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データ







j001 「消費税10%に引き上げ」への有権者意向 「賛成」「やむを得ない」が6割超と意外と多い(東京新聞電話世論調査) 2010年
7月
東京新聞
j002 参議院選挙の民主・自民・その他比例得票率都道府県別相関 「民主か自民か」というより「自民も民主もダメかやっぱり自民か」の戦いだった 2010年
7月
東京新聞
j003 幹部自衛官の天下り 防衛産業企業への幹部自衛官の天下り人数と契約高は比例的 2010年
9月
東京新聞
j004 ビッグマック指数 通貨戦争の予感。最近のビッグマック指数によれば中国の通貨は相変わらず過小評価。日本はやや過大評価に転じた。 2010年
10月
The Economist
j005 菅内閣の支持率推移(歴代内閣との比較) ジェットコースターのような菅内閣の支持率の推移 2010年
11月
毎日新聞
j006 中国がGDP世界2位、日本が世界3位に 2010年に中国が世界第2位の経済規模となる見込み 2010年 IMF、毎日新聞
j007 アルカイダの攻撃事件による死者数 約3千人の犠牲者を出した9.11米国同時多発テロのほか、100人以上の死者を出した爆弾テロだけでもケニヤ、タンザニア、インドネシア、フィリピン、スペインと世界各地で発生。 2008年 The Economist
j008 原発に対する国民意識 将来的に原発を減らすか、無くすかすべきという意見が多数派 2011年 NHK放送文化研究所
j009 発電コストの比較 発電コストの見直しで原子力コスト増。ただし火力も増、風力・太陽光は及ばずで相対的優位は揺るがずという結果 2030年 毎日新聞・東京新聞
j010 主要国のIMF出資比率と2010年GDPシェア 2012年4月のG20財務相・中央銀行総裁会議における日本のIMF資金強化拠出表明額は全体の14%とIMF出資比率6.5%の2倍 2012年 毎日新聞
j011 政党支持率の推移 2012年末に衆議院総選挙が行われる。どの政党に票が集まるだろうか 2012年 NHK放送文化研究所
j012 消費税の標準税率と軽減税率(各国比較) 消費税が20%を越える国が多い西欧では食品、新聞などには軽減低率が適用されている場合が多い 2013年 東京新聞
j013 憲法改正に関する世論調査の結果(2013年4月) 各社調査で改憲そのものの総論はみな賛成多数だが、96条改正、9条改正といった各論では賛成多数と反対多数の結果が混在 2013年 東京新聞
j014 世界の急成長都市トップ40(2010〜11年) 世界の急成長都市トップ5は、上海(中国)、リヤド(サウジアラビア)、ジッダ(サウジアラビア)、イズミル(トルコ)、杭州(中国) 2011年 OECD
j015 長時間審議をした主な法律 特定秘密保護法案の審議は尽くされたか? 2013年 東京新聞
j016 原発に対する意識(時系列変化) 脱原発意識は減っていない 2013年 NHK放送文化研究所
j017 EU諸国国民のEU評価 EUに対する評価はドイツ、フランスなどEU諸国国民でも顕著に低下傾向 2014年 BBC
j018 地方新聞による集団的自衛権行使容認閣議決定評 集団的自衛権の是非について全国紙では朝日・毎日VS読売・産経と互角のようでも、地方紙は39紙反対VS賛成3紙と批判が圧倒 2014年 東京新聞
j019 経済的なつながりが重要なのは対中関係かそれとも日米関係か 経済的なつながりとして日本は対米関係重視が78%と圧倒的だが、米国は対中関係重視が43%と日米関係重視の36%を上回っている 2015年 Pew Reserch Center
j020 発電コストの国際比較 経産省の原発コストの試算は、他国より小さい点、また他電源と比べ小さい点の2つが目立っている 2015年 東京新聞
j021 イスラム諸国の対IS観 大方のイスラム人口はイスラム武装組織ISに対して反感をもっており、親ISは少数 2015年 Pew Reserch Center
j022 中国の賃金水準の上昇 中国の賃金は農村部からの労働力の供給が無制限ではなくなったことを背景に上昇を続けており、今では、アジアの中で日韓台、マレーシアに次ぐ水準 2012年 通商白書
j024 米国世論調査から見た白人至上主義 「人種・民族の多様化によって米国は暮らしにくくなる」という白人至上主義的な意識傾向は米国人の5%と少数派 2017年 Pew Reserch Center
j025 2017年衆院選における年代別比例投票先 比例投票先として自民党は若高老低、立憲民主党は若低老高という対照的な結果 2017年 NHK、朝日新聞
j026 米国の貿易赤字対象国ランキング 米国の貿易赤字の内訳となる対象国としては中国が大きいがドイツ、日本がこれに次いでいる 2015年 東京新聞







0100 世界各国の供給カロリー(世界地図) 食べ過ぎの国と栄養不足の国 1999-01
年平均
FAO
0110 供給カロリーの国際比較(OECD諸国) 先進国の中で最も食事量(一人当たりの供給カロリー)の少ない日本 2013年 FAO
0200 1人1日当たり供給カロリーの推移(主要国) 食料消費で、韓国、中国は日本を上回る 2001年 FAO
0205 人間は何を食べているか(国際比較) 食料の供給カロリー構成は食文化と経済発展度によって様々。日本の特色は非肉食文化圏、魚食、食料の多様化など。 2005年 FAO
0207 食料獲得のエネルギー効率 狩猟採集、人力農業、畜力農業、機械化農業と食料獲得のエネルギー効率が高まり、類人猿からヒトへの進化、また文明の成立につながった 2007年 大塚柳太郎ほか(2012)、西田利貞(2007)
0209 人気の高い日本料理(好きな外国料理の各国比較) 世界13カ国のうち9カ国で日本料理が一番人気(自国料理を除く各国料理の中で)。米国、ロシア、ブラジルではイタリア料理が一番人気 2013年 ジェトロ
0209a 海外の日本食レストランの店舗数 海外の日本食人気に対応し、海外における日本食レストランが増えている 2015年 農林水産省
0209c 外国料理としての日本料理(諸外国における男女・年齢別の好み) 中国、香港、台湾、米国、イタリア、ロシアでは女性の方が日本料理を好き。韓国、米国、フランス、イタリア、ロシア、インドネシアでは若者ほど日本料理が好き。 2013年 ジェトロ
0209f 海外で人気のある日本料理メニュー 寿司人気は圧倒的。天ぷら、しゃぶしゃぶ、すき焼きといった従来料理のほかに、ラーメン、焼き鳥、カレーライスといった庶民料理が世界的に躍進 2013年 ジェトロ
0210 グルメ国ランキング(食事時間の国際比較) 食事時間の長いグルメの国は、フランス、ニュージーランド、日本、イタリアの順。短いのはメキシコ、カナダ、米国。最長と最短で2倍以上の差。 2006年 OECD
0211 主要国のエンゲル係数の推移 先進各国でエンゲル係数は、情報通信革命により通信費が上昇した時期から遅れて、反転上昇する共通傾向が認められる。 2016年 OECD
0212 エンゲル係数及び外食費比率の国際比較 OECD諸国を中心とする30カ国の中でエンゲル係数が最も低いのが米国14.9%、最も高いのがスペイン34.4%。日本は中位水準の23.1%。 2006年 OECD
0213 人体をつくる元素・微量元素量ランキング 人体に存在しているのは炭素、カルシウムなど11の比較的多い元素とそれ以外の鉄、フッ素、亜鉛などの微量元素 2007年 小谷太郎(2007)
0214 調味料から見た世界の食文化圏の味の特色 日本、中国、インド、フランスの料理の調味料頻度から見ると発酵調味料はアジアの特色、油脂は家畜文化の特色。油脂調味文化が及ばなかった日本では「だし」の食文化など人類史上特異な発達を遂げた。 1978年 朝日百科
0216 だし材料のうま味成分 甘味・塩味・酸味・苦みに次ぐ第4の味である「うま味」の成分として昆布にはグルタミン酸、鰹節、煮干しにはイノシン酸、干しシイタケにはグアニル酸が多く含まれている 1983年 朝日百科
0217 魚に含まれるEPA・DHAの量 健康によいとされるEPA・DHAを摂取するにはサバ缶など含有量が多く、サプリメントより値段の安い魚を食べるのが一番 2017年 毎日新聞
0218 食品別のアミノ酸組成(日本型食生活の由来) 必須アミノ酸組成上、穀物の中でコメには比較的多くリジンが含まれるので大豆等との組み合わせで米食中心の食生活が成り立った 2005年 日本食品標準成分表
0219 食品別のグラム単価とカロリー単価 グラム単価の最高は「牛肉」、最低は「だいこん」。カロリー単価の最高は「トマト」、最低は「食用油」 2010年 家計調査、日本食品標準成分表
0221 日本人が食べている野菜ランキング 摂取量では、たまねぎ 、大根 、キャベツ、購入数量では、キャベツ、たまねぎ、だいこん、支出金額は、トマト、たまねぎ、きゅうりの順 2016年 国民健康・栄養調査、家計調査
0222 野菜のビタミンの季節変化 店頭に並ぶ野菜類に含まれるカロテンやビタミンCは旬の時期とそれ以外で大きく異なる 2000年 辻村卓、東京新聞
0224 所得水準による野菜・果物・魚・肉の摂取量のちがい いずれにおいても所得が高い方が摂取量が多い傾向。差が大きいのは、果物>肉>野菜・魚の順。また男の方が女より所得による差が大きいのは宴会の際の大食の影響か 2011年 国民健康・栄養調査
0225 運動による消費カロリーと食事による摂取カロリーの比較 体重50sの女性ではテニスを1時間しても焼きいもを1つ食べるとそれ以上のカロリーを摂取 1995年 食品成分表
0230 冷凍食品の消費量・輸入量推移 拡大する冷凍食品消費。近年の消費量増加は中国を中心とする輸入量の増加によっている。天洋食品事件で08年中国からの輸入激減。 2008年 日本冷凍食品協会
0240 世界の肉と魚の消費動向 世界の肉と魚の消費は1960年代以降、20年ごとに倍増というテンポで拡大。最近20年は中国が肉4倍、魚6倍増。 2002年 FAO
0260 世界各国のシーフード(食用水産物)消費水準 魚食国日本の水産物消費量は主要国の中では世界一。各国の消費レベルは国により様々。 2002年 FAO
0270 世界のシーフード(食用水産物)消費の推移 日本の消費低迷と世界の消費拡大が対照的 2002年 FAO
0277 同位体分析から見た縄文時代から現代までの日本人の食生活 縄文人、それを基本的に受け継いだ弥生人の食生活は居住地域の生態系に応じて極めて多様。現代日本人の食生活は家畜のように単一化。 2015年 米田譲(2015)
0278 う蝕(虫歯)の有病率から見た縄文から現代までの食生活の変遷 縄文〜古墳時代には少なかった虫歯の患者率が鎌倉時代から江戸時代にかけて増加。米食への傾斜がうかがわれる 1977年 花田信弘(2011)
0280 食生活の変化(1910年代以降の品目別純食料・たんぱく質供給量) 明治の米・野菜・いも・大豆中心の食生活から、戦前から戦後にかけ魚介類をプラス、そして高度成長期以降、肉類、乳製品を含んだ多彩な食生活へ。 2005年 食料需給表
0288 飢饉の歴史(8〜19世紀) 飢饉頻度の大きな低減の時期は歴史上3回。@律令時代から中世、A戦国期から江戸期、B江戸期から明治期にかけて 19世紀 斎藤修・高島正憲(2017)
0290 魚介類消費の長期推移(1910年代以降) 明治期の魚介類消費は10分の1以下。塩干物等加工品流通、そして次ぎに鮮魚・冷凍品流通で消費拡大。最近は低迷。 2005年 食料需給表他
0298 中国からの食料品輸入の動向 中国産食料品の輸入は20年で4倍に拡大し、シェアは15%に(野菜は50%以上) 2007年 財務省
0300 中国の食料消費対世界シェアの推移 中国:巨大な胃袋 2005年 FAO
0305 中国における主要作物の輸出入動向 中国の作物は総じて旧来型の需要に対応した生産が都市部などの需要の変化についていけないことから大豆など一部産品における輸入急増など世界にも大きなインパクトを与える変化が生じている。 2002年 FAO
0308 農業保護の国際比較(PSEベース) 日本、韓国、スイスなど食料自給率の低い農産物輸入国であるほど農業保護率は高い。WTO農業交渉ドーハラウンドは農産物輸出国の補助削減が争点。 2003年 OECD
0309 漁業補助の国際比較(OECD諸国) 漁業補助額は世界一だが、補助率は平均程度。漁業インフラに片寄った漁業補助。 1997年 OECD
0310 日本および各国の食料自給率の推移 日本のカロリーベースの食料自給率は40%で横ばい傾向。欧米諸国と比較してかなり低い。 2006年 農水省
0311 食料の自給と輸入に関する意識の推移 食の安全を脅かす多くの事件などで食料輸入に比べて食料自給を優先する意識が高まりつつある 2008年 内閣府世論調査
0312 水産物自給率の推移 1970年代まで水産物自給率は100%を越えていたが、その後、大きく低下し2000年には53%のボトム。最近はやや回復。 2006年 農水省
0314 主要国の農産物貿易 日本は世界最大の農産物純輸入国。米国や欧州諸国は輸出と輸入がともに多く、農産物貿易においても相互依存関係が深まっていることが分かる。 2006年 FAO
0315 日本の農水産物輸入の世界シェア 人口2%の日本が世界の農産物輸入の10%、水産物輸入の33%のシェアを占めている。 2002年 農水省
0316 品目別食料自給率のカロリー構成図 我が国の食料自給率の低下の要因は「品目別自給率の低下」と「自給率の低い品目の供給カロリー割合の上昇」の両面による 2007年度 農水省
0317 主な食料の品目別自給率の推移 品目別自給率は、品目により大きな差があるが、米を除いて全体として低下傾向。最近は下げ止まり。 2006年 農水省
0318 世界の穀物自給率 人口規模の大きな国ほど高い自給率。人口1億人以上の国の中では異例に低い日本の自給率。 2003年 農水省
0319 世界の穀物自給率マップ 日韓のほか、島しょ部東南アジア諸国、アフリカ・中東諸国、中米諸国で穀物自給率が低い。 2003年 農水省
0320 料理メニュー別の輸入依存度 ラーメンの輸入依存度は高く、ちらし寿司の依存度は低い 2002年 農水省
0322 食事で重要なのは「おいしさ」「栄養」「満腹」? 「満腹」重視の若年男子、「おいしさ」重視の若い女性、「栄養」重視の中高年女性 2006年 NHK放送文化研究所
0325 世帯における食品ロス(廃棄、食べ残し・残飯) 食品ロスは減少傾向。ただし高齢者世帯の食べ残しは少ないが、それ以外の廃棄は多く、もったいない精神の高い高齢者の方が食品ロスは多いという皮肉な結果。 2005年 農水省食品ロス調査
0326 外食産業における食べ残し・残飯 食べ残し割合は、世帯食1.1%に対して、食堂・レストラン3.1%、結婚披露宴、宴会では、それぞれ、22.5%、15.2% 2006年 農水省食品ロス調査
0327 学校給食の変遷(年代別モデル献立) 日本の学校給食は明治期末に貧窮家庭対策としてはじまり、戦後は米国から援助物資として脱脂粉乳を得て、全児童を対象に拡大、その後、パンから麺、カレー、そして米飯給食、バラエティ化と献立も充実させながら発展 2003年 日本スポーツ振興センター
0328 家庭の献立メニュー 高齢者の世帯ほど肉料理より、魚料理・野菜料理を好む傾向。小さな子どもがある世帯はカレーが多い。 2005年 農水省食品ロス調査
0329 朝食はごはんかパンか ごはん54%、パン42%。パン派が多いのは、若い女性、地域では近畿地方。 2006年 NHK放送文化研究所
0330 子どもの食べ物・料理の好き嫌い 嫌いな食べ物1位はピーマン、好きな料理1位はカレーライス、嫌いな料理1位はサラダ 2000年 児童生徒の食生活等実態調査
0331 日本人が好きな韓国料理、韓国人が好きな日本料理 日本人は焼肉やキムチなどの韓国料理が好き、韓国人は、さしみやスシなどの日本料理が好き。互いに他の料理に対する愛好度は同程度 2010年 NHK放送文化研究所
0332 日本人の好きな料理ランキング 1位〜2位はすし、刺身。この24年間の変化としては専門店の盛況、世代交代などを反映してラーメン、カレーライスが急上昇、健康志向から焼き魚など魚料理も躍進。 2007年 NHK放送文化研究所
0333 日本人の好きな飲料ランキング 緑茶、コーヒーが1位、2位。中年層はコーヒー、若年層と高年層は緑茶がトップであり、リーフティー緑茶→コーヒー→ペットボトル緑茶という主役交代を示す。 2007年 NHK放送文化研究所
0334 日本人の好きな野菜ランキング 上位5位はキャベツ、たまねぎ、大根、ネギ、白菜。若年層より高年層で、男性より女性で野菜好き。 2007年 NHK放送文化研究所
0334a 日本人の好きな果物ランキング 日本人の好きな果物は、高い方から、いちご、みかん、桃、梨、りんごの順。果物愛好度は女性の方が、また高齢層の方が大きい。 2007年 NHK放送文化研究所
0335 日本人の好きなお菓子・デザート・ランキング 上位3位はアイスクリーム、チョコレート、プリン。プリン、チーズケーキが大好きな若年層、おはぎ、大福が大好きな高年層と世代の違いが大。 2007年 NHK放送文化研究所
0336 日本人の好きな酒ランキング 第1位は「ビール」、第2位は女性に好まれる「果実酒(梅酒など)」、第3位は男性の好む「焼酎」。中高年では男性がお酒好き、若年層では女性の酒好きが男性を上回る。 2007年 NHK放送文化研究所
0337 トウガラシの辛さランキング 世界で最も辛いトウガラシはハバネーロ、日本の熊鷹もこれに次ぐ水準。辛さのないパプリカ、ピーマンもトウガラシの仲間。 1992年 アマール・ナージ(1992)
0340 臭い食べ物ランキング 臭い食べ物上位3品目は、第1位、開缶直後のシュール・ストレンミング、第2位、ホンオ・フェ(韓国のエイ料理)、第3位、エピキュアーチーズ(缶詰チーズ)である。 2002年 小泉武夫(2002)
0342 主な毒物の致死量ランキング 致死量が最も少ない最強の毒物はボツリヌス菌が出すボツリヌストキシンで60kgのヒトなら0.000018mgで死に至る 2017年 齋藤勝裕(2017)
0347 地域ブランドの知名度・味のよさランキング 知名度ランキング・トップは夕張メロン、味のよさランキング・トップは魚沼米。なると金時、下仁田ねぎなどは知名度はそれほどでないが味のよさではひかる。 2009年 日経グローカル
0350 食料品輸出入、仕向国別食料品輸出額の推移 韓国・中国向けを中心に食料品輸出が最近増加する傾向にある 2004.4 貿易指数、経産省貿易動向データベース
0360 おせち料理の用意状況 おせち料理のうち、煮しめ、なますは作る人が多く、かまぼこ、だて巻きなどは買ってくる人が多い。 2005年 東京新聞
0380 米(コメ)の月別家計購入量 消費低迷が続く毎月の家計の米消費量 2008.4 家計調査
0400 牛肉の月別家計購入量 狂牛病(BSE)でゆれる牛肉購入量 2008.4 家計調査
0410 肉・魚の価格(100グラム小売単価)の推移 魚に割高感:生鮮肉の方が生鮮魚介より高かった小売単価が今はほぼ同等。1g1円理論。 2006年 家計調査
0415 スパイス類のグラム単価 最も高価なスパイスはサフラン、植物種子として最も高価なのはカルダモン 2006年 高梨香辛店
0417 カレー粉の調合例 インドのカレー粉に必須となっているスパイスは、コリアンダー、クミン、フェヌグリーク、トウガラシ、こしょう(黒又は白)、ターメリック。英国式カレーから進化した日本式カレー。 2004年 山崎春栄(2004)
0418 漢方薬の生薬使用量・生産国 漢方薬は様々な生薬を配合してくつられるが、多くの生薬は中国産であり、乱獲防止のための中国の輸出規制で、価格上昇や調達難が懸念されている。 2008年度 日本漢方生薬製剤協会
0420 農産物の主な生産品目トップ100 コメが1位。野菜ではトマト、いちご、きゅうり、果実ではみかん、りんご、ぶどう、花ではきく、ラン、ばらの順。 2002年 生産農業所得統計
0422 ねぎの産地 ねぎの産出額が最も多い県は、深谷ねぎが名高い埼玉、第2位は千葉、第3位は茨城となっており、消費量が多い関東が中心 2008年 生産農業所得統計
0423 だいこんの産地 北海道と千葉の産出額が全国トップ。神奈川、青森、宮崎がこれに次ぐ。各地の「地大根」に注目が集まる 2014年 生産農業所得統計、東京新聞
0425 いちごの産地 東の「とちおとめ」、西の「とよのか」から、佐賀の「さがほのか」、福岡の「あまおう」などブランド競争が激化。 2003年 農水省、東京新聞
0430 世界各国の主たる作物(世界地図) 国や地域によって主たる作物は、小麦、コメ、トウモロコシ、モロコシ・キビ、いも類と種々(中国地域別主要作物図付き) 2004年 FAO、中国統計年鑑
0431 中国とインドの地域別主要作物マップ 中国もインドも、アジアモンスーン地帯と共通のコメ(イネ)農耕圏とヨーロッパ・西アジア・中央アジアと共通の小麦農耕圏の双方を抱える 2006年 中国統計年鑑ほか
0432 大豆消費の国際比較 大豆の食料消費カロリーの多い国は、北朝鮮、インドネシア、日本、ウガンダ、韓国。消費量全体では中国やナイジェリアも上位5位に。 2002年 FAO
0440 チョコレートの消費とカカオ豆の生産 最もチョコレート好きの国民はドイツ人。原料であるカカオ豆の生産量はアフリカが7割で、コートジボワールが最大生産国。 2004年 東京新聞
0442 甘いもの好きの国際比較 1人当たりの砂糖消費量が多いのはブラジル、ニュージーランド、ベルギー、スイス、カナダなど。日本、韓国、中国などは少ない。 2001
-03年
FAO
0445 インスタントラーメン(即席麺)消費量の国際比較 世界一は消費量では中国、1人当たり消費量ではインドネシア。即席麺は開発国日本からアジア・世界に普及。 2007年 東京新聞、世界ラーメン協会
0450 世界の家畜数 大きな家畜は大人1人に1頭、鶏は4羽近く世界で飼養。地域分布は中国に豚が多く中南米に牛馬が多いなど大陸別に特徴。 2002年 FAO
0452 世界各国の家畜分布(世界地図) 畜産が盛んな国では人口1人当り1頭以上の家畜が飼われている。日本は世界の中でも家畜頭数の特に少ない国である。 2014年 FAO
0455 動物が家畜化した時期と場所 イヌがオオカミから進化して家畜となったのが最も古く、はるか狩猟採集時代に遡る。その後、農業時代に入り、ヤギ・ヒツジ、ウシ・ブタと家畜化されていった。 960年 The Cambridge Encyclopedia of Human Evolution(1992)
0457 獣医師数の国際比較 日本では人口当りの獣医師数は少ないが、家畜数当りの獣医師数は多い 2014年 World Organisation for Animal Health
0460 世界のトウガラシ消費(世界地図) メキシコとインド・東南アジア・韓国に辛いトウガラシの消費の中心、そしてハンガリーなど南東欧を中心に辛くないトウガラシであるパプリカの消費多大 2005年 FAO
0465 お茶の産地 静岡が全国の4割以上を占める最大産地であり、鹿児島がその半分で第2位。この他、伊勢茶(三重)、宇治茶(京都)、八女茶(福岡)と続く。 2004年 農水省
0470 お茶の生産消費・輸出入の長期推移(1868〜2003年) 明治以降、お茶の生産消費・輸出入は大きく変転。日本茶は米国向け輸出産品として生産が本格化。 2003年 日本農業基礎統計、FAO
0474 世界各国のお茶消費・生産・輸入・輸出量(地図付き) 上位2位は消費・生産ではインド、中国、輸入はロシア、英国、輸出はスリランカ、中国 2002年 FAO
0476 世界各国のお茶消費(地図付き) 中近東、英国、日本などの1人当たり消費量は多く、意外なことに中国の1人当たり消費量は世界平均以下。 2002年 FAO
0478 世界各国のコーヒー消費 北欧諸国を中心に欧州で多いコーヒー消費。紅茶を良く飲む英国とオランダは例外。アジア諸国は概して少ないが日本とラオスは例外。 2011年 FAO
0480 緑茶ドリンクなど清涼飲料の生産推移 目立つ緑茶飲料など茶系飲料の伸び 2007年 全国清涼飲料工業会
0500 都市農家の主たる所得源(稲城市の例) 都市農家にとって不動産収入が重要な役割 2001年 農業者アンケート
0510 農業生産と農業所得の金額推移 農業生産額は8.2兆円と医療費の4分の1。農業所得額は3.1兆円と年間500万円所得の人なら60万人程度しか養えない。 2007年 生産農業所得統計
0515 都道府県別の主要農産物マップ 北海道の生乳、九州の肉用牛、山陽地方の鶏卵と畜産県がある一方、東北から北陸の日本海側は米作、また山形のおうとう、山梨のぶどう、静岡の茶、沖縄のさとうきびなど、地域ごとに多彩な農業 2007年 生産農業所得統計
0520 農家数・専兼別主副業別農家数の長期推移 戦前から長らく550万農家が続いたが高度成長期以降減少が続き2005年には300万戸を切る。戦後はまた兼業農家のシェア拡大が基調でありついに農家区分も衣替え。 2005年 農業センサス
0530 農業者の高齢化−年齢別農業従事者数 食料自給を担う農業者については、70歳以上に達する昭和一桁台生まれがなお多数を占める 2005年 農業センサス
0536 有機農業経営の農地面積比率(OECD諸国) 日本の有機農業比率は0.6%と高くない。最も高いのはオーストリアの10.3%であり、スイス、フィンランド、スウェーデン、イタリアなどが6〜8%とこれに続く。 2004年 OECD
0538 農地の栄養バランス(OECD諸国) 面積当たりの栄養バランスに関し、日本は、窒素過多第4位、リン過多第1位 2002年
〜04年
OECD Factbook
0540 主要国の農薬使用量推移 日本、韓国、オランダなどの農薬使用量は多いが近年は減少傾向。中国は大きく伸び先進国のレベルに達している。 2006年 OECD、中国統計年鑑
0550 遺伝子組み換え作物の生産状況 拡大が続く遺伝子組み換え作物の生産。当初、リードした米国に代わってブラジル、アルゼンチン、インドなどで急増。 2011年 OECD
0560 食品による窒息事故の原因食品 窒息事故の原因食品としてはもち、米飯、パンなど伝統食品が多く、こんにゃくゼリーは少ないが、開発食品については消費者責任よりメーカー責任が問われる。 2007年 厚生労働省
0600 援農ボランティアの増加(稲城市の例) 援農ボランティアが増加している地域がある 2000年 農業センサス
0650 農林業におけるパート・アルバイト数の推移 農業パートの役割高まる 2007年 労働力調査
0660 年齢別売上高の農業と漁業の比較(稲城市と横須賀市の例) 農業では年齢が高いほど大きな売上、一方、これとは対照的に、漁業では年齢が若いほど大きな売上 1991年、
2001年
アンケート調査
0665 漁船員の外国人比率 遠洋漁業の漁船員には外国人が多い 2003年 漁業センサス
0667 昆布の生育分布 栄養塩豊富な親潮(寒流)が洗う北海道の太平洋岸が昆布の中心産地 2014年 農林水産省
0668 昆布消費の地域パターン 北陸・近畿から同心円状に広がる消費パターンは、北海道の昆布の産地拡大と本土への普及の歴史をあらわしている 2015年 家計調査
0669 江戸期・明治前半期の昆布輸出 中国への昆布輸出が江戸時代には長崎・琉球から、幕末から明治にかけては函館から行われていた 1886年 荒居英次(1975)、真栄平房昭(2003)、函館市史
0670 魚種別の魚介類国内生産量の推移 まいわし、すけそうだらの漁獲量減少などにより魚介類生産量は大きく減少した。 2002年 食料需給表
0673 水産物及び青果物の流通コスト 多種多様、鮮度や加工法が重要といった水産物の特性から生産者受け取り価格が25%以下と青果物の4割超を大きく下回る 2008年 水産白書
0675 水産物卸売価格の月次動向 最近、まぐろの他、水産物価格は高騰の兆し。世界的な需要の伸びと魚類資源量の制約が理由か。 2006.8 農林水産省
0680 OECD諸国の森林面積比率と森林利用率 フィンランド、スウェーデンに次いで高い日本の森林比率。ただし成長量の4割しか利用していない。 2004年 OECD
0690 森林に対する国民の期待 地球温暖化防止が1位、災害防止の治山治水が2位、かつて2位だった木材生産は8位 2007年 内閣府世論調査




0700 途上国への資金フロー推移 アジア通貨危機で収縮した途上国への資金貸付。直接投資はそれ以降も拡大。 2006 OECD-DAC
0800 DAC諸国のODA額の推移 日本は8年間援助額世界1(トップドナー)であった。近年は連続して減少し欧米に大きく水をあけられる。また常任理事国入りにはODA増の国際的要請。 2007年 OECD-DAC
0900 ODA額対国民所得比の推移(日米、DAC諸国平均) 世界的に、冷戦後、ODA額急減。近年やや回復。 2007年 OECD-DAC
0920 インド洋大津波に対するDAC諸国の政府援助額 世界中から災害援助が行われたインド洋大津波。政府援助の表明額、約定額は米国がダントツだが、9ヶ月間の実援助額は日本が米国の2倍で最大。 2005年 OECD
0950 日本のODA供与先上位10位の変遷 トップ常連はインドネシア。中国は90年代トップ、2000-03年2位。60〜70年代は韓国にも。 2003年 OECD-DAC
0960 韓国、中国、インドネシアへの円借款の推移 卒業国韓国、卒業間近国中国、就学中インドネシア 2003年 OECD-DAC
1000 経済協力についての国民意識の推移 国際援助の積極意向が縮小傾向 2006年 内閣府世論調査
1015 世界のスラム人口 スラム人口は9.2億人であり、都市人口の32%を占める。絶対数では南アジアが最大、比率としてはサハラ以南のアフリカが最高。 2003年頃 WHO
1018 失敗国家ランキング 国家機能が失われた失敗国家のランキング1位はソマリア、2位はチャド、3位はスーダンとサハラ以南アフリカが上位を占めている。 2010年 The Economist
1019 伝統社会の男女分業 住居地近くで完結する採集や料理と関連する作業は女性が担当し、狩猟や遠出、頑強さを要する仕事は男性が担当という男女分業 1935年 D'Andrade(1966)
1020 水運び・薪集めにかかる時間(途上国における男女比較) 水運びにかかる時間は女性の方が多く、1日平均1時間以上の場合もあるなど経済発展と人間開発の制約となっている。 2003年 人間開発報告書、国連
1021 途上国における上水道・トイレ・電灯の未整備住戸割合 上水道、トイレ、電灯が戸内で利用できない住戸割合が最も高いのは、それぞれ、マラウイの97%、ザンビアの92%、マラウイの98% 2014年 大友篤(2017)
1022 台所加熱設備の歴史とアフリカ・アジア・東欧の現状 アフリカ・アジア・東欧では、近代以前のヨーロッパや日本と同様、なお固形燃料を使い煙突のない加熱設備で調理している国が多い 2007年 国連、中尾佐助1983
1023 水質満足度の国際比較 水質満足度が50%未満であるのは138カ国中19カ国であり、中東・北アフリカとサハラ以南アフリカに集中 2013年 Gallup
1025 避妊実施率と出生率との相関 アフリカ諸国やアジア諸国では避妊実施率と合計特殊出生率との相関は高い。OECD諸国では相関はほとんどない。 2007年 国連
1030 途上国の農村世帯の生計分類 途上国の農村世帯の所得源を自家農業、雇われ、自営、出稼ぎに分けてみると自家農業に大きく依存する世帯はむしろ少ない 2004年 世界開発報告書
1050 バングラデシュのNGO 外国NGOを上回り、数や活動内容で世界一のレベルに達したバングラデシュの現地NGO 2000年 国民経済研究協会(2001)
1055 バングラデシュのマイクロクレジット ノーベル平和賞受賞者ユヌス氏のグラミン銀行がはじめたマイクロクレジットはバングラデシュの現地NGOの全般的な活動へと拡大 1999年 国民経済研究協会(2001)
1100 NGO援助とボランティア活動時間(各国比較) ボランティアが盛んな国はNGO援助も盛ん 2006年 OECD-DAC、社会生活基本調査
1102 NGO援助とボランティア活動者率(OECD・DAC諸国) ボランティア活動が盛んな国はNGO援助も盛ん 2000年 OECD
1125 人間開発指数の地域別動向 全体に上昇傾向かつアジアの伸びにより先進国と途上国の格差は縮小傾向、ただしアフリカは低迷 2004年 人間開発報告書
1130 人間開発指数の推移(上位国・下位国) 指数第1位はノルウェー、日本は7位。最下位はニジェール。順位上昇国としてはアイルランド、韓国、順位低下国としてはスイス、米国があげられる。 2004年 人間開発報告書






1150 人口の超長期推移(縄文時代から2100年まで) 日本における人口の超長期推移は、大きく見て、増加と停滞の時期を何度か繰り返してきた。近代の人口爆発は21世紀に入り一転して減少へ。 2000年、
2100年
鬼頭宏、国勢調査、将来人口推計
1150a 古代・中世・近世における人口・GDPの推移 奈良〜平安中期と江戸・享保以降は、人口停滞+1人当りGDP成長の「内的充実」期、中世の「村」創成と近世初期開発の時期は人口増加+1人当りGDP停滞の「水平的拡大」期、戦国時代と明治以降は人口増+1人当りGDP成長の「躍進」期 1874年 岩波講座日本経済の歴史第1〜2巻
1151 世界と主要国の将来人口推計 2009年に68.3億人の人口が2050年には91.5億人に。2050年にはインドが中国を抜いてトップに、また現在10位の日本は17位に低下。 2009年 国連
1152 人口重心の移動マップ(日米比較) 人口重心の移動は日本においては首都圏への人口移動により東進。米国においては西部開発などダイナミックな人口移動を示す。 2005年 国勢調査、世界開発報告書
1155 国勢調査人口の推移(総人口、年齢3区分別人口) 2005年総人口1億2,777万人、対前期比0.7%。老年人口比率20.1%。 2005年 国勢調査
1156 主要な国・地域の長期人口推移 1820年からの推移。西欧と米国の逆転。ロシアと米国の差の拡大。日本とロシアの規模と推移の類似性 2010年 OECD
1157 主要国における人口高齢化率の長期推移・将来推計 日本は世界で最も急速に高齢化が進んでおり、高齢化率も世界一に 2050年 社人研
1158 主要国における生産年齢人口増減率の長期推移 日本のバブル期やその後の停滞など各国の大局的な経済動向は生産年齢人口の動きに大きく影響されている 2050年 世銀、国連
1159 高齢化率の国際比較 194か国中、日本の高齢化率は圧倒的に世界一。ヨーロッパのイタリア、ドイツが2位、3位 2014年 世銀WDI
1163 百歳以上高齢者数(推移と都道府県別) 100歳以上の高齢者数は大きく増加し2008年には3万6千人に達す。人口当たりの100歳以上高齢者は沖縄が最多。 2008年 厚生労働省
1164 各歳表示の人口ピラミッド 2重独楽型のピラミッド。戦争等による出生減が各歳人口の変動に影響を残す。 2005年 国勢調査
1166 世界人口規模の推移(地図表現) 世界人口は1950年の25億人から2005年に2.5倍の64億人に達した。ヨーロッパの人口増はおだやかであり、人口増の多くはアジアとアフリカで生じた。 2005年 国連
1167 世界150カ国の人口と面積 人口超大国中国、インド。日本は第10位。 2006年 世銀WDI
1168 世界の大都市圏ランキング 世界の大都市圏1〜5位は、東京(日本)、メキシコシティー(メキシコ)、ニューヨーク(米国)、サンパウロ(ブラジル)、ムンバイ(ボンベイ)(インド) 2005年 国連
1169 世界の大都市圏ランキング歴史的推移 各時代の最大人口都市は、西暦1000年時点では後ウマイヤ朝の首都コルドバ、1800年には北京、1900年にはロンドン、そして2000年は東京 2000年 地球白書、国連
1170 海外移民受入による人口増の推移(国際比較) 日本は海外移民(外国人労働者)受入による人口増効果はほとんどないが、近年米国では人口増の4分の1、オーストラリア、カナダでは半分が移民増の効果 2000年 OECD
1170a OECD諸国の移民人口比率 日本の移民人口比率は1%台とOECD諸国の中で最低水準。最高はルクセンブルクの36.9%。英米仏独など主要国は11〜12%。 2009年 OECD
1170c OECD諸国の移民系若年層人口比率 移民の子どもを含めるとOECD諸国の若年層の4人に1人は移民系 2013年 OECD
1171 主要国の移民人口比率の推移 多くの欧米主要国で移民人口が近年急増 2008年 OECD
1171a 主要国の移民人口出身地 国内最大移民勢力:英国はインド人、米国はメキシコ人、フランスはアルジェリア人、スウェーデンはフィンランド人、イタリア・スペインはルーマニア人、ドイツ・オランダはトルコ人 2008年 OECD
1171b 先進国全体の移民人口比率の推移 先進国地域において徐々に増加していた外国生まれの移民人口は冷戦の終了とともに増加傾向が加速され、総人口に占める比率が今や全体として10%以上となっている。 2010年 世銀WDI
1171d グローバリゼーション:ヒトの移動の活発化 冷戦の終了とともに途上国から先進国への人口移動は加速 2015年 国連
1172 日本及び主要国の人口増加率・人口動態 日本は自然増減が減少に転じ人口増加率もマイナスへ。欧州では移民の流入により人口増加率も大きく変動。米国は自然増、社会増で人口着実に増加。 2010年 世銀WDI、推計人口、人口動態統計
1173 中国・インド・ロシア・ブラジル・インドネシア・バングラデシュの人口増加率・人口動態 中国の0.5%水準を除いて1%程度以上の人口増加が続く人口大国。ロシアはこの20年自然減により人口が減少基調。 2009年 世銀WDI
1174 人の移住範囲の国際比較 複数の国で暮らしてきた者の比率が世界一低い日本 2008年 ISSP
1174a 移民に仕事が奪われているか(国際比較) 移民に自国民の仕事が奪われていると思っている者が最も多いのは南アフリカ(68.5%)。G7諸国の中では英国が51.3%、米国が34.8%と多い。日本は13.6%と55か国中下から3番目 2013年 ISSP
1175 海外在留邦人数の推移 20年で2倍の100万人に達した海外在留邦人数。北米が最も多いが、アジアでの伸びが著しい。近年、女性が男性を上回ったのも目立つ。 2007年 外務省
1180 外国人数の推移(国籍別) 外国人は12年間に6割増加。韓国・朝鮮人は減少、中国人、ブラジル人、フィリピン人などが2倍以上増加。 2007年 法務省、国勢調査
1185 在日韓国・朝鮮人人数の長期推移 日韓併合以降30年間で在日朝鮮人は100万人増加、さらに戦中下で100万人増加、終戦時には210万人が在留。戦後は60万人体制に。 1990年 アジアウェーブ(1995)
1187 在日外国人の人口ピラミッド 多様な特徴:20歳代男女が非常に多い中国人、各年齢層にわたる韓国・朝鮮人、30代男女とその子どもが多いブラジル人、40歳代までの女性中心のフィリピン人 2009年 法務省
1188 縮小する世帯人数規模 高度成長期の核家族化、その後の標準世帯化(4人世帯化)を経て、近年は多様化と1人世帯・2人世帯の主流化が進む 2014年 国民生活基礎調査
1189 世界各国の世帯人数規模 少人数世帯はヨーロッパ諸国の特徴。アジアでは日中韓で少人数世帯が多いが特に日本の1人〜2人世帯の多さが目立っている 2011年 世界の統計
1190 増える国際結婚 実数、比率ともに拡大傾向の国際結婚。近年の増加は主として中国人、フィリピン人の妻との結婚。 2005年 人口動態統計
1192 外国人との結婚についての意識変化 自分の子供の国際結婚について、この20年で「賛成」が3割以下から5割以上へ大きく増加 2008年 日本人の国民性調査
1195 世代別1人当たり住宅スペース 高齢夫婦、高齢単身者の住宅スペースは若い世代の世帯に比べ広い 2005年 国勢調査
1197 世帯構成の異文化比較 近代以前の家族構成は、イングランドの核家族制、北欧・中欧の上向き直系家族制に対して、日本は、上下向き直系家族制(家制度) 1920年 斎藤修(2002)
1200 老後の生活についての心配度の推移 老後の不安、1990年代以降急上昇中 2007年 金融広報中央委員会アンケート
1215 若者の将来不安(老後の安心についての国際比較) 21カ国中、老後の経済的心配が大きいのはロシア、イタリア、日本の順。若年層の方が高年層より心配度がずっと大きいのが日本の特徴 2013年 Pew Global Attitudes Project
1217 高齢者の尊厳が傷つけられることの有無(国際比較) 日本は高齢者が高齢であることを理由に不愉快な取り扱いや不利益をうけることが少ない国である 2015年 内閣府
1218 高齢者の悩みやストレスの国際比較 日本の高齢者は、現状では、スウェーデンの高齢者とともに、欧米主要国の多くと比べて、健康問題も人間関係、生活費問題も悩みが比較的小さい 2010年 内閣府
1220 高齢者の職歴の国際比較 農業社会から産業社会へシフトした時期の違いにより韓国、日本、欧米先進国の順に農林漁業者上がりの高齢者が多い 2005年 内閣府
1230 高齢者の住宅についての国際比較 持ち家一戸建てに住む高齢者が多い点と高齢者の転居が少ない点が日本の特徴。サブプライムローンの影響か、米国では近年転居した高齢者が多い。韓国の高齢者は田舎から都市の高層マンションに移り住む比率が高い。 2005年 内閣府
1238 老親の世話は誰がすべきか(国際比較) 回答率の上位3カ国:家族はフィリピン、中国、ベネズエラ、政府・自治体はスウェーデン、デンマーク、アイスランド、NPOはドイツ、オーストリア、リトアニア、民間事業者はフランス、デンマーク、日本 2012年 ISSP
1240 老親の世話の責任は誰にある(東アジア日韓台中比較) 韓国は東アジアの中でも長男主義が強い点に特徴。日本も長男重視が韓国に次いで大きいほか、子どもに責任なしとする意見も他国より多い。 2006年 大阪商業大学JGSS研究センター
1260 主要国の年金生活者 日本では1980年ごろはまだ少なかった年金生活者が今では欧米と遜色ない水準に増加。フランスと米国は私的な年金も大きな役割。 2010年 内閣府
1300 老後の不安の内容 生活費と健康が老後の不安の双璧 1998年 国民生活選好度調査(内閣府)
1305 高齢者の生活困窮度の国際比較 高齢者の生活困窮度の高い順に韓国、フランス、ドイツ、米国、日本であり、日本はもっとも低い。 2005年 内閣府
1307 高齢者の人間関係の国際比較 日本の高齢者は同居している夫婦、家族を越える人間関係が他国に比べ非常に希薄。家族関係や社会保障制度への過度の依存が理由だとすればそれはかえってリスク大。 2005年 内閣府
1308 ひとり暮らし高齢者の比率の推移(主要国比較) 日本のひとり暮らし高齢者は急増し1割を超えたが、もとから3分の1はひとり暮らしだった欧米や日本より急増した韓国よりは少ない 2010年 内閣府
1309 高齢者の子どもとの同居や別居している子どもとの接触の推移(主要国比較) 子どもとの同居比率は日韓で大きく低下したがなお欧米より高い。しかし、別居した子どもとのコンタクトは、日本の場合、余り高まっていない 2010年 内閣府
1309a 高齢者と子どもが密接に暮らしているかについての国際比較 日本は同居比率は高いが会う頻度は高くないので、高齢者と子どもの密接度は中位レベル 2001年 ISSP
1310 高齢者意識−子や孫とのつきあい方・同居志向(時系列・国際比較) 同居志向は6割から1/3に低下。それでも欧米に比べ相対的に同居志向の高い日韓。 2006年 内閣府
1320 高齢者の生活と意見(国際比較)−収入源、高齢者政策か若者政策か 年金が主たる収入源の日米独仏に対し韓国は子どもが扶養。「若害」意識の韓国。 2006年 内閣府
1330 望ましい退職年齢(高齢者意識の国際比較) 欧米、特にフランスでは早めに退職を希望する高齢者が多いのに対して、日韓、特に韓国では長く稼ぐ仕事を続けたいという希望が多い。 2005年 内閣府
1334 高齢期における夫婦の時間の過ごし方(高齢者意識の国際比較) 日本は以前は夫婦一緒でいる必要はないと思っていたのに現在は一緒が大切に変化。諸外国は以前は一緒が大切だとしていたが、今は別々の時間も重要という方向へ変化。 2005年 内閣府
1400 高齢者労働力率の推移(各国比較) 日本の高齢者は働き者 2000年 ILO
1480 専業主婦世帯と共稼ぎ世帯の推移 1980年にはなおサラリーマンと専業主婦の世帯がサラリーマン共稼ぎ世帯の2倍弱存在したが、1992年に両者は逆転し、現在は共稼ぎが多数派。 2007年 男女共同参画白書
1495 女性の労働力率(世界地図) 女性の労働力率は地域ごと、国ごとに7割以上から4割未満とかなりの高低差がある。イスラム圏諸国で低いのが目立つ。 2009年 World Development Report
1500 女性の年齢別労働力率(各国比較) 女性が働く比率:欧米は概して高く、アジアは多様 2000年 世界の統計(原ILO)
1505 女性の年齢別労働力率の推移(欧米との比較) 欧米では年齢を通じた労働力率の上昇が顕著であったのに対して、日本はM字カーブの形成の後、M字カーブの切れ込みの小幅化を伴いながら労働力率が緩やかに上昇 2005年 ILO、国勢調査
1510 M字カーブ推移の内容 女性の年齢別有業率のM字カーブの底は持ち上がっているが、主として晩婚化による未婚有業者の増加によるもので子育て女性の就業継続・再就業によるものでない 2002年 男女共同参画白書
1511 自分の死についての意識 死については「ただ消え去ること」という意識が7割前後で最も多く、「考えない」という意識が5割台、「怖い」という意識が4〜5割、「死後の世界がある」という意識が3〜4割で続く 2017年 日本ホスピス・緩和ケア研究振興財団
1512 死に臨んで大事だと思うこと(日本・米国・イタリア・ブラジル) 四カ国の国民とも、特に日本人は、死に臨んで「なるべく長く生きること」より「精神的に安穏」あるいは「苦痛がない」ことを大事だと思っている 2016年 Kaiser Family Foundation/The Economist
1513 最期を迎えたい場所 自宅で最期を迎えたいとする比率が54.6%と半数越え。男62.4%、女48.2%と配偶者と暮らす割合の多い男の方が高い値 2012年 内閣府
1514 最期を迎えたい場所・迎えそうな場所(国際比較) 日本では、病院で最期を迎えたい、迎えそうだ、近親者が迎えた割合が、それぞれ23%、58%、69%と米国、イタリア、ブラジルと比べて高い 2016年 Kaiser Family Foundation/The Economist
1515 生まれるのも死ぬのも家ではなく病院で 戦後すぐは9割以上が家で生まれ、家で死んでいた。その後、出生場所が高度成長期に病院に移り、そして死亡場所も徐々に病院が多くなっていった。 2015年 人口動態統計
1518 婚外子(非嫡出子)割合の推移 戦前には高かった婚外子割合が戦後1970年代までに極めて低い水準に低下し、その後再度上昇傾向 2007年 人口動態統計
1520 婚外子(非嫡出子)の割合(国際比較) 結婚していない母からの出生の割合はスウェーデンで5割以上など欧米で高くなっているが日本ではわずか 2005年 Statistical Abstract of the U S
1530 母子・父子世帯比率の国際比較 先進各国で母子・父子世帯が増加している。日本はまだすくない方。 2006年 Statistical Abstract of the United States
1535 母親の年齢別にみた出生数の割合 晩産化により、最近は、20歳代後半の母親からの出生数より30歳代前半の母親からの出生数が上回るようになった。 2005年 人口動態統計
1536 できちゃった婚など結婚と出産のタイミング変化 できちゃった婚(デキ婚)が増えるとともに結婚後最初の子ができるまでの期間も長くなる傾向 2009年 人口動態統計
1538 結婚・同棲・未婚の国際比較 同棲の多い欧米、少ない日本・韓国。同棲を加えた有配偶率、及び未婚・未同棲率は日本と欧米とでほぼ同水準 2010年 内閣府
1538b 結婚・同棲・未婚の多国間比較 日本は結婚している者の比率がOECD諸国の中で上から2位と高く、上昇が懸念されている未婚率も国際比較ではなお低い部類 2012年 OECD
1539 世界の夫婦の別居比率 日本の夫婦の別居比率は世界の中でも最も低い 2015年 ISSP
1540 未婚率の推移 1970年代後半以降、急速に上昇する未婚率。20歳代後半の女性の約6割が未婚。生涯未婚率男15%、女7%。 2005年 国勢調査
1542 育児休業制度による出産への影響 妻の職場に育児休業制度があると出産は増加する。特に第2子以降の出産への影響は大きい。 2006年 厚生労働省
1543 母親と同居している夫婦の方が子どもが多い 母親と別居している夫婦より同居・近居している夫婦の方が子どもが多い傾向がある 2015年 出生動向基本調査(夫婦調査)
1544 子どもを増やす意向、何が子育ての負担(少子化に関する国際意識調査1) 日本、韓国で子ども増やしたくないが過半数。経済的負担は各国共通だが、韓国で特に負担感。 2005年 内閣府
1546 子育てのしやすさ、子育て制度利用経験(少子化に関する国際意識調査2) 日韓の子育てしにくい国との自己評価はやはり異常。子育て促進制度の普及も日韓で低い。 2005年 内閣府
1548 女性が充実した生活を送るためには子供が必要か(世界価値観調査) 貧困国・途上国ほど女性の充実した人生にとって子供は必要という意見が強く、先進国では、この点の意見が大きく分かれている。 2000年 世界価値観調査
1549 子どもをもつ必要はない? 結婚しても子どもは必要なしとする意見が増加傾向。特に若い女性層で必要なしの意見が7割近くを占める。 2009年 内閣府世論調査
1550 合計特殊出生率の推移(日本と諸外国) 合計特殊出生率(TFR)(女性が一生に産む子供数):1980年代までは各国が全体的に低下傾向、その後、国ごとに異なる動き。日本や韓国の合計特殊出生率は非常に低い水準。 2007年 厚生労働省等
1550a 理想の子ども数の国際比較 実際の子ども数と異なり2.2人前後と国の違いは小さい。0人や5人以上が少ない日韓、両方多い英米 2015年 内閣府
1551 理想の子ども数の推移 夫婦が考える理想の子ども数は、少し減ったとはいえ、2人が51.3%、3人以上が36.6%。平均すると実際の出生数を大きく上回る2.32人 2015年 出生動向基本調査(夫婦調査)
1553 出生率と死亡率の長期推移 2005年に1872(明治5)年以降はじめて出生率が死亡率を下回り、自然増減率がマイナスに 2011年 人口動態統計
1560 アジア諸国の合計特殊出生率 全体に低下傾向だが、東南アジア、南アジアはなお高く、東アジアは欧米並みかそれ以上に低下 2004年 WHO
1561 南アジアと東アジアの人口転換 多産多死から多産少死をへて少産少死へ至る人口転換は、インドなど南アジアで進行中、日中韓の東アジアでは終息 2100年 国連
1563 世界各国の所得水準と出生率との相関 世界全体では所得が高いほど出生率は低い傾向(貧乏人の子沢山)。先進国だけ取ってみると所得が高いほど出生率も高い。 2005年 世銀WDI
1570 教育費の高さと合計特殊出生率の相関(都道府県データ) 教育費の高い県ほど合計特殊出生率が低い傾向 1999年 全国消費実態調査、人口動態統計
1580 少子化対策と出生率(先進国間比較) 一般的には家族・子供向けの公共的な支出が多い国ほど子どもが生まれる数は多い。日本は先進国の中でも両者ともに最低レベル。 2003年 世銀WDI、OECD
1582 少子化対策と出生率の推移(日本など6カ国) フランス、ノルウェイ、スウェーデン、デンマークでは出生率の動きが少子化対策支出によって左右されている模様 2001年 世銀WDI、OECD
1586 高齢化対策に対する少子化対策の相対ウェイトと出生率(先進国間比較) 少子化対策が遅れ、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化 2003年 世銀WDI、OECD
1587 高齢化対策に対する教育費公的負担を含む少子化対策の相対ウェイトと出生率(先進国間比較) 教育費の公的負担が小さいまま、少子化対策が遅れて、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化 2003年 世銀WDI、OECD



1600 寿命の伸びの長期推移(対米比較) 健康保険の普及とともに日本の寿命は米国を抜き今や世界一 2000年 厚生省、Statistical Abstract of the United States
1610 主要先進国の平均寿命の推移 男女とも主要先進国中第1位の平均寿命を更新中 2006年 厚生労働省他
1615 平均寿命の歴史的推移(日本と主要国) 近代以前の世界の平均寿命は20歳代。産業革命時代の欧米や江戸時代の日本は30歳代。遅れていた日本は1950年以降に一気に欧米を抜き去る。 1999年 Angus Maddison
1620 世界の平均寿命ランキング 日本は平均寿命世界1。寿命が40歳代の貧困国の存在。所得水準の割に長いキューバ、短い米国。 2005年 UNDP
1630 平均寿命世界マップ 大陸ごとに平均寿命の顕著な特徴−サハラ以南アフリカの低さ、欧米の高さ、アジアの高低差が目立つ 2005年 UNDP、WHO
1640 医療費と平均寿命(OECD諸国) 医療費と平均寿命は正の相関。医療費のパフォーマンスは日本が最高、米国は断然最悪 2007年 OECD
1650 平均寿命の不平等度(6カ国比較) 地域分布から見て、日本は最も寿命の平等度高い。メキシコ、米国、チリなどは不平等度高い。 1990
-96
WHO
1670 平均寿命の男女格差(国際比較) 平均して1割ほど女性の方が長生き。いくつかのイスラム国では女性が相対的に短く、旧ソ連諸国では男性早死傾向。 2002年 WHO
1700 米国州別の寿命と健康保険加入率 寿命と貧困の相関が大きい:地獄の沙汰も金次第 1990年頃 Statistical Abstract of the United States
1710 米国における寿命・所得の大きな地域格差(日本との比較) 米国の平均寿命や所得水準の地域格差は日本と比べて非常に大きい。特に平均寿命の格差が目立つ。 2010年 OECD、県民経済計算
1800 日本都道府県別寿命と生活保護世帯率 寿命と貧困の相関はない:貧困度と寿命は明確にはリンクしていない 1995年頃 社会生活統計指標
1820 寿命をちぢめているもの(未婚、喫煙、左利きなど) 未婚は約10年(男の場合)、左利きは約9年、喫煙は約6年(男の場合)、飲酒は130日、寿命をちぢめているとする計算がある 2005年 Cohen and Lee(1979)、ラオ、人口動態統計
1840 高齢者の健康状態と医療の国際比較 日本の高齢者は健康状態が良好。もっとも医療サービスを受ける頻度は高い。 2005年 内閣府
1850 医療への満足度の推移 医療への満足度は、低下ないし横ばい傾向 2005年 国民生活選好度調査(内閣府)
1852 病院に対する患者の満足度の推移 病院に対する患者満足度は、外来、入院とも上昇傾向 2008年 厚生労働省
1860 医療サービスの不満点・問題点(高齢者意識の国際比較) 高齢者にとっても費用面の不満が多い国が大多数を占める中で日本は診察の待ち時間の長さが最も多い不満点。 2005年 内閣府
1870 病院用語に対する理解度 MRSA、QOL、日和見感染、イレウスなど病院用語の中には患者が理解しておくべきものであっても理解度の低いものが多い 2008年 国立国語研究所
1890 OECD諸国の医療費対GDP比率 米国は断然一位の15.3%、日本は30カ国中22位で8.0% 2005年 OECD
1900 高齢化とともに高まる医療費(各国比較) 医療費水準は高齢化とともに一般的には上昇傾向にあるが動きは国によって大きな違い。特に米国が突出。日本の医療費は高くない。 2006年 OECD
1902 国民医療費の伸びの要因 2010年代に入ると抑制要因としての診療報酬切り下げは止まり、医療費の伸びに対して高齢化と医療技術高度化の2要因が半々 2013年 厚生労働省
1905 OECD諸国の医薬品費対GDP比率 医療費と比較すると相対的に高い日本の医薬品費 2013年 OECD
1907 ジェネリック医薬品(後発薬)割合の国際比較 欧米と比較して低い日本のジェネリック医薬品割合 2013年 OECD
1920 東洋医学の経験(東アジア諸国) 「鍼・灸」は韓国、「漢方薬」は中国・台湾、「指圧・マッサージ」は日本で経験率が高い 2010年 EASS
1930 医師数・看護師数の国際比較 OECD諸国中、日本の人口当たりの医師数は27位、看護師数は14位と少ない。 2005年 OECD
1930a 女医比率の国際比較 20%の日本はOECD諸国の中で最低の女医比率。西欧主要国では3割台が多く、東欧は5割台、バルト海諸国は7割台に達する 2015年 OECD
1931 医師数地域格差の国際比較 医師数の首都への集中など比較的大きな地域格差のOECD諸国が多い。日本は人口当たりの医師数は少ないが地方ごとの地域格差小さい。 2005年 OECD
1932 医師国家試験合格者の地元残留率 東京など大都市圏の大学医学部で高く、地方の大学医学部では低い地元残留率。地元高校出身率とも相関 2010年 毎日新聞
1933 診療報酬の改定率の推移 「医療崩壊」が課題となる中、2010年度診療報酬改定は10年ぶりにプラス改定となることが決まった。 2009年 産経新聞
1950 予防医療・公衆衛生対策(先進国比較) 生活習慣病対策として予防医療の果たす役割が大きくなっているが、日本の予防・公衆衛生費支出比率は低い。 2003年 OECD
1952 新型インフルエンザ感染者数・死者数(世界各地域) 世界に広がりつつある新型インフルエンザ(WHO公表データ) 2009年 WHO
1953 新型インフルエンザ各国感染者数・死者数 世界に広がりつつある新型インフルエンザ 2009年 WHO
1953a 新型インフルエンザの発症日別の感染動向 初の発症日は5月5日(水際対策で感染者発見の前)。一度おさまりかけた感染者が再度拡大。 2009年 厚生労働省
1953b 週別インフルエンザ発生状況 日本において新型インフルエンザの流行が本格化している 2009年 感染症情報センター
1955 インフルエンザによる死亡数の推移 毎年の変動が大。アジアかぜ(1957年)のような大流行ではないが、近年、大きく増加する年が目立つ。 2005年 人口動態統計
1960 インフルエンザ・ワクチン接種率(先進国比較) 先進国ではインフルエンザ・ワクチン接種率が5割以上となっているが日本はやや遅れ 2003年 OECD
1962 熱中症死亡者数の推移 猛暑の夏には高齢者を中心に熱中症で亡くなる人が増えている 2010年 東京新聞
1964 食中毒による死者数の推移 戦前〜戦後1950年代まで200〜300人の食中毒死亡が常態だったがその後急減。近年はO157など腸管出血性大腸菌による集団感染が起こった場合のみ10人以上の死者 2011年 食中毒統計
1970 世界各国の1人当たりアルコール消費(地図つき) 欧米で多く、イスラム圏で少ないアルコール消費。アジアの中ではタイが多い。 2001年 WHO
1972 世界一酒好きな日本人(飲酒許容度の国際比較) 飲酒に対する考え方では、日本人はもっとも酒好きの民族。もっとも好きな割に呑めない点が日本人の特徴。世界には飲酒を禁じている民族が多い 2013年 Pew Global Attitudes Project
1974 飲酒が原因のケガの状況 男性50代で11.2%が飲酒が原因のケガ(自身か他人)を経験している 2010年 国民健康・栄養調査
1980 医薬品の個人使用の状況 医薬品の個人使用としては風邪薬、目薬、鎮痛剤、湿布薬、胃腸薬の頻度が高い。鎮痛薬、睡眠薬の使用率上昇傾向。 2007年 国立精神・神経センター
1982 薬物乱用の動向と国際比較 薬物乱用については、国際比較上はなお日本は低レベルだが、大麻乱用が増えるなど悪化傾向 2007年 国立精神・神経センター
1984 大麻汚染率の国際比較 主要先進国はカナダが最も高く、米国、オーストラリア、イタリア、スペインも10%以上。概して汚染率の低いアジア諸国の中でも日本、韓国は特に低い。 2007年 UNODC
2000 受診率推移(人口10万人当たり患者数) 国民皆保険とともに医療アクセス改善し受診率上昇、近年は高齢化にもかかわらず受診率低下傾向 2005年 患者調査
2010 都道府県別の入院患者数(人口10万人当たり受診率) 高齢化の進んだ地域ほど入院患者は多いという関係があるが、同じく高齢化が進んだ地域でも例えば長野と高知では入院患者数に大きな差 2005年 患者調査
2050 寿命・健康ロスの大きな病気・傷害(DALY値) 寿命や健康がどれだけ失われているかのDALY指標によれば、がん、脳血管疾患についでうつ病・躁うつ病、そして認知症の寿命・健康ロスが大きい 2002年 WHO
2058 介護報酬の改定率の推移 介護職員の待遇改善のためプラスを続けてきたが、2015年度改定ではマイナス改定が必至 2015年 東京新聞等
2060 介護サービス受給高齢者比率の国際比較 介護サービスを受給している高齢者の割合は日本は12.6%とほぼOECD平均 2009年 OECD
2062 介護労働者の国際比較 日本の介護職(介護労働者)の人数は在宅介護を含めるとOECD平均に近いが施設介護の労働者の人数は最低レベル 2013年 OECD
2070 死亡場所の推移と各国比較 戦後、自宅が8割から病院が8割へと死亡場所は大きく変化。諸外国と比べても自宅が少ないのは在宅医療・介護とみとりの体制が弱いため 2000年 東京新聞
2080 死因別死亡率の長期推移(1899年〜) 明治以降、主たる死因は、肺炎などの感染症→1930sから戦後にかけての結核→3大生活習慣病→そのうちでも癌と大きく変貌 2007年 人口動態統計
2100 死因別死亡率の推移(日米) 死因として3大生活習慣病の増加、米国では心疾患が多い 2000年 人口動態統計
2105 主な傷病別の総患者数 総患者数について実数では高血圧(1,011万人)、増加率ではアルツハイマー病(46%)がトップ。両方とも2位は歯周病 2014年 患者調査
2107 傷病別の精神面・生活面への影響度 認知症など日常生活に影響が大きい傷病ほど精神的なダメージが大きい。高血圧や痛風などは生活への影響が小さい分、精神的なダメージも小さい。 2013年 国民生活基礎調査
2110 日本における臓器移植数の推移 増加しつつある臓器移植。ただし、腎臓、肝臓の生体移植が中心であり、心臓その他の脳死移植は非常に少ない。 2006年 Transplant Communication
2112 臓器移植の国際比較 圧倒的に多い米国の臓器移植。日本の臓器移植は国際的に見て少ない。 2006年 Transplant Communication
2120 心臓病(虚血性心疾患)死亡率(OECD諸国) 多脂肪食の国で特に男性を中心に心臓病死亡率が高く、日韓は先進国中最も低い死亡率 2002年 OECD
2122 脳血管疾患死亡率(OECD諸国) なお男性については日本はOECD諸国の中で高い死亡率 2005年 OECD
2127 糖尿病の総患者数 増加傾向の糖尿病は男女60代〜70代、特に男性に多く、総患者数は317万人にのぼっている 2014年 患者調査
2128 都道府県別糖尿病総患者数 人口当たりの糖尿病患者が最も多いのは三重であり、福島、和歌山がこれに次ぐ(3年前は香川、富山、徳島の順) 2014年 患者調査
2140 メンタルヘルスの国際比較 メンタルヘルス障害の有病率は日本が最低、米国が最高。日本は受診率が各国の中でも最低なのが問題。 2003年 OECD Factbook
2141 メンタルヘルス患者数の国際比較 日本の人口10万人当たりメンタルヘルス患者数は通院患者も入院患者も中位レベル 2011年 WHO
2142 うつ状態で悩んでいる人が多い国は?(アジア・太平洋版) 欧米や他の東アジア諸国と比べて、「うつ状態」に陥っている日本人の割合は少ない。 2008年 7ヶ国国際比較調査、環太平洋価値観国際比較調査
2143 うつ状態で悩んでいる人が多い国は? うつ状態の人が多いのはトルコ、チリ、スウェーデン、ポルトガルなど。日本は29か国中18位と少ない方。どの国でもうつ状態は女性に多い。 2011年 ISSP
2150 うつ病・躁うつ病の総患者数 うつ病・躁うつ病の患者は6年間で倍増。女性患者が男性患者の1.7倍。男女とも30歳代の増加が目立つ。 2005年 患者調査
2155 都道府県別うつ病・躁うつ病総患者数 うつ病・躁うつ病の患者の地域分布は都道府県によってばらつきが大きく、大都市の方が多いというような傾向は見られない。 2005年 患者調査
2156 うつ病・躁うつ病の国際比較 豊かな国ほどうつ病・躁うつ病が多いわけではないが、病気全体に占めるウエイトは高い 2002年 WHO
2157 うつ病やその他のこころの病気の職業別通院者数 職業別のこころの病はホワイトカラーで多い(数では専門職・技術職が最も多く、率では事務職が最も高い)。もっとも仕事なしの家事従事者の方がホワイトカラーより数でも率でも患者は多い。 2013年 国民生活基礎調査
2157f がん(悪性新生物)の総患者数 高齢化とともに増勢にあるがんの患者数。ただし、性・年齢別の患者率は不変 2014年 患者調査
2158 がんの部位別死亡者数・死亡率 男は胃がんを抜いて肺がんが断然トップ。女は大腸がん、胃がん、肺がんがトップ3。 2006年 人口動態統計
2158a がんの部位別年齢調整死亡率 年齢構成を同じとして算出されたがんの死亡率(年齢調整死亡率)は近年ほとんどの部位で低下傾向 2009年 人口動態統計
2160 がんの治療成績の推移 5年生存率では、45%は治るがんに(20年前は30%だったが)。ただし乳がん82.9%、膵がん4.9%と大きな差。 2007年 大阪府成人病センター
2164 がんの発見時進行度別5年生存率 進行度の低い段階ほどがんの生存率は高い。時系列的には進行度別の生存率が大きく高まっていないが部位によっては改善が見られる。 2007年 大阪府成人病センター
2166 がん5年生存率の国際比較 乳がん、大腸がんの5年相対生存率で米国が最も高い値を示す。東欧や英国では比較的に成績が良くない。日本は比較的すぐれた水準。 2008年 OECD
2169 歩行速度から見た高齢者の体力向上 歩行速度から見ると高齢者の体力は10年間で10歳若返り 2006年 毎日新聞
2170 20本以上の歯を有する者の割合の推移(年齢別) 80歳で20本の歯を確保しようという「8020運動」の効果もあって自らの歯を有する高齢者の割合は顕著に上昇 2005年 厚生労働省
2171 どのような食品から塩分を摂取しているか 味噌、醤油、ドレッシングなどの調味料からの塩分摂取が67%と最も多く、それ以外で多いのは、パン類、漬け物、塩干魚介類、ハム・ソーセージの順 2015年 国民健康・栄養調査
2172 塩分の多い食品ランキング 食べると塩分を多く取ることになる食品は、(1)カップめん、(2)インスタントラーメン、(3)梅干し 2012年 国民健康・栄養調査
2173 日本人の食塩摂取量 減少傾向にある日本人の食塩摂取量。地域差も縮小。バブル期に一時期増加。 2009年 国民健康・栄養調査
2173a 地域別の食塩摂取量 東北、北関東で多く、近畿で少なかった食塩摂取量は、最近では、多かった地域ほど減少して全国的に平準化 2015年 国民健康・栄養調査
2174 塩分摂取量の国際比較 他のアジア諸国と並んで、日本人の塩分摂取量は欧米先進国と比べてかなり高い 2010年 橋本壽夫(2015)
2175 日本人の血圧 中高年ほど高い血圧。1965年頃より全体的に血圧は低下傾向(特に女性) 2009年 国民健康・栄養調査
2177 高血圧と糖尿病の国際比較 途上国を含め世界的に高血圧や糖尿病の健康リスクが高まっている。日本の場合は努力の成果により比較的低いレベル 2008年 WHO
2180 児童生徒の年齢別平均身長の推移(1910年以降) 成長の前倒しが進み、1世紀間で小6〜中2は20p近く身長伸びる。 2005年 学校保健統計調査
2182 日本人の平均身長・平均体重の推移 戦後50年の間に男女ともに身長が一貫して伸び、背が10p高くなった日本人 2005年 国民健康・栄養調査
2182a 日本人の平均身長・平均体重の長期・超長期推移 背が高かった弥生人から江戸時代まで日本人の身長は低くなり続けたが、明治以降は、戦中期の断絶を除き、大きく背が伸びた 2016年 平本・鈴木・梅村・厚労省
2188 平均身長の国際比較 伸びたとはいえ、なお、北欧・ドイツなどと比べると10pほど低い日本人の背の高さ。平均身長はやはり人種グループで差異。 2001
〜07年
OECD
2190 アジア・太平洋地域の身長比較 男が170p台後半のオセアニア諸国、171〜2pの日韓・中央アジア、160p台後半の中国・マレーシア、160p台前半のインド・フィリピン等 2008年 OECD
2195 平均身長の長期推移(日本と世界各地域) 世界の中でも格段に低かった日本人の平均身長は今や欧米を下回るものの、その他、中国、アジア・アフリカ、中東、ラテンアメリカを上回る水準に達した。19世紀半ばには西欧人と東アジア人の身長はほぼ互角だった。 1980s OECD
2196 平均身長の長期推移(欧米とアジアの主要国) 欧米で最も背が高いのは歴史的に米国人、スウェーデン人、オランダ人と変遷。経済成長とともに目立つようになった日本人、韓国人、中国人の身長の伸び 2000s OECD、Clio-Infra
2197 身体の大きさと気候との関係 身体の大きさは平均気温が低い寒い都道府県ほど大きくなる傾向がある。 2013年 学校保健統計、気象庁
2200 日本人の体格(BMI)の変化 若い女性やせすぎ、中年男性ふとりすぎ。やせゆく女性、太りゆく男性。 2005年 国民健康・栄養調査
2200c 世界各国の男女の体格の変化 日本人の肥満対痩せの男女差拡大傾向はフランス人など西欧と同じだが女性のBMI低下は日本だけ。英米は男女とも肥満化傾向 2014年 WHO
2201 太めな国民、スリムな国民(国別BMI) 男女ともにスリムなエチオピア。男女ともに太めな太平洋諸島人。アフリカでは男性、欧米や東アジアでは女性の方がスリム。日本はスリム度(特に女性)が目立つ 2014年 WHO
2202 やせ過ぎ女性の動向 20歳代のやせ過ぎ女性は20%を越えている(目標15%以下のところ) 2009年 国民健康・栄養調査
2203 男女の体型(肥満・やせ)の実際と自己認識 若年女子のスレンダー志向が低体重(やせすぎ)にむすびついている。肥満が多い男性は実際以上に自分が太っていると思っている。 2004年 国民健康・栄養調査
2205 やせ過ぎ女性比率の国際比較 貧困国とくにイスラム国で痩せすぎ多い点が一般傾向。日本は先進国の中で異例に女性のやせ過ぎ比率が高い。 2005年 WHO
2208 タバコによる世界の死亡者数 心臓病、肺疾患、癌などの多くの死因について喫煙が死亡リスクを増大させている 2005年 WHO
2210 性別年齢別たばこ喫煙率の推移 かつて男は各年齢で8〜9割が喫煙していたが、各年齢とも5割前後に低下。女性は全体に1〜2割と低いが20〜30歳で上昇。 2005年 厚生労働省
2212 主要国のたばこ喫煙人口比率の推移 愛煙家が減少してきているのが先進国の一般傾向 2003年 OECD
2214 男女別喫煙率の国際比較 喫煙率の高い国ほど男女差も大きい。喫煙率最低のスウェーデンでは男女が逆転、喫煙率の高い日韓では女性の喫煙率が相対的に低い。 2006年 OECD
2216 外食や弁当の利用と肥満との関係 外食や弁当をよく利用する人は肥満傾向。週1回程度までは余り影響なし 2015年 国民健康・栄養調査
2218 所得水準による肥満度・生活習慣のちがい 低所得者ほど肥満(女性のみ)。たばこの習慣は低所得者、飲酒の習慣は高所得者で多い。女性高所得層が肥満を免れているのは安眠と健全な飲食が理由と推察される。 2010年 国民健康・栄養調査
2219 教育水準による肥満度のちがい(国際比較) 一般的に教育水準の低い層の方が肥満の傾向(特に女性) 2010年 OECD
2220 肥満比率の各国比較(OECD諸国) 米国が肥満世界一。その他英国など英語圏諸国の肥満比率高い。日本、韓国などアジア先進国は肥満少ない。 2003年 OECD
2222 肥満比率の国際比較(世界59カ国) 世界1の肥満国ナウルなど太平洋諸島で肥満比率が高い。 2004年 WHO
2230 肥満と心臓病(国ごとの相関) 肥満(太りすぎ)が多い国は心臓病(心疾患)による死亡率も多いという傾向 2000年
前後
OECD、WHO
2240 肥満の2要素:過食と運動不足(要因分解試算) 自動車依存の高い国は肥満も多い。典型は米国。自動車依存が運動不足の原因だとすると、米国の肥満は過食要因が4割、運動不足要因が6割。欧州諸国では6割近くは過食要因。 98
〜02年
OECD、FAO、毎日新聞
2242 運動量と肥満の関係(都道府県) 歩行数の多い大都市圏の都道府県ほど肥満比率は低いなど運動量と肥満は相関しているが相関度は余り高くない 2001
〜05年
食育白書
2243 各国国民の運動不足割合 運動不足割合トップはコロンビアの63.6%、最小はネパールの4.1%。日本の運動不足は33.8%と多い(調査対象国146カ国中33位) 2010年 WHO
2244 年齢別の運動習慣の動向 若年層で低下し、高齢層で高まる運動習慣 2015年 国民健康・栄養調査
2245 世界のハンセン病患者数・有病率の推移 ハンセン病有病率人口1万人比1人以下の制圧目標を世界的には達成、9カ国が残るのみ 2005年 東京新聞
2246 低出生体重児の増加 2500g未満の低体重新生児の比率が日本は先進国中最悪、また悪化傾向が目立つ。妊娠中のダイエットや喫煙などが影響 2007年 OECD
2247 人工妊娠中絶の国際比較 合法中絶件数の対女性人口比では日本の中絶は決して多くない。主要先進国では日本以上に10代の中絶が社会問題化。 2006年 国連人口統計年鑑
2248 未成年の人工妊娠中絶(推移と地域状況) 人工妊娠中絶は女性全体では大きく減少する一方で未成年は急増。地域的には大都市より地方で高い未成年中絶率。 2007年 衛生行政報告例ほか
2249 母体リスクの国際比較 一生の間に出産リスクで死亡する女性は国により10人に1人から2万人に1人まで大きな幅がある 2005年 世銀 World dataBank
2250 HIV感染者及びエイズ(AIDS)患者報告数の推移 HIV感染者・AIDS患者の新規報告数は毎年増加の勢いにあり、2004年以降は双方合わせ千人超 2007年 エイズ発生動向調査
2260 世界のHIV感染・エイズの状況(地図付) 南部アフリカで特に高いHIV感染率。 2007年 WHO,UNAIDS
2263 主要国の性行動比較 日本は、売買春が多く、相手多数化が進んでいる反面、セックス頻度や同性間性行為は少ない。 1999年 厚生労働省
2265 セックスレス夫婦の動向 増加傾向にあるセックスレス夫婦。理由の第一位は、男性の場合「仕事で疲れている」、女性の場合「面倒くさい」 2010年 日本家族計画協会
2266 避妊法の国際比較 世界各国の避妊法は多様である。日本はコンドーム、ドイツ・フランスはピル、中国・インド・ブラジルは不妊化手術(女)、カナダ・英国は同(男)、イスラム圏は抜去法に特徴 2007年 国連