では余り気にしない。 2008年 EASS
8060 よき友の各国比較(日本・韓国・台湾・中国) どんな友人かに余りこだわらない日本人、友人関係に高い精神性をあたえる韓国人、権力があり裕福な友人を重んじる中国人 2008年 EASS
8062 アジア的価値観の各国比較(日本・韓国・台湾・中国) 父親の権威の尊重、人の和の重視、上意下達式の組織的行動などへの賛否の状況は国によりさまざま。あいまいさが目立つ日本人。 2008年 EASS
8066 宴会をめぐる人間関係(日本・韓国・台湾・中国) もっとも宴会が多いのは韓国。宴会どころでない人が多い中国でも頻繁に宴会する者は日本より多い。日本は「時々」で気軽な宴会が多く、関係者だけの宴会中心の日本以外とは対照的 2012年 EASS
8067 東アジア諸国の幸福の構図 幸福度の女性優位、高所得者優位は東アジア共通。年齢別では、日本、中国の高齢者優位に対して香港、韓国は若者優位と対照的。既婚者優位が日本の最大の特徴 2006年 AsiaBarometer
8068 東アジアの国民が重視する精神態度〜子どもに教えたいとする徳目〜 子どもに教えたい徳目は、東アジアでは、「勤勉」、「正直」、「独立心」が一般的に重視され、「信仰心」や「競争心」といった非儒教的なものは軽視される。日本は、「思いやり」、韓国は「誠実」がトップである点が特徴的 2006年 AsiaBarometer
8069 東アジア諸国における生活のグローバル化 国民生活のグローバル化が最も進んでいるのはシンガポール、これに続いて意外にもベトナム。最も進んでいないのは中国、そして日本が下から2位。 2006年 AsiaBarometer
8070 論語のキーワード頻度 論語での徳目別頻度は、仁>礼>信>孝>忠の順。 1969年 宮崎市定(1969)
8080 海外労働からの収入額ランキング インド、中国が最も多く、メキシコ、フィリピン、バングラデシュがこれに続いている。欧米ではフランスがトップ。 2009年 世銀WDI
8082 世界の移民労働力マップ 世銀報告書のタイトルは「移民が主たる労働力の国は移民受入国にせよ移民送出国にせよそう多くない」 2000年 World Development Report
8090 海外からの出稼ぎ収入対GDP比の各国比較 ホンジュラスやレバノンでは海外出稼ぎ収入が2割を越えており絶対額も加味すると対GDP比13.8%のフィリピンが世界最大の出稼ぎ国 2005年 OECD Factbook
8100 海外労働からの収入対GDP比 海外労働(海外出稼ぎ)への経済依存度の高まったフィリピン、バングラデシュ 2007年 世銀WDI
8120 タイなど東南アジア諸国の不平等度の推移 タイの政治紛争の背景と見られる経済格差。マレーシア、フィリピン、インドネシアとは対照的にタイでは上昇した不平等度が根深く存続 2008年 UNDP
8130 東南アジア諸国の民族構成 東南アジア諸国では、中国、インド、マダガスカル、台湾、太平洋諸国などと通底する民族変遷史の結果今日の多様な民族構成が成立。 2008年 CIA
8135 東南アジアの果物暦 東南アジアでは多様な果物が市場に出回っている。一年中どの地域でも採れるものもあれば、特定の地域、特定の季節の果物もある。 1982年 朝日百科
8150 フィリピン人の海外労働と海外からの送金 フィリピン人の海外労働は、米国が人数1/3、送金額1/2と最も多く、サウジアラビア、マレーシア、カナダ、日本と続いている。 2003年 毎日新聞
8160 フィリピン人海外労働者の職場構成 日本においては飲食店、サービス、建設・製造が多く、マレーシアにおいては家事サービスがほとんどを占める。 2000年 国勢調査、吉村真子1998
8170 フィリピンの人口ピラミッド 典型的な富士山型の人口ピラミッド。若い年代で男性が少ないが出稼ぎの影響と思われる。 2000年 世界の統計
8190 中国を世界はどう見ているか 中国人が期待するほど世界は中国を高く評価していない。途上国は高い評価の国が多いが、欧米の評価は概して低く、アジアでも隣接する日韓印の国民からの評価はマイナス超過。 2010年 BBC
8192 中国の経済力躍進に対する世界の見方 欧米諸国では中国の経済力躍進に対して否定的な見方の国が多いが世界全体では歓迎する傾向。日韓は肯定と否定が半々。 2011年 BBC
8194 中国の軍事力増強に対する世界の見方 中国の経済力の躍進に対しては肯定的意見も多いが、軍事力増強に対しては世界のほとんどが否定的 2011年 BBC
8200 中国における耐久消費財の平均保有台数 中国の都市部の世帯当たり耐久消費財保有台数を見ると、基本的な家電はほぼ100%の普及、近年エアコン、電子レンジ、携帯電話、パソコンも急伸、北京、上海などは平均を大きく凌駕 2006年 中国統計年鑑
8204 中国人が大問題だと考えていること 中国人自身が考える大問題。深刻度のトップは「物価高騰」、2〜3番目は「役人の汚職」、「貧富の差」。悪化度のトップは「食の安全」、2〜3番目は「製造品の品質」、「薬の安全」 2012年 Pew Global Attitudes Project
8210 中国の出生率と死亡率の推移 3次にわたるベビーブーム。近年は将来の少子化・高齢化をにらみ、むしろ一人っ子政策に見直しの動き。 2004年 中国統計年鑑
8220 中国の人口ピラミッド 3波のベビーブーム世代が10歳〜50歳、今後15年は活力維持。年少人口のくびれに将来の超高齢化社会の影。 2000年 世界の統計
8225 中国各地域の人口と経済規模 中国は世界各国に匹敵する様々な人口規模、経済規模、発展段階の地域から成り立っている。 2006年 中国統計年鑑、WDI
8230 中国の少数民族人口 最大チワン族1,600万人、満州族、回族、ミャオ族が続く。チベット族は第9位、542万人。最少はロッパ族3千人。 2000年 中国統計年鑑
8231 中国の少数民族地図 中国の少数民族は居住の地理的な場所だけでなく、居住の集中度や分散度も様々 1995年 中国地図出版社
8245 南アジア諸国の民族構成 インドはアーリア人、バングラデシュはベンガル人、パキスタンはパンジャブ人、スリランカはシンハラ人、アフガニスタンはパシュトゥーン人が多数派民族(民族概念は種々) 2009年 CIA
8250 インドの人口ピラミッド もうひとつの人口大国中国と比べても途上国型の特徴、ただこの10年は人口増加はやや縮小 2001年 世界の統計
8280 中国とインドの超長期人口推移 中国とインド(パキスタン・バングラデシュを含む)の人口は一度中国が逆転し、最近再度インドが逆転。2030年には中国はピークとなるがインドは伸び続ける。 2006年 グリッグ(1974)、国連
8300 アメリカ映画の躍進と国産映画の縮小(国際比較) 日本ではアメリカ映画比率58%と日本映画比率39%を上回る。ヨーロッパ諸国でも同様。 2001年 UNDP,Cohen
8390 地域格差の国際比較(OECD諸国) 日本の地域所得格差は先進国の中でも小さいが構造変化・構造改革に伴い格差拡大の懸念 2001年 OECD
8392 地域格差の推移(主要国比較) やや地域格差の大きなドイツ、イタリア、米国、やや小さな日本、フランス、韓国。地域格差が上昇していく傾向は認められない。 2007年 OECD
8400 アジア諸国の国内地域格差 中国、マレーシア、フィリピンなど途上国アジアでは首都圏等と地方、及び地方間の所得格差が大きい。 2001年 諸資料
8410 アジアの大河川・流域別人口マップ インド、中国、東南アジアの人口を支えるアジアの主要河川水系は、縮小傾向にあるヒマラヤの氷河を水源としている 2010年 World Development Report
8420 アジア新興国の賃金水準 中国沿岸部の賃金水準が上昇したため、ベトナム、ミャンマー、バングラデシュなどとの賃金格差が大きくなっている 2011年 通商白書
8430 アジア・メディカル・ツーリズム シンガポールでは海外から外国人患者の受け入れを拡大すべく医療拠点づくりを推進。高額医療費に悩む欧米からアジアへ健康・医療目的で訪れる者が増加。 2006年 通商白書
8500 中国国内の地域格差とその推移(地図等) 中国における沿岸部と内陸部との大きな格差。広がる格差。 2001年 UNDP
8520 中国における地域別の消費水準と食料事情(地図) 中国南部では所得の高低をこえて、食に対する並々ならぬ意欲 2002年 中国統計年鑑
8580 中国に対する主要な直接投資国 香港、台湾、シンガポールからの対中直接投資が多くを占める。華僑・華人ネットワークは中国外のネットワークから中国と世界をつなぐネットワークへ。 2010年 The Economist
8590 世界各国の華僑・華人人口 台湾・香港・マカオに2,700万人、その他世界に2,300万人(うち2,000万人はアジア) 1990年 若林敬子
8596 ジプシーの人口分布 ルーマニアなど中東欧を中心に、スペイン・フランス、米国ほか、世界全体で1000万人の人口分布 1990年代 水谷驍(2006)
8598 米国を世界はどう見ているか プラスとマイナス、功罪相半ばするとする各国国民からの評価が特徴。日本人は米国に対してプラスかマイナスか「どちらともいえない」など評価を明確にしない傾向。 2010年 BBC
8600 米国の民族系列別人口(地図) 米国で最も多いのはドイツ系、次にアイルランド系、アフリカ系、イギリス系と続く 2000年 米国人口センサス
8610 米国における黒人人口の長期推移 建国当初19%だった黒人人口比率は1930年の10%にまで低落したが、最近は13%にまで回復し、横ばい化している。 2008年 Historical Statistics of the United States ほか
8650 米国の人種・民族別合計特殊出生率 米国のTFRは、ヒスパニック系米国人が2.72と高く、非ヒスパニック系白人は1.83と低い。黒人は近年大きく低下した。 2002年 米国CDC
8700 米国の将来人口推計(人種・民族別) ヒスパニック系人口の増加により米国の将来人口は増加基調 2050年 Statistical Abstract of the United States
8720 米国の人口ピラミッド 日本より多い若年層、日本より10〜15歳若いベビーブーマー 2000年 米センサス
8730 米国の人種・民族別人口ピラミッド 白人、黒人、ヒスパニックでかなり異なる人口ピラミッド・性比 2000年 米センサス
8750 歴代米国大統領のランキング 業績ランキングで初代ワシントン、第16代リンカーンおよび第32代フランクリン・ルーズベルトがトップ3。 2005年 ウィキペディア
8754 米国大統領選有権者の投票動向 白人の55%がマケイン候補に、黒人の95%がオバマ候補に投票。若い層ほどオバマ支持。女性はオバマという特徴も目立つ。 2008年 毎日新聞
8756 米国議会選挙の結果議席の推移 2010年の米国議会中間選挙では、共和党が圧勝し、下院で多数派を形成(上院はかろうじて民主党多数) 2010年 東京新聞、毎日新聞
8780 米国の食料不足世帯 米国の食料不足世帯は2008年1,715万世帯と対前年31.8%も増加、世帯比率も14.6%へと急増 2008年 米国農務省
8790 米国のボランティア活動 学歴の高い者ほどボランティア参加率が高く、活動の中心となっているのは宗教団体(教会など) 2007年 Statistical Abstract of the United States
8800 米国では肥満が社会問題化 米国では世界一の肥満比率がさらに上昇し、タバコを上回る死因となる勢い 2006年 OECD、米DC
8802 米国人の肥満状況(年齢・男女・人種・地域分布) 性・年齢・学歴を問わず米国人は全般的に太りすぎであるが、特に黒人女性とメキシコ人女性の肥満が目立つ 2008年 Statistical Abstract of the United States, CDC
8806 米国における同性愛者の比率 米国の同性愛者は男2.8%、女4.6%、うち同性愛のみは男1.7%、女1.1%、異性愛と兼ねた両性愛者は男1.1%、女3.5% 2006〜08年 Statistical Abstract of the United States
8807 米国における同性婚合法化に対する賛否 同性婚合法化で賛成が反対を上回る。プロテスタント白人、南部、低所得・低学歴、及び高齢者が反対者のプロフィール 2013年 PEW RESEARCH CENTER
8808 米国の犯罪件数の推移 1990年代初頭以来、犯罪の減少傾向が続く米国。けれど何故? 2010年 米国FBI
8810 米国高校生の武器携行率 米国の男子高校生の3割は過去1カ月間に武器を携行したことあり(学校内でも武器携行率1割) 2005年 Statistical Abstract of the United States
8818 米英・英語圏諸国の海外留学先 英語圏諸国では米国、あるいは同じ英語圏諸国への留学志向大。 2007年 OECD
8820 中南米諸国の民族構成 中南米諸国の民族構成は主に白人、メスチソ、ムラート、インディオ、黒人からなり、国によってそれぞれ濃淡、文化混交の特徴 2009年 CIA
8821 ラテンアメリカ主要国の1人当りGDP推移 ラテンアメリカにおける最も先進国に近いというアルゼンチンの地位は2001年の債務不履行(デフォルト)をきっかけに喪失 2014年 IMF
8822 ラテンアメリカ人の海外留学先 ラテンアメリカの留学先としては同じ米大陸の米国と旧宗主国で言葉も同じスペイン、ポルトガルへの志向 2007年 OECD
8824 ラテンアメリカ諸国の民主主義意識 軍事クーデターが頻繁に起こっていた中南米諸国でも緩やかながら民主主義や市場経済に対する好意的なムードが広がっている 2009年 The Economist
8825 キューバ先住民の人口推移 1511年に11万人いたキューバ先住民は15年後の1526年には1万人を切り、その後絶滅。酷使、感染症、餓死、自殺などが原因。 1555年 神代修(2010)
8826 キューバなどカリブ海諸国の奴隷人口 砂糖生産のシフトにそって、ハイチ、ジャマイカの後、キューバが、カリブ海地域における後発最大奴隷輸入国となり、アフリカ文化を国内に定着させた 1877年 Franklin W. Knight(1978)、神代修(2010)
8827 キューバ黒人奴隷の出身部族 西アフリカから中部アフリカへかけてのヨルーバ族(ルクミー)、カラバリー族、コンゴ族がキューバの3大部族 no date 神代修(2010)
8830 英国の不平等度の長期推移 英国の不平等の水準は概して日本より高いが19世紀から福祉国家の進展と労働者参政権により徐々に低下してきた。 1992年 世界開発報告
8855 韓国に対して親しみを感じる人の割合の推移(年齢別) 若者の韓国への親しみは大きく上昇し大きく下落、中年層は親しみがやや回復 2006年 内閣府世論調査
8857 韓国のイメージの長期推移 韓国のイメージは戦後直後の最低イメージから大きくオリンピック、ワールドカップ、韓流ブームを経て大きく変貌 2004年 鄭大均(1995)ほか
8860 韓国国会議員選挙の地域別結果 強かった地域別の傾斜がウリ党など全国政党の出現によって弱まる傾向 2004年 文京洙(2005)
8862 韓国大統領選の各候補地域別得票率 弱まったとはいえ目立つ韓国の選挙における地域性 2007年 毎日新聞
8870 韓国における第二次世界大戦後の主な政治事件の犠牲者数 韓国では、日本と対照的に、戦後、朝鮮戦争を別にしても政治的事件で多くの犠牲者が出た 1987年 文京洙(2005)ほか
8885 韓国ソウルの外食店舗数の推移 8万店以上と非常に多くなったソウルの外食店。韓食と粉食を合計した韓国料理系が多数を占める(55.7%)。 2005年 朝倉敏夫(2005)
8890 韓国人の好きな料理 韓国学生の人気料理一位はチキン料理、その他、サムギョプサル、スパゲッティ・パスタ、さしみと続く。 2004年 朝倉敏夫(2005)
8900 韓国の人口ピラミッド 20歳代後半から40歳代前半の人口が多い構造 2000年 世界の統計
8902 韓国・北朝鮮の平均寿命の推移 1987年以降、韓国と北朝鮮の平均寿命は逆転し、その後韓国は伸長、北朝鮮は低落し格差が大きく拡大 2006年 世銀WDI
8903 韓国・北朝鮮の1人当たりGDPの長期推移 1970年代前半まで韓国と北朝鮮の所得水準はほぼ同等であったが、その後、韓国の高い経済成長と北朝鮮の経済低迷により2003年には14倍のひらきが生じた。 2003年 Angus Maddison
8905 韓国・北朝鮮を世界はどう見ているか 北朝鮮はイスラエル、イラン、パキスタンと並んで悪評4カ国の1つであるが日本人の評価が最悪である。他方、韓国への世界からの評価は日本人の評価好転とは対照的に余り高くない。 2010年 BBC
8910 西欧人の海外留学先 西欧人の留学先は西欧圏内が中心。フランス人はベルギーなどフランス語圏志向。 2007年 OECD
8920 ドイツの人口ピラミッド 日本と似た2重独楽型。膨らみはナチス時代の出生政策と日本より10年以上遅れたベビーブームの影響。 1999年 世界の統計
8930 フランスの人口ピラミッド ほぼ典型的な釣り鐘型ピラミッドであり、家族政策の努力もあって、日本のようにベビーブームによる凹凸や少子化による末つぼまりが生じていない 2005年 世界の統計
8960 スウェーデンの人口ピラミッド 高齢化は同程度でも年齢構成が日本ほど末つぼまりとなっていない。 2001年 世界の統計
8970 シベリア抑留:地域別犠牲者数 ソ連軍に強制連行され、シベリアを中心に旧ソ連全土で強制労働させられたシベリア抑留の日本人捕虜約60万人。そのうち6万人以上が犠牲者となった。 1956年 東京新聞
8973 ソ連崩壊:良かったのか、悪かったのか 旧ソ連諸国では、ソ連崩壊は結局良くなかったとする者が良かったとする者を上回っている 2013年 Gallup社
8975 ロシア周辺諸国の人口と民族構成 ウクライナ、ウズベキスタンが人口的には大きな規模。ロシア人比率はエストニア、ラトビア、カザフスタンが25〜30%と高い。 2006年 WDI、CIA
8977 ロシア・東欧人の海外留学先 旧東ドイツを抱えるドイツ、あるいはロシア・東欧圏内での留学が多い 2007年 OECD
8980 ロシアの人口ピラミッド ロシアの性別年齢別人口は第2次世界大戦の爪痕と近年の男性の死亡率の高さを反映 2001年 世界の統計
8985 ロシアの平均寿命の推移 ロシア男性は平均寿命59歳とOECD平均より16歳も短い 2006年 WDI
8986 ロシア・ウクライナ・ベラルーシにおける幸福度推移 幸せを感じる人が半分を切っていた状況から急速に回復。いまはロシア人の7割以上が幸せ。ロシアを上回る回復だったウクライナ、ベラルーシは最近また低落 2011年 世界価値観調査
8990 ウクライナの地域別人口・民族・産業・所得水準 西部と東部は人口規模ではほぼ同等だが、西部は農村部的性格が強く、鉄鋼業を中心に産業は東部に集中、所得水準も高い。ロシア人も西部は少なく、東部で多い。政治意識も西部の親EU、東部の親ロシアという大きな差 2014年 State Statistics Service of Ukraine
9000 ヨーロッパ諸国と日本の地域別失業率(地図等) 北イタリアから南ドイツを経てベネルックス3国、イギリスにわたるヨーロッパ中央部で低い失業率、その周辺地域では高い失業率 97/03年 OECD
9010 ヨーロッパの超長期人口推移 紀元前後3,300万人だったヨーロッパ人口は、ローマ帝国の崩壊、森林の開墾、ペスト大流行などで増減を繰り返し、17世紀に1億人を突破、その後産業革命以降人口急増、現在7億人台 1985年 T.G.ジョーダン(1988)、国連
9012 ヨーロッパ地域別人口分布の超長期推移 紀元前後半分のシェアを占めていた南欧は17%まで落ち込み、西欧とソ連がこれに代わって相次いで最大人口地域に 1985年 T.G.ジョーダン(1988)
9013 西ヨーロッパ主要国の長期人口推移 19世紀前半まではフランスが、それ以降は、ドイツが西ヨーロッパの人口大国。目立つオランダの1910年以降の人口増。近年は英国、フランス、イタリアは人口がほぼ同等 2010年 OECD
9014 ヨーロッパ各都市の外国人観 ヨーロッパにおいては住民の8〜9割が外国人の存在を好ましいとしている都市も多い中でイタリアやギリシャ、トルコでは同割合が5割を切る都市も 2015年 EU
9015 西欧主要都市の歴史的人口推移(1500〜1800年) 1500年段階は地中海交易で勢力があったベネチアなどイタリア諸都市が西欧の中心都市。その後スペイン、ポルトガル、オランダ、英国の中心都市やパリ、ロンドンが栄えていく。 1800年 Angus Maddison
9017 ルネサンス期ローマ・ベネチアの娼婦 16世紀ローマ、ベネチアでは人口の1割が娼婦。ローマの娼婦の出身地から当時の国際性がしのばれる。 16世紀 ポール・ラリヴァイユ(1975)
9020 ヨーロッパ諸国における自国女性と移民・外国籍女性の合計特殊出生率 移民あるいは外国籍女性の出生率は自国女性よりかなり高く、フランス、イタリア、デンマークなどで差が大きい。多文化共生もこうした国で深刻な社会問題となる傾向。 2005年 早瀬保子・大淵寛(2010)
9026 ヨーロッパ諸国の移民人口 ヨーロッパにおける移民大国はドイツ、英国、フランス。EUに加盟した東欧諸国からの移民増加が英国のEU離脱の引き金になった可能性が高い 2015年 EUROSTAT
9030 ヨーロッパ各国及びフランスのイスラム系住民数 フランス、西ドイツ、英国では旧植民地からのイスラム系移民、ユーゴスラビアやアルバニアなどでオスマン帝国以来のイスラム系住民が多い 1989年 山内昌之(1994,96)
9032 多文化主義は自国の住みよさにつながるか(ヨーロッパ主要国) 多文化主義の国民はスウェーデン、スペイン、英国、フランス、反多文化主義の国民はギリシャ、イタリア、ポーランド。ドイツ、オランダはやや後者に近い 2016年 Pew Global Attitudes Project
9034 世界のイスラム人口 イスラム教徒は15.7億人と世界人口の4分の1弱の22.9%。地域的には中東・北アフリカよりアジアに多くのイスラム人口。 2009年 Pew Forum in Religion & Public Life
9036 イスラム世論の国別温度差 宗教の社会適用についてのイスラム教徒の考え方は地域により大きく異なる。イスラム法を国の法律にすべきという意見はアフガニスタン99%に対しトルコ12%。 2011年 Pew Research Center
9038 世界のユダヤ人人口 世界のユダヤ人1,358万人のうちイスラエルと米国にそれぞれ570万人、530万人、合わせて81%が暮らす 2010年 The Economist, Sergio DellaPergola (2011)
9050 世界の人口密度とGDP密度(地図) 人口密度では東アジア、繁栄度(GDP密度)では米国、西欧、東アジアの3極が目立つ 99年分析 Gallup & Sachs(1999)
9060 世界の低地居住人口 10m未満の低地居住人口が多いのは沖積平野に広がる米作地帯を有するアジアの特徴 2000年 CIESIN
9065 世界の高地居住人口 中国、南米メキシコ・チリ、トルコ、南アフリカなどに多い高地人口。ヨーロッパではめずらしい高地居住 2000年 CIESIN
9100 世界各国の離婚率 ずば抜けて高い米国と旧ソ連諸国(ロシアなど)の離婚率 2001年 世界の統計
9120 主要国の離婚率推移(1947年〜) 1960年代後半から各国で離婚率急上昇し、その後横ばい。アジアでは上昇傾向継続、特に韓国で最近急上昇。 2007年 厚生労働省、国連
9200 海賊行為の発生件数推移(発生海域地図付き) 1990年後半からマラッカ海峡やインドネシア海域を中心とした東南アジアやアフリカ西海岸で海賊急増。近年はソマリア沖で海賊横行。 2007年 IMB
9250 イスラエルを世界はどう見ているか 国際的な悪評国となっているイスラエル。主要国の中では米国人のみがイスラエルに対してプラス評価がマイナス評価をかなり上回る。 2010年 BBC
9260 中近東の学生の海外留学先 トルコはドイツ、イランはカナダとドイツ、サウジは米国、シリアはフランスなどむすびつきの深い国へ留学 2007年 OECD
9280 イランの民族別人口構成 ペルシャ人はイラン人口の半分。残りの少数民族のうち最大はアゼリ人で4分の1。その他ギラキ人、クルド人、アラブ人など。 2008年 CIAなど
9300 各国イラク復興支援部隊の派遣状況とこれまでの死者数 現在の部隊展開人数の87.4%、死者数の93.3%が米軍。英国がこれに続き、韓国とイタリアも存在感。 2005年 防衛庁
9302 アフガニスタン、イラクでの「対テロ戦争」における米国側国別死者数 対テロ戦争の米側犠牲者は、アフガニスタンで3492人、うち米英仏以外の主に後方支援の国が588人、イラクで4804人、うち米英スペイン以外の主に後方支援の国で128人 2014年 東京新聞
9310 サウジアラビアの人口ピラミッド 出稼ぎ外国人労働力が多いため壮年層の男性が多い人口ピラミッド 2000年 世界の統計
9320 北アフリカ諸国の海外留学先 OECD諸国への留学生の数から見るとエジプトは米国、リビアは英国、チュニジアはフランスとのつながりが最も深い。 2007年 OECD
9350 米軍の世界展開 139万人の米軍兵力のうち、作戦展開中のイラク、アフガニスタンを除くと約29万人が世界に配置 2005年 東京新聞
9352 米軍駐留経費の受け入れ国負担(各国比較) 米軍駐留経費の負担総額、負担割合ともに日本が最大・最高 2002年 東京新聞、米国国防総省
9356 戦争と暴力による死亡率の国際比較 世界では戦争と暴力によって多くの者が死亡している 2008年 WHO
9359 テロリズムによる犠牲者数の推移 イスラム過激派などによるテロ攻撃によって犠牲者が増加する傾向 2013年 米国国務省
9360 国際テロ事件の件数・死傷者数の推移 件数は減少傾向にあるものの死傷者数は拡大傾向。国際テロの時代。 2003年 米国国務省
9362 テロリストに対する拷問の許容度の国際比較 テロリストへの拷問の許容度は中東やアフリカそして米国で6〜8割と高く、南米・旧ソ連圏で1〜3割と低い。日本は中位レベル 2015年 Pew Global Attitudes Project
9365 民間の小火器保有数の世界ランキング 民間の小火器保有数最大は、世界の42%を有する米国であり、国民10人当たり9丁という保有率になっている。 2007年 Small Arms Survey
9370 途上国主要都市の犯罪率 犯罪都市の第1位はリオデジャネイロ。南米の都市で犯罪率が高い。 2001年 UNDP人間開発報告書
9375 途上国主要都市の汚職率 汚職都市の第1位はティラナ(アルバニア)。2位以下はマプート(モザンビーク)、ブエノスアイレス(アルゼンチン)、ジャカルタ(インドネシア)。 2001年 UNDP人間開発報告書
9390 東京・ニューヨーク・ロンドンの都心部人口 同一面積の都心部に最も多い260万人以上が働く東京だが夜間人口は少ない。ニューヨーク・マンハッタンは夜間人口が東京の約3倍の150万人と多い。 2001年 東京都・東京新聞
9393 国別・都市別の在留邦人数 在留邦人の多い国トップ3は米国、中国、英国、都市トップ3はロサンゼルス、ニューヨーク、上海 2007年 外務省
9400 島国日本:海岸線の長い国・地域ランキング 島国日本の海岸線の長さは世界第6位の3万q、国土面積当たりでは世界第3位。 2006年 米国CIA
9410 海洋国家日本:世界の排他的経済水域面積ランキング 日本の周辺海域は447万平方キロで世界第6位の海洋国 1996年 海洋白書
9412 地球上の夜の灯り(衛星画像) 宇宙から見た夜の地球の灯りは世界各地の経済活動の活発度をあらわしている 2000年 Views of the Solar System
9414 世界の主な高山 世界の最高峰はエベレスト。日本の最高峰は富士山。 2007年 世界の統計、理科年表
9417 国際河川の流域国数と流域構成国 流域を共有する国数が最多なのはドナウ川の19カ国、コンゴ川が13カ国で続く 2006年 UNDP人間開発報告書
9420 アフリカにおける河川流域と国境の不一致(地図) 19世紀の植民地分割により流域と国境域が相互にバラバラなアフリカ 2006年 UNDP人間開発報告書
9422 アフリカ人の海外留学先 旧宗主国のフランス、英国、ベルギーなどへの留学志向が高い点が特徴 2007年 OECD
9425 アフリカ諸国の一夫多妻婚比率 アフリカでは西アフリカを中心に一夫多妻の下にある有配偶女性の比率が3〜4割の国もめずらしくない。 2007年 早瀬保子・大淵寛(2010)、エマニュエル・トッド等(2007)
9430 南アフリカの不平等社会 不平等度が広がり、期待を裏切られたと感じる若者により社会不安が高まっているため、新興の「黒いダイヤ」とも呼ばれる黒人中産階級は白人とともに自己防衛に走っている 2008年 The Economist
9440 ミス・ユニバース優勝者出身国ランキング 米国が7人で最多、プエルトリコ、ベネズエラ、スウェーデンが5人、4人、3人で続き、日本を含め2人の9カ国は第5位 2007年 ウィキペディア
9450 血液型の国際比較 O型性格のケニア・キクユ族、B型的な中国人、A型が圧倒的な米国黒人、いろいろ混ざった日本人 1975年 カラー生物百科
9452 血液型の世界分布図 欧州に多いA型、インド・中央アジア・東北アジアに多いB型。相対的にA型とB型が多い日本人。中南米に多いO型。 1992年 The Cambridge Encyclopedia of Human Evolution
9456 日常言語から見た民族の多様性 日本、台湾、韓国ばかりでなくロシア、米国なども言語は単一に近い。南アフリカは多言語国家の典型(ただし英語共通語化が進む)。 2003年 ISSP
9458 イングルハート価値空間における日本人の位置変化 価値観2軸の分布の中で諸国民は民族・宗教的な背景で区分される。自己表現的価値から生存的価値に揺り戻しが起こった日本など儒教圏諸国は価値観の変化が一方方向でない 2006年 世界価値観調査、UNDP
9460 世界各国の宗教 無宗教、仏教の比率が高い日本をはじめとする東アジア諸国。 2000年 世界価値観調査
9463 世界各国の国民が重視する精神態度〜子どもに教えたいとする徳目〜 「寛容性」「責任感」を同時に重視する欧州・米州、「寛容性」ではなく「責任感」を重視する東アジア、「勤勉さ」を重視するロシア・中央アジア・アフリカ、「信仰心」を重視するイスラム圏諸国 2010年 世界価値観調査、欧州価値観調査
9464 親が子供に望む性格特性(日本、米国、韓国) 父母が子どもに望む最大のものは日本は「思いやり」、米国は「責任感」、韓国は「礼儀正しさ」 2004年 内閣府(旧総務庁)
9465 自国民であることの誇り(日本人としての誇り) 自国民であることの誇りを感じている人の割合は日本人の場合世界最低レベル 2000年 世界価値観調査
9466 日本人であることの誇り(時系列・男女年齢別) 日本人であることに誇りを感じる者は毎回60%前後で安定。30歳で最も低く、高齢者は高い。若者は50%を越える。 2005年 世界価値観調査
9468 どんなところが自国の誇りか(日韓比較) 共通するのは豊かな自然やすぐれた文化・伝統への高い誇り。異なるのは日本人の治安の良さや物質的な豊かさへの誇り、韓国人の家族や同郷人を大切にする気持への誇りである。 2010年 NHK放送文化研究所
9470 国かそれ以外か所属地域の意識(世界価値観調査) 国への所属意識の高い中国、インド、地方への所属意識の高いドイツ、フィリピン。日本は国への所属意識低位。 2000年 世界価値観調査
9472 国民というより世界市民だと思っている人の多い国は 世界市民意識の高い国民は先進国かというとそうではない。トップはフィリピンであり、これにインド、南アフリカが続いている。日本は33か国中15位と中位水準 2013年 ISSP
9480 幸福度の国際比較(世界価値観調査) 幸福度世界一はアイスランド、最も低いのはウクライナ。日本の幸福度は、60カ国中25位と、半分よりやや上の水準。幸福度と豊かさは必ずしも一致しない。 2000年 世界価値観調査
9482 幸せはお金で買えるか(所得水準と幸福度の国別相関) 幸せはお金で買えるが、お金がなくても幸せでありうる。ただ貧乏だと不幸に陥りやすい。 2005年 世界価値観調査、世銀WDI
9483 幸せはお金で買えるか(アジア版) アジア諸国でも高所得ほど幸せだが低所得だからといって不幸とは限らないという片相関関係成立。ただし日本など儒教圏諸国は所得の割りに幸福度が高くない。 2010年 猪口孝(2013)
9484 男女の幸福度の国際比較 日本人女性は韓国など東アジア(中国を除く)の女性と並んで男性より相対的に幸福度が高い。旧ソ連、南米、南欧では男性の幸福度の方が高い。 2005年 世界価値観調査
9490 自然観・社会観の国際比較(世界価値観調査) 日本や韓国は自然との共存、他者との共存という価値観が特に強い点で目立っている 2000年 世界価値観調査
9492 各国の国民は生物進化を信じているか 人類が動物から進化したと思っている者がそう思わない者を下回っているのは米国人とフィリピン人だけ。米国人は進化をめぐって国民が二極化してきており、信じない者の方が増加 2013年 ISSP、Pew Research Center
9495 人生は自由になるかについての意識の国際比較 人生観については各国の違いと共通パターンのグループが存在する中、日本人は「人生は自由になるとも自由にならないともいえない」とする特異な見方が特徴 2000年 世界価値観調査
9500 人づきあいの国際比較 日本人の人づきあいは余り良い方ではない 2000年 世界価値観調査
9502 社会的孤立の状況(OECD諸国の比較) ひとづきあいの希薄さ(社会的孤立)の程度はOECD諸国の中で日本が最も大きい 2000年 OECD
9503 諸国民の所属団体数平均(OECD諸国) 米国が3.3団体と最も多くスウェーデンやオランダがこれに続く。反対に、ドイツ、イタリア、フランス、英国といった西欧主要国は日本の0.8団体を下回る。 2000年 OECD
9510 人のよさの国際比較(世界価値観調査) 人が信用できるかどうかという見方からすると、世界一、人がいいのはデンマーク人、日本人の人のよさは世界60カ国中、第8位 2000年 世界価値観調査
9515 自負心の国際比較(世界価値観調査) 創造性、安全確保、伝統などシュワルツの基本価値について日本人の自己評価は多くの項目で世界一低い。これは自負心が低いとも控え目さのあらわれとも考えられる 2010年 世界価値観調査
9520 神の存在・死後の世界に対する見方(世界55カ国比較) 神の存在、死後の世界について、日本人は「わからない」とする点に特長 2000年 世界価値観調査
9522 神の存在・死後の世界を信じるものの割合の推移(ヨーロッパ6カ国) 死後の世界、及び神の存在については、総じていえば、戦後、大きく信仰心が衰えたが、近年は、横ばい傾向 2000年 ギャラップ調査、世界価値観調査
9525 神仏、霊魂、死後の世界は存在すると思うか(アジア太平洋諸国比較) 霊的な存在を信じる者は米国で最も多く、儒教国、共産国で少ない。日本は香港とベトナム・韓国の中間 2013年 統計数理研究所
9528 神についての考えの国際比較 神を信じている者が少なく、神の存在は分からないとする者が多く、神を信じるときも信じないときもあるという者が多いという3点ですべて日本人は世界一 2008年 ISSP
9530 祖先の霊的な力を感じるか(国際比較) 最も感じているのは台湾(57%)、これに南アフリカ(55%)、トルコ(48%)、日本(47%)と続く。欧米諸国は概して感じている人が少ない。 2008年 ISSP
9600 世界各国が抱える現下の最重要問題 国民が最重要とする国数の多い重要問題は経済:15、医療制度:8、教育:5、貧困:2、治安、テロ対策:1 2010年 ISSP
9610 全世界的なリスク状況 自然災害・食料価格・気候変動は世界的に拡大、出産リスクは世界的に縮小、経済変動リスク・伝染病は先進国で拡大、途上国で縮小、殺人は先進国で減少、一部途上国で増加 2010年 世界開発報告