日本人のダメさ加減を示す国際比較データがしばしばニュースに登場する。当っている場合も多いが、警鐘を打ち鳴らすことが仕事のマスコミや有識者の早とちりの勘違いによることも多い。ここではIT活用力を例に、データの見方そのもので、そうした誤解が生じて来るゆえんを明らかにしたい。

 2013年の10月に、OECDが2011年度に24か国・地域で実施した国際成人力調査(PIAAC調査)の結果が報道された。この調査は、「子ども」の国際学力テストであるPISA調査に対して、「成人」のスキルテスト(分かりやすくいうと大人の学力テスト)を内容とするものである。

 テストは、「読解力」、「数的思考力」、「IT活用力」の3科目で実施されたが、報道は、各社とも、「読解力」と「数的思考力」の2科目で世界一だったことより、それと対照的に「IT活用力」(ITを活用した問題解決能力)で世界10位と振るわなかった点を重視し、原因であるIT学習機会の未整備の解消に取り組むべきだと論じた(例えば毎日新聞社説、同年10月10日)。なお、「読解力」、「数的思考力」の結果については図録3936参照。

 IT活用力のテストは、「指定された条件を満たす商品をインターネットで購入する」、あるいは「表計算ソフトで作成された名簿を用いて、条件を満たす人のリストを作成した上で、そのリストをメールで送信する」といった実技試験だった。

 当然、コンピュータを使えない、あるいは使いたくない対象者は、このテストを受けることが出来ない。第1図に、そうした者を含めた、結果の分布を示した。テスト結果として、評価1と評価2という2通りの値とランキングが文科省から公表された。

 世界10位というのは、評価1の方であり、テストでITを使いこなせていると評価できるレベル2および3の者の割合(テストを受けなかった者まで含めた総数に占める割合)のランキングである。

 なお、ITに不慣れな場合が多い高齢者の割合による高齢化の影響は調査対象が65歳以下なので無視してよいだろう。

 評価2は、テスト受けた者の平均得点であるが、こちらの方は、世界一高かった。しかし、報道では、二の次扱いだった。

 第2図では2通りの評価を散布図にした。これを見ると、評価1と評価2は基本的に比例していることが分かる。つまり、ITを活用できている人の多さとITを使用する者の能力は比例しているのである。ポーランドはどちらも低い水準であり、反対に、スウェーデンはどちらも高い水準にある。これは、ITに親しむ人が多くなればなるほどITを使う人のIT活用能力が高まることを意味しており、各国におけるIT化の進展による自然な状況変化を示している。

 従って、普通は、各国のIT活用度を図るためにはどちらの評価方法を用いてもよいということになる。

 ところが、日本人だけは、ITを活用できている人の多さ(評価1)は高くないにもかかわらず、ITを使用する者の能力(評価2)は高くなっており、一般傾向からは、かなり外れている。ITを使う人のIT活用能力は高いのにITに親しむ人はそれほど多くないのである。

 これは何を意味するのであろうか。結論的には、ITに依存しない人間関係が発達しているので、問題解決のためコンピューターを駆使する必要がない人が日本人には多いということだろう。

 この点についてIT研究家の坂村健氏は次のように言っている。国際成人力調査の結果は「1位の項目が多い中で日本は「ITを活用した問題解決能力」だけ10位と良くない。そこで、きちんとネットでその問題文を見てみると「グループでスケジュール調整し、イベントチケットを取るまでをネットだけで行え」のような、日本の中年以上の「成人」ならネットより電話やサービスマンや部下などの人間関係に頼ったほうが良いと思いそうな課題だ。そもそも調査の入り口でネット経由の調査を拒否する人は、紙による回答となり本テストは受けられない。その分が日本では3分の1もいた。本テストを受けた人だけなら他の国々の成績を大きく上回っているというから、ここでは「ITを活用した問題解決能力」が単に低いというより、「日本はITを使わなくても便利な社会がそれなりに確立しており、使わないで済ます層と積極的に使う層に二分化している」という分析をすべきだろう」(毎日新聞、2013年10月17日)。

 かなり的確な指摘だと思うが、余り世間の関心を引かなかったようだ。

 日本と対照的な状況にあるのが中国である。

 フリージャーナリスト中島恵氏の報告によると、「日本であれば、社会インフラが整っているだけでなく、どの小売店に行ってもきちんと現金のお釣り(小銭)が用意されていて、店員の質はほぼ一定、ニセ札を掴まされる心配もまずない。だが、中国はそれらが不便な環境だったからこそ、逆に飛躍的にスマホが発達し、ある面では日本を飛び越えてしまった」という(ダイヤモンド・オンライン2017年5月12日)。

 この結果、大都市ではスマホによる決済が当たり前になり、スマホが急速に普及するとともに、スマホがなければ、日常生活にも支障をきたすほどであり、買い物だけでなく、タクシーを捕まえることにも苦労を強いられる状況になっているという。

 これにともないスマホを使いこなす者とスマホが使えない高齢者や出稼ぎ労働者との「スマホ格差」もますます広がりつつある。「先日、私自身も、上海の道端でタクシーを捕まえるのに30分以上もかかってしまい、疲れ果てた。同じ路上で私のように困っている人を何人か見たが、すべて70代以上の老人だった。振り込み等も、自身で足を運ばなければならないなど時間がかかって非効率的だ。スマホがあるかないか、スマホがあっても役立つアプリを使いこなせるかどうかで生活の質は大きく異なり、5年前には中国に存在しなかった深刻な“スマホ格差”が生じている」(同上)

 スマホ決済における中国の「カエル跳び」現象(遅れていたため途上国がかえって技術的に先進国を追い越してしまう現象)については図録5098参照。

 日本は、進んでいるためにかえって技術的に途上国に追い越されてしまう逆「カエル跳び」現象下にあるといえよう。

(2018年5月4日収録、5月5日コメント補訂)


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