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| 主要国における人口１人当たりのエネルギー消費量（１次エネルギー供給量）の推移を石油換算量で示した図録を掲げた。 近年、日本、ドイツ、フランス、英国、韓国など主要先進国はほぼ4トン前後の消費量となっているのに対して、米国は８トン前後と約2倍の人口１人当たり消費量とエネルギー多消費国家となっている点が目立っている。世界全体ではなお２トン弱であり、米国を除く主要先進国でも世界平均の2倍のレベルとなっている。 このため、人口１人当たりCO2排出量も米国は、日本、フランス、ドイツ、英国、韓国といった国と比較して約2倍となっている（図録4180）。 1973年のオイルショックまで日本の高度成長期といわれる時期には、日本だけでなく、米国、ドイツ、フランスなど多くの国でエネルギー消費量が急拡大した。 1970年代後半からは各国ほぼピークを経て横ばいに転じた。日本とフランスは高度成長期ほどではないが、2000年代前半まで増加傾向にあったが、2000年代後半に入ると景気動向も反映して減少傾向に入った。。 韓国は高度成長が1980年代〜90年代に起こり、この時期にエネルギー消費が拡大した（図録4500参照）。最近も増勢が継続している。 消費水準は低かったものの中国も、同時期、拡大を続けていたが、2002年頃から拡大がさらに加速化し、人口規模も大きいだけに世界のエネルギー消費の拡大にも影響を与えている。 （2008年4月18日収録、2010年8月3日更新） |
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