各歳毎の人口ピラミッドを図示した。同時に、15歳以上は、労働力状態、すなわち就業しているか、通学、家事、その他かの状態別の区分を示した。

 各歳の人口が少ないところは、日中戦争、第2次世界大戦終戦前後、ひのえうまなどの影響を受けていることがうかがえる。

 人口数の特段に多い第1次ベビーブームの団塊の世代は、終戦後の出生増とその後の産児制限等による急激な出生減から生じたが、それがさらに第2次ベビーブーム(団塊ジュニア世代)を生んだ。

 第2次ベビーブームから第3次ベビーブームが生じなかった点、また15歳未満の人口についても、出生率の低下にともなって、概して0歳に近いほど人口が少なくなっている点など、少子化の影響がグラフにあらわれている。(出生率動向については図録1550参照)

 団塊の世代でも一番多いとされる1947年生まれ以降の労働者約300万人が60歳定年を迎えることから、技能・技術の伝承や退職金払いなどの「2007年問題」が懸念されたが、この図をみると、団塊の世代の直前との落差がよく理解できる。

 団塊の世代は2015年には65歳以上となり基礎年金受給者となったことがうかがわれる。

 また、就業者とそれ以外とのバランスが、2007年以降、大きく変化したことがこの図からうかがわれる。就業者の稼ぎを原資として営まれる年金等の社会保障の深刻さも目で見て実感されよう。

 さらに、就業、家事、通学以外の若年人口(失業者やニート等)もけっこうな数となっており、これも気がかりなところである。

 なお、5歳階級毎の日本の人口ピラミッドを米国、韓国、中国、ドイツ、フィリピン、ロシア、インド等の諸国の人口ピラミッドと比較した図は右の関連図録リスト参照のこと。

 他国と比較すると、日本の少子高齢化の状況、団塊の世代の年齢が他国と異なっている状況、男女比が日本の場合ノーマルである点など日本の特徴が明確となる。

 なお、15年前の国勢調査を使用した2000年結果については、図録1164x参照。

(2006年3月20日収録、2007年1月31日更新、2012年7月16日更新、2015年7月10日(注)改定、2017年4月27日更新)  


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