社会実情データ図録分野別一覧

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分野	コード	図録タイトル	特徴	最新年次（当初）	データ
時事トピックス	j001	「消費税10％に引き上げ」への有権者意向	「賛成」「やむを得ない」が6割超と意外と多い（東京新聞電話世論調査）	2010年7月	東京新聞
	j002	参議院選挙の民主・自民・その他比例得票率都道府県別相関	「民主か自民か」というより「自民も民主もダメかやっぱり自民か」の戦いだった	2010年7月	東京新聞
	j003	幹部自衛官の天下り	防衛産業企業への幹部自衛官の天下り人数と契約高は比例的	2010年9月	東京新聞
	j004	ビッグマック指数	通貨戦争の予感。最近のビッグマック指数によれば中国の通貨は相変わらず過小評価。日本はやや過大評価に転じた。	2010年10月	The Economist
	j005	菅内閣の支持率推移（歴代内閣との比較）	ジェットコースターのような菅内閣の支持率の推移	2010年11月	毎日新聞
	j006	中国がGDP世界2位、日本が世界3位に	2010年に中国が世界第２位の経済規模となる見込み	2010年	IMF、毎日新聞
	j007	アルカイダの攻撃事件による死者数	約3千人の犠牲者を出した9.11米国同時多発テロのほか、100人以上の死者を出した爆弾テロだけでもケニヤ、タンザニア、インドネシア、フィリピン、スペインと世界各地で発生。	2008年	The Economist
	j008	原発に対する国民意識（2011年8月）	将来的に原発を減らすか、無くすかすべきという意見が多数派	2011年	ＮＨＫ放送文化研究所
	j009	発電コストの比較	発電コストの見直しで原子力コスト増。ただし火力も増、風力・太陽光は及ばずで相対的優位は揺るがずという結果	2030年	毎日新聞・東京新聞
食品／農林漁業	0100	世界各国の供給カロリー（世界地図）	食べ過ぎの国と栄養不足の国	1999-01 年平均	FAO
	0200	１人１日当たり供給カロリーの推移（主要国）	食料消費で、韓国、中国は日本を上回る	2001年	FAO
	0205	人間は何を食べているか（国際比較）	食料の供給カロリー構成は食文化と経済発展度によって様々。日本の特色は非肉食文化圏、魚食、食料の多様化など。	2005年	FAO
	0210	グルメ国ランキング（食事時間の国際比較）	食事時間の長いグルメの国は、フランス、ニュージーランド、日本、イタリアの順。短いのはメキシコ、カナダ、米国。最長と最短で2倍以上の差。	2006年	OECD
	0212	エンゲル係数及び外食費比率の国際比較	OECD諸国を中心とする30カ国の中でエンゲル係数が最も低いのが米国14.9％、最も高いのがスペイン34.4％。日本は中位水準の23.1％。	2006年	OECD
	0214	調味料から見た世界の食文化圏の味の特色	日本、中国、インド、フランスの料理の調味料頻度から見ると発酵調味料はアジアの特色、油脂は家畜文化の特色。油脂調味文化が及ばなかった日本では「だし」の食文化など人類史上特異な発達を遂げた。	1978年	朝日百科
	0216	だし材料のうま味成分	甘味・塩味・酸味・苦みに次ぐ第4の味である「うま味」の成分として昆布にはグルタミン酸、鰹節、煮干しにはイノシン酸、干しシイタケにはグアニル酸が多く含まれている	1983年	朝日百科
	0218	食品別のアミノ酸組成（日本型食生活の由来）	必須アミノ酸組成上、穀物の中でコメには比較的多くリジンが含まれるので大豆等との組み合わせで米食中心の食生活が成り立った	2005年	日本食品標準成分表
	0219	食品別のグラム単価とカロリー単価	グラム単価の最高は「牛肉」、最低は「だいこん」。カロリー単価の最高は「トマト」、最低は「食用油」	2010年	家計調査、日本食品標準成分表
	0222	野菜のビタミンの季節変化	店頭に並ぶ野菜類に含まれるカロテンやビタミンＣは旬の時期とそれ以外で大きく異なる	2000年	辻村卓、東京新聞
	0225	運動による消費カロリーと食事による摂取カロリーの比較	体重50㎏の女性ではテニスを１時間しても焼きいもを１つ食べるとそれ以上のカロリーを摂取	1995年	食品成分表
	0230	冷凍食品の消費量・輸入量推移	拡大する冷凍食品消費。近年の消費量増加は中国を中心とする輸入量の増加によっている。天洋食品事件で08年中国からの輸入激減。	2008年	日本冷凍食品協会
	0240	世界の肉と魚の消費動向	世界の肉と魚の消費は1960年代以降、20年ごとに倍増というテンポで拡大。最近20年は中国が肉4倍、魚6倍増。	2002年	FAO
	0260	世界各国のシーフード（食用水産物）消費水準	魚食国日本の水産物消費量は主要国の中では世界一。各国の消費レベルは国により様々。	2002年	FAO
	0270	世界のシーフード（食用水産物）消費の推移	日本の消費低迷と世界の消費拡大が対照的	2002年	FAO
	0280	食生活の変化（1910年代以降の品目別純食料・たんぱく質供給量）	明治の米・野菜・いも・大豆中心の食生活から、戦前から戦後にかけ魚介類をプラス、そして高度成長期以降、肉類、乳製品を含んだ多彩な食生活へ。	2005年	食料需給表
	0290	魚介類消費の長期推移（1910年代以降）	明治期の魚介類消費は10分の1以下。塩干物等加工品流通、そして次ぎに鮮魚・冷凍品流通で消費拡大。最近は低迷。	2005年	食料需給表他
	0298	中国からの食料品輸入の動向	中国産食料品の輸入は20年で4倍に拡大し、シェアは15％に（野菜は50％以上）	2007年	財務省
	0300	中国の食料消費対世界シェアの推移	中国：巨大な胃袋	2005年	FAO
	0305	中国における主要作物の輸出入動向	中国の作物は総じて旧来型の需要に対応した生産が都市部などの需要の変化についていけないことから大豆など一部産品における輸入急増など世界にも大きなインパクトを与える変化が生じている。	2002年	FAO
	0308	農業保護の国際比較（PSEベース）	日本、韓国、スイスなど食料自給率の低い農産物輸入国であるほど農業保護率は高い。WTO農業交渉ドーハラウンドは農産物輸出国の補助削減が争点。	2003年	OECD
	0309	漁業補助の国際比較（OECD諸国）	漁業補助額は世界一だが、補助率は平均程度。漁業インフラに片寄った漁業補助。	1997年	OECD
	0310	日本および各国の食料自給率の推移	日本のカロリーベースの食料自給率は40％で横ばい傾向。欧米諸国と比較してかなり低い。	2006年	農水省
	0311	食料の自給と輸入に関する意識の推移	食の安全を脅かす多くの事件などで食料輸入に比べて食料自給を優先する意識が高まりつつある	2008年	内閣府世論調査
	0312	水産物自給率の推移	1970年代まで水産物自給率は100％を越えていたが、その後、大きく低下し2000年には53％のボトム。最近はやや回復。	2006年	農水省
	0314	主要国の農産物貿易	日本は世界最大の農産物純輸入国。米国や欧州諸国は輸出と輸入がともに多く、農産物貿易においても相互依存関係が深まっていることが分かる。	2006年	FAO
	0315	日本の農水産物輸入の世界シェア	人口2％の日本が世界の農産物輸入の10％、水産物輸入の33％のシェアを占めている。	2002年	農水省
	0316	品目別食料自給率のカロリー構成図	我が国の食料自給率の低下の要因は「品目別自給率の低下」と「自給率の低い品目の供給カロリー割合の上昇」の両面による	2007年度	農水省
	0317	主な食料の品目別自給率の推移	品目別自給率は、品目により大きな差があるが、米を除いて全体として低下傾向。最近は下げ止まり。	2006年	農水省
	0318	世界の穀物自給率	人口規模の大きな国ほど高い自給率。人口1億人以上の国の中では異例に低い日本の自給率。	2003年	農水省
	0319	世界の穀物自給率マップ	日韓のほか、島しょ部東南アジア諸国、アフリカ・中東諸国、中米諸国で穀物自給率が低い。	2003年	農水省
	0320	料理メニュー別の輸入依存度	ラーメンの輸入依存度は高く、ちらし寿司の依存度は低い	2002年	農水省
	0322	食事で重要なのは「おいしさ」「栄養」「満腹」？	「満腹」重視の若年男子、「おいしさ」重視の若い女性、「栄養」重視の中高年女性	2006年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0325	世帯における食品ロス（廃棄、食べ残し・残飯）	食品ロスは減少傾向。ただし高齢者世帯の食べ残しは少ないが、それ以外の廃棄は多く、もったいない精神の高い高齢者の方が食品ロスは多いという皮肉な結果。	2005年	農水省食品ロス調査
	0326	外食産業における食べ残し・残飯	食べ残し割合は、世帯食1.1％に対して、食堂・レストラン3.1％、結婚披露宴、宴会では、それぞれ、22.5％、15.2％	2006年	農水省食品ロス調査
	0328	家庭の献立メニュー	高齢者の世帯ほど肉料理より、魚料理・野菜料理を好む傾向。小さな子どもがある世帯はカレーが多い。	2005年	農水省食品ロス調査
	0329	朝食はごはんかパンか	ごはん54％、パン42％。パン派が多いのは、若い女性、地域では近畿地方。	2006年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0330	子どもの食べ物・料理の好き嫌い	嫌いな食べ物１位はピーマン、好きな料理１位はカレーライス、嫌いな料理１位はサラダ	2000年	児童生徒の食生活等実態調査
	0331	日本人が好きな韓国料理、韓国人が好きな日本料理	日本人は焼肉やキムチなどの韓国料理が好き、韓国人は、さしみやスシなどの日本料理が好き。互いに他の料理に対する愛好度は同程度	2010年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0332	日本人の好きな料理ランキング	1位～2位はすし、刺身。この24年間の変化としては専門店の盛況、世代交代などを反映してラーメン、カレーライスが急上昇、健康志向から焼き魚など魚料理も躍進。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0333	日本人の好きな飲料ランキング	緑茶、コーヒーが1位、2位。中年層はコーヒー、若年層と高年層は緑茶がトップであり、リーフティー緑茶→コーヒー→ペットボトル緑茶という主役交代を示す。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0334	日本人の好きな野菜ランキング	上位5位はキャベツ、たまねぎ、大根、ネギ、白菜。若年層より高年層で、男性より女性で野菜好き。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0334a	日本人の好きな果物ランキング	日本人の好きな果物は、高い方から、いちご、みかん、桃、梨、りんごの順。果物愛好度は女性の方が、また高齢層の方が大きい。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0335	日本人の好きなお菓子・デザート・ランキング	上位3位はアイスクリーム、チョコレート、プリン。プリン、チーズケーキが大好きな若年層、おはぎ、大福が大好きな高年層と世代の違いが大。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0336	日本人の好きな酒ランキング	第1位は「ビール」、第2位は女性に好まれる「果実酒（梅酒など）」、第3位は男性の好む「焼酎」。中高年では男性がお酒好き、若年層では女性の酒好きが男性を上回る。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	0337	トウガラシの辛さランキング	世界で最も辛いトウガラシはハバネーロ、日本の熊鷹もこれに次ぐ水準。辛さのないパプリカ、ピーマンもトウガラシの仲間。	1992年	アマール・ナージ（1992）
	0340	臭い食べ物ランキング	臭い食べ物上位3品目は、第１位、開缶直後のシュール・ストレンミング、第２位、ホンオ・フェ（韓国のエイ料理）、第３位、エピキュアーチーズ（缶詰チーズ）である。	2002年	小泉武夫（2002）
	0347	地域ブランドの知名度・味のよさランキング	知名度ランキング・トップは夕張メロン、味のよさランキング・トップは魚沼米。なると金時、下仁田ねぎなどは知名度はそれほどでないが味のよさではひかる。	2009年	日経グローカル
	0350	食料品輸出入、仕向国別食料品輸出額の推移	韓国・中国向けを中心に食料品輸出が最近増加する傾向にある	2004.4	貿易指数、経産省貿易動向データベース
	0360	おせち料理の用意状況	おせち料理のうち、煮しめ、なますは作る人が多く、かまぼこ、だて巻きなどは買ってくる人が多い。	2005年	東京新聞
	0380	米（コメ）の月別家計購入量	消費低迷が続く毎月の家計の米消費量	2008.4	家計調査
	0400	牛肉の月別家計購入量	狂牛病（BSE）でゆれる牛肉購入量	2008.4	家計調査
	0410	肉・魚の価格（100グラム小売単価）の推移	魚に割高感：生鮮肉の方が生鮮魚介より高かった小売単価が今はほぼ同等。1g1円理論。	2006年	家計調査
	0415	スパイス類のグラム単価	最も高価なスパイスはサフラン、植物種子として最も高価なのはカルダモン	2006年	高梨香辛店
	0417	カレー粉の調合例	インドのカレー粉に必須となっているスパイスは、コリアンダー、クミン、フェヌグリーク、トウガラシ、こしょう（黒又は白）、ターメリック。英国式カレーから進化した日本式カレー。	2004年	山崎春栄（2004）
	0418	漢方薬の生薬使用量・生産国	漢方薬は様々な生薬を配合してくつられるが、多くの生薬は中国産であり、乱獲防止のための中国の輸出規制で、価格上昇や調達難が懸念されている。	2008年度	日本漢方生薬製剤協会
	0420	農産物の主な生産品目トップ100	コメが１位。野菜ではトマト、いちご、きゅうり、果実ではみかん、りんご、ぶどう、花ではきく、ラン、ばらの順。	2002年	生産農業所得統計
	0422	ねぎの産地	ねぎの産出額が最も多い県は、深谷ねぎが名高い埼玉、第2位は千葉、第3位は茨城となっており、消費量が多い関東が中心	2008年	生産農業所得統計
	0425	いちごの産地	東の「とちおとめ」、西の「とよのか」から、佐賀の「さがほのか」、福岡の「あまおう」などブランド競争が激化。	2003年	農水省、東京新聞
	0430	世界各国の主たる作物（世界地図）	国や地域によって主たる作物は、小麦、コメ、トウモロコシ、モロコシ・キビ、いも類と種々（中国地域別主要作物図付き）	2004年	FAO、中国統計年鑑
	0431	中国とインドの地域別主要作物マップ	中国もインドも、アジアモンスーン地帯と共通のコメ（イネ）農耕圏とヨーロッパ・西アジア・中央アジアと共通の小麦農耕圏の双方を抱える	2006年	中国統計年鑑ほか
	0432	大豆消費の国際比較	大豆の食料消費カロリーの多い国は、北朝鮮、インドネシア、日本、ウガンダ、韓国。消費量全体では中国やナイジェリアも上位５位に。	2002年	FAO
	0440	チョコレートの消費とカカオ豆の生産	最もチョコレート好きの国民はドイツ人。原料であるカカオ豆の生産量はアフリカが7割で、コートジボワールが最大生産国。	2004年	東京新聞
	0442	甘いもの好きの国際比較	１人当たりの砂糖消費量が多いのはブラジル、ニュージーランド、ベルギー、スイス、カナダなど。日本、韓国、中国などは少ない。	2001-03年	FAO
0445	インスタントラーメン（即席麺）消費量の国際比較	世界一は消費量では中国、１人当たり消費量ではインドネシア。即席麺は開発国日本からアジア・世界に普及。	2007年	東京新聞、世界ラーメン協会
0450	世界の家畜数	大きな家畜は大人１人に１頭、鶏は４羽近く世界で飼養。地域分布は中国に豚が多く中南米に牛馬が多いなど大陸別に特徴。	2002年	FAO
0460	世界のトウガラシ消費（世界地図）	メキシコとインド・東南アジア・韓国に辛いトウガラシの消費の中心、そしてハンガリーなど南東欧を中心に辛くないトウガラシであるパプリカの消費多大	2005年	FAO
0465	お茶の産地	静岡が全国の４割以上を占める最大産地であり、鹿児島がその半分で第２位。この他、伊勢茶（三重）、宇治茶（京都）、八女茶（福岡）と続く。	2004年	農水省
0470	お茶の生産消費・輸出入の長期推移（1868～2003年）	明治以降、お茶の生産消費・輸出入は大きく変転。日本茶は米国向け輸出産品として生産が本格化。	2003年	日本農業基礎統計、ＦＡＯ
0474	世界各国のお茶消費・生産・輸入・輸出量（地図付き）	上位2位は消費・生産ではインド、中国、輸入はロシア、英国、輸出はスリランカ、中国	2002年	FAO
0476	世界各国のお茶消費（地図付き）	中近東、英国、日本などの１人当たり消費量は多く、意外なことに中国の１人当たり消費量は世界平均以下。	2002年	FAO
0480	緑茶ドリンクなど清涼飲料の生産推移	目立つ緑茶飲料など茶系飲料の伸び	2007年	全国清涼飲料工業会
0500	都市農家の主たる所得源（稲城市の例）	都市農家にとって不動産収入が重要な役割	2001年	農業者アンケート
0510	農業生産と農業所得の金額推移	農業生産額は8.2兆円と医療費の４分の１。農業所得額は3.1兆円と年間500万円所得の人なら60万人程度しか養えない。	2007年	生産農業所得統計
0515	都道府県別の主要農産物マップ	北海道の生乳、九州の肉用牛、山陽地方の鶏卵と畜産県がある一方、東北から北陸の日本海側は米作、また山形のおうとう、山梨のぶどう、静岡の茶、沖縄のさとうきびなど、地域ごとに多彩な農業	2007年	生産農業所得統計
0520	農家数・専兼別主副業別農家数の長期推移	戦前から長らく550万農家が続いたが高度成長期以降減少が続き2005年には300万戸を切る。戦後はまた兼業農家のシェア拡大が基調でありついに農家区分も衣替え。	2005年	農業センサス
0530	農業者の高齢化－年齢別農業従事者数	食料自給を担う農業者については、70歳以上に達する昭和一桁台生まれがなお多数を占める	2005年	農業センサス
0536	有機農業経営の農地面積比率（OECD諸国）	日本の有機農業比率は0.6％と高くない。最も高いのはオーストリアの10.3％であり、スイス、フィンランド、スウェーデン、イタリアなどが6～8％とこれに続く。	2004年	OECD
0538	農地の栄養バランス（OECD諸国）	面積当たりの栄養バランスに関し、日本は、窒素過多第4位、リン過多第１位	2002年～04年	OECD Factbook
0540	主要国の農薬使用量推移	日本、韓国、オランダなどの農薬使用量は多いが近年は減少傾向。中国は大きく伸び先進国のレベルに達している。	2006年	OECD、中国統計年鑑
0560	食品による窒息事故の原因食品	窒息事故の原因食品としてはもち、米飯、パンなど伝統食品が多く、こんにゃくゼリーは少ないが、開発食品については消費者責任よりメーカー責任が問われる。	2007年	厚生労働省
0600	援農ボランティアの増加（稲城市の例）	援農ボランティアが増加している地域がある	2000年	農業センサス
0650	農林業におけるパート・アルバイト数の推移	農業パートの役割高まる	2007年	労働力調査
0660	年齢別売上高の農業と漁業の比較（稲城市と横須賀市の例）	農業では年齢が高いほど大きな売上、一方、これとは対照的に、漁業では年齢が若いほど大きな売上	1991年、 2001年	アンケート調査
0665	漁船員の外国人比率	遠洋漁業の漁船員には外国人が多い	2003年	漁業センサス
0670	魚種別の魚介類国内生産量の推移	まいわし、すけそうだらの漁獲量減少などにより魚介類生産量は大きく減少した。	2002年	食料需給表
0673	水産物及び青果物の流通コスト	多種多様、鮮度や加工法が重要といった水産物の特性から生産者受け取り価格が25％以下と青果物の4割超を大きく下回る	2008年	水産白書
0675	水産物卸売価格の月次動向	最近、まぐろの他、水産物価格は高騰の兆し。世界的な需要の伸びと魚類資源量の制約が理由か。	2006.8	農林水産省
0680	OECD諸国の森林面積比率と森林利用率	フィンランド、スウェーデンに次いで高い日本の森林比率。ただし成長量の４割しか利用していない。	2004年	OECD
0690	森林に対する国民の期待	地球温暖化防止が1位、災害防止の治山治水が2位、かつて2位だった木材生産は8位	2007年	内閣府世論調査
開発援助	0700	途上国への資金フロー推移	アジア通貨危機で収縮した途上国への資金貸付。直接投資はそれ以降も拡大。	2006	OECD-DAC
	0800	DAC諸国のODA額の推移	日本は8年間援助額世界１（トップドナー）であった。近年は連続して減少し欧米に大きく水をあけられる。また常任理事国入りにはODA増の国際的要請。	2007年	OECD-DAC
	0900	ODA額対国民所得比の推移（日米、DAC諸国平均）	世界的に、冷戦後、ODA額急減。近年やや回復。	2007年	OECD-DAC
	0920	インド洋大津波に対するDAC諸国の政府援助額	世界中から災害援助が行われたインド洋大津波。政府援助の表明額、約定額は米国がダントツだが、9ヶ月間の実援助額は日本が米国の２倍で最大。	2005年	OECD
	0950	日本のＯＤＡ供与先上位１０位の変遷	トップ常連はインドネシア。中国は90年代トップ、2000-03年２位。60～70年代は韓国にも。	2003年	OECD-DAC
	0960	韓国、中国、インドネシアへの円借款の推移	卒業国韓国、卒業間近国中国、就学中インドネシア	2003年	OECD-DAC
	1000	経済協力についての国民意識の推移	国際援助の積極意向が縮小傾向	2006年	内閣府世論調査
	1015	世界のスラム人口	スラム人口は9.2億人であり、都市人口の32％を占める。絶対数では南アジアが最大、比率としてはサハラ以南のアフリカが最高。	2003年頃	WHO
	1018	失敗国家ランキング	国家機能が失われた失敗国家のランキング1位はソマリア、2位はチャド、3位はスーダンとサハラ以南アフリカが上位を占めている。	2010年	The Economist
	1020	水運び・薪集めにかかる時間（途上国における男女比較）	水運びにかかる時間は女性の方が多く、１日平均１時間以上の場合もあるなど経済発展と人間開発の制約となっている。	2003年	人間開発報告書、国連
	1022	台所加熱設備の歴史とアフリカ・アジア・東欧の現状	アフリカ・アジア・東欧では、近代以前のヨーロッパや日本と同様、なお固形燃料を使い煙突のない加熱設備で調理している国が多い	2007年	国連、中尾佐助1983
	1025	避妊実施率と出生率との相関	アフリカ諸国やアジア諸国では避妊実施率と合計特殊出生率との相関は高い。OECD諸国では相関はほとんどない。	2007年	国連
	1030	途上国の農村世帯の生計分類	途上国の農村世帯の所得源を自家農業、雇われ、自営、出稼ぎに分けてみると自家農業に大きく依存する世帯はむしろ少ない	2004年	世界開発報告書
	1050	バングラデシュのNGO	外国NGOを上回り、数や活動内容で世界一のレベルに達したバングラデシュの現地NGO	2000年	国民経済研究協会（2001）
	1055	バングラデシュのマイクロクレジット	ノーベル平和賞受賞者ユヌス氏のグラミン銀行がはじめたマイクロクレジットはバングラデシュの現地NGOの全般的な活動へと拡大	1999年	国民経済研究協会（2001）
	1100	NGO援助とボランティア活動時間（各国比較）	ボランティアが盛んな国はNGO援助も盛ん	2006年	OECD-DAC、社会生活基本調査
	1102	NGO援助とボランティア活動者率（OECD・DAC諸国）	ボランティア活動が盛んな国はNGO援助も盛ん	2000年	OECD
	1125	人間開発指数の地域別動向	全体に上昇傾向かつアジアの伸びにより先進国と途上国の格差は縮小傾向、ただしアフリカは低迷	2004年	人間開発報告書
	1130	人間開発指数の推移（上位国・下位国）	指数第１位はノルウェー、日本は7位。最下位はニジェール。順位上昇国としてはアイルランド、韓国、順位低下国としてはスイス、米国があげられる。	2004年	人間開発報告書
人口／高齢化	1150	人口の超長期推移（縄文時代から2100年まで）	日本における人口の超長期推移は、大きく見て、増加と停滞の時期を何度か繰り返してきた。近代の人口爆発は21世紀に入り一転して減少へ。	2000年、 2100年	鬼頭宏、国勢調査、将来人口推計
	1151	世界と主要国の将来人口推計	2009年に68.3億人の人口が2050年には91.5億人に。2050年にはインドが中国を抜いてトップに、また現在10位の日本は17位に低下。	2009年	国連
	1152	人口重心の移動マップ（日米比較）	人口重心の移動は日本においては首都圏への人口移動により東進。米国においては西部開発などダイナミックな人口移動を示す。	2005年	国勢調査、世界開発報告書
	1155	国勢調査人口の推移（総人口、年齢３区分別人口）	2005年総人口1億2,777万人、対前期比0.7％。老年人口比率20.1％。	2005年	国勢調査
	1157	主要国における人口高齢化率の長期推移・将来推計	日本は世界で最も急速に高齢化が進んでおり、高齢化率も世界一に	2050年	社人研
	1163	百歳以上高齢者数（推移と都道府県別）	100歳以上の高齢者数は大きく増加し2008年には3万6千人に達す。人口当たりの100歳以上高齢者は沖縄が最多。	2008年	厚生労働省
	1164	各歳表示の人口ピラミッド	２重独楽型のピラミッド。戦争等による出生減が各歳人口の変動に影響を残す。	2005年	国勢調査
	1166	世界人口規模の推移（地図表現）	世界人口は1950年の25億人から2005年に2.5倍の64億人に達した。ヨーロッパの人口増はおだやかであり、人口増の多くはアジアとアフリカで生じた。	2005年	国連
	1167	世界150カ国の人口と面積	人口超大国中国、インド。日本は第10位。	2006年	世銀WDI
	1168	世界の大都市圏ランキング	世界の大都市圏1～5位は、東京（日本）、メキシコシティー（メキシコ）、ニューヨーク（米国）、サンパウロ（ブラジル）、ムンバイ（ボンベイ）（インド）	2005年	国連
	1169	世界の大都市圏ランキング歴史的推移	各時代の最大人口都市は、西暦1000年時点では後ウマイヤ朝の首都コルドバ、1800年には北京、1900年にはロンドン、そして2000年は東京	2000年	地球白書、国連
	1170	海外移民受入による人口増の推移（国際比較）	日本は海外移民（外国人労働者）受入による人口増効果はほとんどないが、近年米国では人口増の４分の１、オーストラリア、カナダでは半分が移民増の効果	2000年	OECD
	1170a	OECD諸国の移民人口比率	日本の移民人口比率は1％台とOECD諸国の中で最低水準。最高はルクセンブルクの36.9％。英米仏独など主要国は11～12％。	2009年	OECD
	1171	主要国の移民人口比率の推移	多くの欧米主要国で移民人口が近年急増	2008年	OECD
	1171a	主要国の移民人口出身地	国内最大移民勢力：英国はインド人、米国はメキシコ人、フランスはアルジェリア人、スウェーデンはフィンランド人、イタリア・スペインはルーマニア人、ドイツ・オランダはトルコ人	2008年	OECD
	1172	日本及び主要国の人口増加率・人口動態	日本は自然増減が減少に転じ人口増加率もマイナスへ。欧州では移民の流入により人口増加率も大きく変動。米国は自然増、社会増で人口着実に増加。	2010年	世銀WDI、推計人口、人口動態統計
	1173	中国・インド・ロシア・ブラジル・インドネシア・バングラデシュの人口増加率・人口動態	中国の0.5％水準を除いて1％程度以上の人口増加が続く人口大国。ロシアはこの20年自然減により人口が減少基調。	2009年	世銀WDI
	1174	人の移住範囲の国際比較	複数の国で暮らしてきた者の比率が世界一低い日本	2008年	ISSP
	1175	海外在留邦人数の推移	20年で2倍の100万人に達した海外在留邦人数。北米が最も多いが、アジアでの伸びが著しい。近年、女性が男性を上回ったのも目立つ。	2007年	外務省
	1180	外国人数の推移（国籍別）	外国人は12年間に6割増加。韓国・朝鮮人は減少、中国人、ブラジル人、フィリピン人などが2倍以上増加。	2007年	法務省、国勢調査
	1185	在日韓国・朝鮮人人数の長期推移	日韓併合以降30年間で在日朝鮮人は100万人増加、さらに戦中下で100万人増加、終戦時には210万人が在留。戦後は60万人体制に。	1990年	アジアウェーブ（1995）
	1187	在日外国人の人口ピラミッド	多様な特徴：20歳代男女が非常に多い中国人、各年齢層にわたる韓国・朝鮮人、30代男女とその子どもが多いブラジル人、40歳代までの女性中心のフィリピン人	2009年	法務省
	1190	増える国際結婚	実数、比率ともに拡大傾向の国際結婚。近年の増加は主として中国人、フィリピン人の妻との結婚。	2005年	人口動態統計
	1192	外国人との結婚についての意識変化	自分の子供の国際結婚について、この20年で「賛成」が3割以下から5割以上へ大きく増加	2008年	日本人の国民性調査
	1195	世代別１人当たり住宅スペース	高齢夫婦、高齢単身者の住宅スペースは若い世代の世帯に比べ広い	2005年	国勢調査
	1200	老後の生活についての心配度の推移	老後の不安、1990年代以降急上昇中	2007年	金融広報中央委員会アンケート
	1220	高齢者の職歴の国際比較	農業社会から産業社会へシフトした時期の違いにより韓国、日本、欧米先進国の順に農林漁業者上がりの高齢者が多い	2005年	内閣府
	1230	高齢者の住宅についての国際比較	持ち家一戸建てに住む高齢者が多い点と高齢者の転居が少ない点が日本の特徴。サブプライムローンの影響か、米国では近年転居した高齢者が多い。韓国の高齢者は田舎から都市の高層マンションに移り住む比率が高い。	2005年	内閣府
	1240	老親の世話の責任は誰にある（東アジア日韓台中比較）	韓国は東アジアの中でも長男主義が強い点に特徴。日本も長男重視が韓国に次いで大きいほか、子どもに責任なしとする意見も他国より多い。	2006年	大阪商業大学JGSS研究センター
	1300	老後の不安の内容	生活費と健康が老後の不安の双璧	1998年	国民生活選好度調査（内閣府）
	1305	高齢者の生活困窮度の国際比較	高齢者の生活困窮度の高い順に韓国、フランス、ドイツ、米国、日本であり、日本はもっとも低い。	2005年	内閣府
	1307	高齢者の人間関係の国際比較	日本の高齢者は同居している夫婦、家族を越える人間関係が他国に比べ非常に希薄。家族関係や社会保障制度への過度の依存が理由だとすればそれはかえってリスク大。	2005年	内閣府
	1310	高齢者意識－子や孫とのつきあい方・同居志向（時系列・国際比較）	同居志向は6割から1/3に低下。それでも欧米に比べ相対的に同居志向の高い日韓。	2006年	内閣府
	1320	高齢者の生活と意見（国際比較）－収入源、高齢者政策か若者政策か	年金が主たる収入源の日米独仏に対し韓国は子どもが扶養。「若害」意識の韓国。	2006年	内閣府
	1330	望ましい退職年齢（高齢者意識の国際比較）	欧米、特にフランスでは早めに退職を希望する高齢者が多いのに対して、日韓、特に韓国では長く稼ぐ仕事を続けたいという希望が多い。	2005年	内閣府
	1334	高齢期における夫婦の時間の過ごし方（高齢者意識の国際比較）	日本は以前は夫婦一緒でいる必要はないと思っていたのに現在は一緒が大切に変化。諸外国は以前は一緒が大切だとしていたが、今は別々の時間も重要という方向へ変化。	2005年	内閣府
	1400	高齢者労働力率の推移（各国比較）	日本の高齢者は働き者	2000年	ILO
	1480	専業主婦世帯と共稼ぎ世帯の推移	1980年にはなおサラリーマンと専業主婦の世帯がサラリーマン共稼ぎ世帯の２倍弱存在したが、1992年に両者は逆転し、現在は共稼ぎが多数派。	2007年	男女共同参画白書
	1500	女性の年齢別労働力率（各国比較）	女性が働く比率：欧米は概して高く、アジアは多様	2000年	世界の統計（原ＩＬＯ）
	1505	女性の年齢別労働力率の推移（欧米との比較）	欧米では年齢を通じた労働力率の上昇が顕著であったのに対して、日本はＭ字カーブの形成の後、Ｍ字カーブの切れ込みの小幅化を伴いながら労働力率が緩やかに上昇	2005年	ILO、国勢調査
	1510	Ｍ字カーブ推移の内容	女性の年齢別有業率のＭ字カーブの底は持ち上がっているが、主として晩婚化による未婚有業者の増加によるもので子育て女性の就業継続・再就業によるものでない	2002年	男女共同参画白書
	1518	婚外子（非嫡出子）割合の推移	戦前には高かった婚外子割合が戦後1970年代までに極めて低い水準に低下し、その後再度上昇傾向	2007年	人口動態統計
	1520	婚外子（非嫡出子）の割合（国際比較）	結婚していない母からの出生の割合はスウェーデンで５割以上など欧米で高くなっているが日本ではわずか	2005年	Statistical Abstract of the U S
	1530	母子・父子世帯比率の国際比較	先進各国で母子・父子世帯が増加している。日本はまだすくない方。	2006年	Statistical Abstract of the United States
	1535	母親の年齢別にみた出生数の割合	晩産化により、最近は、20歳代後半の母親からの出生数より30歳代前半の母親からの出生数が上回るようになった。	2005年	人口動態統計
	1538	結婚・同棲・未婚の国際比較	同棲の多い欧米、少ない日本・韓国。同棲を加えた有配偶率、及び未婚・未同棲率は日本と欧米とでほぼ同水準	2010年	内閣府
	1540	未婚率の推移	1970年代後半以降、急速に上昇する未婚率。20歳代後半の女性の約6割が未婚。生涯未婚率男15％、女7％。	2005年	国勢調査
	1542	育児休業制度による出産への影響	妻の職場に育児休業制度があると出産は増加する。特に第２子以降の出産への影響は大きい。	2006年	厚生労働省
	1544	子どもを増やす意向、何が子育ての負担（少子化に関する国際意識調査１）	日本、韓国で子ども増やしたくないが過半数。経済的負担は各国共通だが、韓国で特に負担感。	2005年	内閣府
	1546	子育てのしやすさ、子育て制度利用経験（少子化に関する国際意識調査２）	日韓の子育てしにくい国との自己評価はやはり異常。子育て促進制度の普及も日韓で低い。	2005年	内閣府
	1548	女性が充実した生活を送るためには子供が必要か（世界価値観調査）	貧困国・途上国ほど女性の充実した人生にとって子供は必要という意見が強く、先進国では、この点の意見が大きく分かれている。	2000年	世界価値観調査
	1549	子どもをもつ必要はない？	結婚しても子どもは必要なしとする意見が増加傾向。特に若い女性層で必要なしの意見が7割近くを占める。	2009年	内閣府世論調査
	1550	合計特殊出生率の推移（日本と諸外国）	合計特殊出生率（TFR）（女性が一生に産む子供数）：1980年代までは各国が全体的に低下傾向、その後、国ごとに異なる動き。日本や韓国の合計特殊出生率は非常に低い水準。	2007年	厚生労働省等
	1560	アジア諸国の合計特殊出生率	全体に低下傾向だが、東南アジア、南アジアはなお高く、東アジアは欧米並みかそれ以上に低下	2004年	WHO
	1561	南アジアと東アジアの人口転換	多産多死から多産少死をへて少産少死へ至る人口転換は、インドなど南アジアで進行中、日中韓の東アジアでは終息	2100年	国連
	1563	世界各国の所得水準と出生率との相関	世界全体では所得が高いほど出生率は低い傾向（貧乏人の子沢山）。先進国だけ取ってみると所得が高いほど出生率も高い。	2005年	世銀WDI
	1570	教育費の高さと合計特殊出生率の相関（都道府県データ）	教育費の高い県ほど合計特殊出生率が低い傾向	1999年	全国消費実態調査、人口動態統計
	1580	少子化対策と出生率（先進国間比較）	一般的には家族・子供向けの公共的な支出が多い国ほど子どもが生まれる数は多い。日本は先進国の中でも両者ともに最低レベル。	2003年	世銀WDI、OECD
	1582	少子化対策と出生率の推移（日本など６カ国）	フランス、ノルウェイ、スウェーデン、デンマークでは出生率の動きが少子化対策支出によって左右されている模様	2001年	世銀WDI、OECD
	1586	高齢化対策に対する少子化対策の相対ウェイトと出生率（先進国間比較）	少子化対策が遅れ、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化	2003年	世銀WDI、OECD
	1587	高齢化対策に対する教育費公的負担を含む少子化対策の相対ウェイトと出生率（先進国間比較）	教育費の公的負担が小さいまま、少子化対策が遅れて、高齢化対策だけ先行して進展すると、子育てせずに老後を充実させることが可能となるため一層少子化が深刻化	2003年	世銀WDI、OECD
健康	1600	寿命の伸びの長期推移（対米比較）	健康保険の普及とともに日本の寿命は米国を抜き今や世界一	2000年	厚生省、Statistical Abstract of the United States
	1610	主要先進国の平均寿命の推移	男女とも主要先進国中第１位の平均寿命を更新中	2006年	厚生労働省他
	1615	平均寿命の歴史的推移（日本と主要国）	近代以前の世界の平均寿命は20歳代。産業革命時代の欧米や江戸時代の日本は30歳代。遅れていた日本は1950年以降に一気に欧米を抜き去る。	1999年	Angus Maddison
	1620	世界の平均寿命ランキング	日本は平均寿命世界１。寿命が40歳代の貧困国の存在。所得水準の割に長いキューバ、短い米国。	2005年	UNDP
	1630	平均寿命世界マップ	大陸ごとに平均寿命の顕著な特徴－サハラ以南アフリカの低さ、欧米の高さ、アジアの高低差が目立つ	2005年	UNDP、WHO
	1640	医療費と平均寿命（OECD諸国）	医療費と平均寿命は正の相関。医療費のパフォーマンスは日本が最高、米国は断然最悪	2007年	OECD
	1650	平均寿命の不平等度（６カ国比較）	地域分布から見て、日本は最も寿命の平等度高い。メキシコ、米国、チリなどは不平等度高い。	1990-96	WHO
	1670	平均寿命の男女格差（国際比較）	平均して１割ほど女性の方が長生き。いくつかのイスラム国では女性が相対的に短く、旧ソ連諸国では男性早死傾向。	2002年	WHO
	1700	米国州別の寿命と健康保険加入率	寿命と貧困の相関が大きい：地獄の沙汰も金次第	1990年頃	Statistical Abstract of the United States
	1800	日本都道府県別寿命と生活保護世帯率	寿命と貧困の相関はない：貧困度と寿命は明確にはリンクしていない	1995年頃	社会生活統計指標
	1820	寿命をちぢめているもの（未婚、喫煙、左利きなど）	未婚は約10年（男の場合）、左利きは約9年、喫煙は約6年（男の場合）、飲酒は130日、寿命をちぢめているとする計算がある	2005年	Cohen and Lee（1979）、ラオ、人口動態統計
	1840	高齢者の健康状態と医療の国際比較	日本の高齢者は健康状態が良好。もっとも医療サービスを受ける頻度は高い。	2005年	内閣府
	1850	医療への満足度の推移	医療への満足度は、低下ないし横ばい傾向	2005年	国民生活選好度調査（内閣府）
	1852	病院に対する患者の満足度の推移	病院に対する患者満足度は、外来、入院とも上昇傾向	2008年	厚生労働省
	1860	医療サービスの不満点・問題点（高齢者意識の国際比較）	高齢者にとっても費用面の不満が多い国が大多数を占める中で日本は診察の待ち時間の長さが最も多い不満点。	2005年	内閣府
	1870	病院用語に対する理解度	ＭＲＳＡ、ＱＯＬ、日和見感染、イレウスなど病院用語の中には患者が理解しておくべきものであっても理解度の低いものが多い	2008年	国立国語研究所
	1890	OECD諸国の医療費対GDP比率	米国は断然一位の15.3％、日本は30カ国中22位で8.0％	2005年	OECD
	1900	高齢化とともに高まる医療費（各国比較）	医療費水準は高齢化とともに一般的には上昇傾向にあるが動きは国によって大きな違い。特に米国が突出。日本の医療費は高くない。	2006年	OECD
	1930	医師数・看護師数の国際比較	OECD諸国中、日本の人口当たりの医師数は27位、看護師数は14位と少ない。	2005年	OECD
	1931	医師数地域格差の国際比較	医師数の首都への集中など比較的大きな地域格差のOECD諸国が多い。日本は人口当たりの医師数は少ないが地方ごとの地域格差小さい。	2005年	OECD
	1932	医師国家試験合格者の地元残留率	東京など大都市圏の大学医学部で高く、地方の大学医学部では低い地元残留率。地元高校出身率とも相関	2010年	毎日新聞
	1933	診療報酬の改定率の推移	「医療崩壊」が課題となる中、2010年度診療報酬改定は10年ぶりにプラス改定となることが決まった。	2009年	産経新聞
	1950	予防医療・公衆衛生対策（先進国比較）	生活習慣病対策として予防医療の果たす役割が大きくなっているが、日本の予防・公衆衛生費支出比率は低い。	2003年	OECD
	1952	新型インフルエンザ感染者数・死者数（世界各地域）	世界に広がりつつある新型インフルエンザ（WHO公表データ）	2009年	WHO
	1953	新型インフルエンザ各国感染者数・死者数	世界に広がりつつある新型インフルエンザ	2009年	WHO
	1953a	新型インフルエンザの発症日別の感染動向	初の発症日は5月5日（水際対策で感染者発見の前）。一度おさまりかけた感染者が再度拡大。	2009年	厚生労働省
	1953b	週別インフルエンザ発生状況	日本において新型インフルエンザの流行が本格化している	2009年	感染症情報センター
	1955	インフルエンザによる死亡数の推移	毎年の変動が大。アジアかぜ（1957年）のような大流行ではないが、近年、大きく増加する年が目立つ。	2005年	人口動態統計
	1960	インフルエンザ・ワクチン接種率（先進国比較）	先進国ではインフルエンザ・ワクチン接種率が5割以上となっているが日本はやや遅れ	2003年	OECD
	1962	熱中症死亡者数の推移	猛暑の夏には高齢者を中心に熱中症で亡くなる人が増えている	2010年	東京新聞
	1970	世界各国の１人当たりアルコール消費（地図つき）	欧米で多く、イスラム圏で少ないアルコール消費。アジアの中ではタイが多い。	2001年	WHO
	1980	医薬品の個人使用の状況	医薬品の個人使用としては風邪薬、目薬、鎮痛剤、湿布薬、胃腸薬の頻度が高い。鎮痛薬、睡眠薬の使用率上昇傾向。	2007年	国立精神・神経センター
	1982	薬物乱用の動向と国際比較	薬物乱用については、国際比較上はなお日本は低レベルだが、大麻乱用が増えるなど悪化傾向	2007年	国立精神・神経センター
	1984	大麻汚染率の国際比較	主要先進国はカナダが最も高く、米国、オーストラリア、イタリア、スペインも10％以上。概して汚染率の低いアジア諸国の中でも日本、韓国は特に低い。	2007年	UNODC
	2000	受診率推移（人口10万人当たり患者数）	国民皆保険とともに医療アクセス改善し受診率上昇、近年は高齢化にもかかわらず受診率低下傾向	2005年	患者調査
	2010	都道府県別の入院患者数（人口10万人当たり受診率）	高齢化の進んだ地域ほど入院患者は多いという関係があるが、同じく高齢化が進んだ地域でも例えば長野と高知では入院患者数に大きな差	2005年	患者調査
	2050	寿命・健康ロスの大きな病気・傷害（DALY値）	寿命や健康がどれだけ失われているかのDALY指標によれば、がん、脳血管疾患についでうつ病・躁うつ病、そして認知症の寿命・健康ロスが大きい	2002年	WHO
	2080	死因別死亡率の長期推移（1899年～）	明治以降、主たる死因は、肺炎などの感染症→1930sから戦後にかけての結核→３大生活習慣病→そのうちでも癌と大きく変貌	2007年	人口動態統計
	2100	死因別死亡率の推移（日米）	死因として３大生活習慣病の増加、米国では心疾患が多い	2000年	人口動態統計
	2110	日本における臓器移植数の推移	増加しつつある臓器移植。ただし、腎臓、肝臓の生体移植が中心であり、心臓その他の脳死移植は非常に少ない。	2006年	Transplant Communication
	2112	臓器移植の国際比較	圧倒的に多い米国の臓器移植。日本の臓器移植は国際的に見て少ない。	2006年	Transplant Communication
	2120	心臓病（虚血性心疾患）死亡率（OECD諸国）	多脂肪食の国で特に男性を中心に心臓病死亡率が高く、日韓は先進国中最も低い死亡率	2002年	OECD
	2122	脳血管疾患死亡率（OECD諸国）	なお男性については日本はOECD諸国の中で高い死亡率	2005年	OECD
	2140	メンタルヘルスの国際比較	メンタルヘルス障害の有病率は日本が最低、米国が最高。日本は受診率が各国の中でも最低なのが問題。	2003年	OECD Factbook
	2150	うつ病・躁うつ病の総患者数	うつ病・躁うつ病の患者は6年間で倍増。女性患者が男性患者の1.7倍。男女とも30歳代の増加が目立つ。	2005年	患者調査
	2155	都道府県別うつ病・躁うつ病総患者数	うつ病・躁うつ病の患者の地域分布は都道府県によってばらつきが大きく、大都市の方が多いというような傾向は見られない。	2005年	患者調査
	2156	うつ病・躁うつ病の国際比較	豊かな国ほどうつ病・躁うつ病が多いわけではないが、病気全体に占めるウエイトは高い	2002年	WHO
	2158	がんの部位別死亡者数・死亡率	男は胃がんを抜いて肺がんが断然トップ。女は大腸がん、胃がん、肺がんがトップ３。	2006年	人口動態統計
	2158a	がんの部位別年齢調整死亡率	年齢構成を同じとして算出されたがんの死亡率（年齢調整死亡率）は近年ほとんどの部位で低下傾向	2009年	人口動態統計
	2160	がんの治療成績の推移	5年生存率では、45％は治るがんに（20年前は30％だったが）。ただし乳がん82.9％、膵がん4.9％と大きな差。	2007年	大阪府成人病センター
	2164	がんの発見時進行度別5年生存率	進行度の低い段階ほどがんの生存率は高い。時系列的には進行度別の生存率が大きく高まっていないが部位によっては改善が見られる。	2007年	大阪府成人病センター
	2166	がん5年生存率の国際比較	乳がん、大腸がんの5年相対生存率で米国が最も高い値を示す。東欧や英国では比較的に成績が良くない。日本は比較的すぐれた水準。	2008年	OECD
	2170	20本以上の歯を有する者の割合の推移（年齢別）	80歳で20本の歯を確保しようという「8020運動」の効果もあって自らの歯を有する高齢者の割合は顕著に上昇	2005年	厚生労働省
	2180	児童生徒の年齢別平均身長の推移（1910年以降）	成長の前倒しが進み、１世紀間で小６～中２は20㎝近く身長伸びる。	2005年	学校保健統計調査
	2182	日本人の平均身長・平均体重の推移	戦後50年の間に男女ともに身長が一貫して伸び、背が10㎝高くなった日本人	2005年	国民健康・栄養調査
	2188	平均身長の国際比較	伸びたとはいえ、なお、北欧・ドイツなどと比べると10㎝ほど低い日本人の背の高さ。平均身長はやはり人種グループで差異。	2001～07年	OECD
	2190	アジア・太平洋地域の身長比較	男が170㎝台後半のオセアニア諸国、171～2㎝の日韓・中央アジア、160㎝台後半の中国・マレーシア、160㎝台前半のインド・フィリピン等	2008年	OECD
	2200	日本人の体格（BMI）の変化	若い女性やせすぎ、中年男性ふとりすぎ。やせゆく女性、太りゆく男性。	2005年	国民健康・栄養調査
	2202	やせ過ぎ女性の動向	20歳代のやせ過ぎ女性は20％を越えている（目標15％以下のところ）	2009年	国民健康・栄養調査
	2203	男女の体型（肥満・やせ）の実際と自己認識	若年女子のスレンダー志向が低体重（やせすぎ）にむすびついている。肥満が多い男性は実際以上に自分が太っていると思っている。	2004年	国民健康・栄養調査
	2205	やせ過ぎ女性比率の国際比較	貧困国とくにイスラム国で痩せすぎ多い点が一般傾向。日本は先進国の中で異例に女性のやせ過ぎ比率が高い。	2005年	WHO
	2208	タバコによる世界の死亡者数	心臓病、肺疾患、癌などの多くの死因について喫煙が死亡リスクを増大させている	2005年	WHO
	2210	性別年齢別たばこ喫煙率の推移	かつて男は各年齢で8～9割が喫煙していたが、各年齢とも5割前後に低下。女性は全体に1～2割と低いが20～30歳で上昇。	2005年	厚生労働省
	2212	主要国のたばこ喫煙人口比率の推移	愛煙家が減少してきているのが先進国の一般傾向	2003年	OECD
2214	男女別喫煙率の国際比較	喫煙率の高い国ほど男女差も大きい。喫煙率最低のスウェーデンでは男女が逆転、喫煙率の高い日韓では女性の喫煙率が相対的に低い。	2006年	OECD
2218	所得水準による肥満度・生活習慣のちがい	低所得者ほど肥満（女性のみ）。たばこの習慣は低所得者、飲酒の習慣は高所得者で多い。女性高所得層が肥満を免れているのは安眠と健全な飲食が理由と推察される。	2010年	国民健康・栄養調査
2220	肥満比率の各国比較（OECD諸国）	米国が肥満世界一。その他英国など英語圏諸国の肥満比率高い。日本、韓国などアジア先進国は肥満少ない。	2003年	OECD
2222	肥満比率の国際比較（世界59カ国）	世界１の肥満国ナウルなど太平洋諸島で肥満比率が高い。	2004年	WHO
2230	肥満と心臓病（国ごとの相関）	肥満（太りすぎ）が多い国は心臓病（心疾患）による死亡率も多いという傾向	2000年前後	OECD、WHO
2240	肥満の２要素：過食と運動不足（要因分解試算）	自動車依存の高い国は肥満も多い。典型は米国。自動車依存が運動不足の原因だとすると、米国の肥満は過食要因が４割、運動不足要因が６割。欧州諸国では６割近くは過食要因。	98～02年	OECD、FAO、毎日新聞
2242	運動量と肥満の関係（都道府県）	歩行数の多い大都市圏の都道府県ほど肥満比率は低いなど運動量と肥満は相関しているが相関度は余り高くない	2001～05年	食育白書
2245	世界のハンセン病患者数・有病率の推移	ハンセン病有病率人口１万人比１人以下の制圧目標を世界的には達成、9カ国が残るのみ	2005年	東京新聞
2246	低出生体重児の増加	2500g未満の低体重新生児の比率が日本は先進国中最悪、また悪化傾向が目立つ。妊娠中のダイエットや喫煙などが影響	2007年	OECD
2247	人工妊娠中絶の国際比較	合法中絶件数の対女性人口比では日本の中絶は決して多くない。主要先進国では日本以上に10代の中絶が社会問題化。	2006年	国連人口統計年鑑
2248	未成年の人工妊娠中絶（推移と地域状況）	人工妊娠中絶は女性全体では大きく減少する一方で未成年は急増。地域的には大都市より地方で高い未成年中絶率。	2007年	衛生行政報告例ほか
2249	母体リスクの国際比較	一生の間に出産リスクで死亡する女性は国により10人に1人から2万人に1人まで大きな幅がある	2005年	世銀 World dataBank
2250	HIV感染者及びエイズ（AIDS）患者報告数の推移	HIV感染者・AIDS患者の新規報告数は毎年増加の勢いにあり、2004年以降は双方合わせ千人超	2007年	エイズ発生動向調査
2260	世界のＨＩＶ感染・エイズの状況（地図付）	南部アフリカで特に高いＨＩＶ感染率。	2007年	WHO,UNAIDS
2263	主要国の性行動比較	日本は、売買春が多く、相手多数化が進んでいる反面、セックス頻度や同性間性行為は少ない。	1999年	厚生労働省
2265	セックスレス夫婦の動向	増加傾向にあるセックスレス夫婦。理由の第一位は、男性の場合「仕事で疲れている」、女性の場合「面倒くさい」	2010年	日本家族計画協会
2266	避妊法の国際比較	世界各国の避妊法は多様である。日本はコンドーム、ドイツ・フランスはピル、中国・インド・ブラジルは不妊化手術（女）、カナダ・英国は同（男）、イスラム圏は抜去法に特徴	2007年	国連
生活	2270	家計消費の国際比較	食費は先進国ではほぼ同等、住宅費、医療費などで国ごとに特徴	2001年	各国SNA
	2280	主要耐久消費財の世帯普及率推移	戦後日本の家庭には電化製品、乗用車、ＩＴ製品などが次々と普及してきた。	2007年	内閣府消費動向調査
	2290	中流意識の国際比較	生活程度が「中」と思っている者が多いのは日本だけではない。「中」と感じたくても感じられない「下」の多い国こそ真の貧困国である。	2000年	世界価値観調査
	2300	高まる「食生活」への関心	レジャーから食生活へ今後の生活の力点についての国民意識が変化	2008年	内閣府世論調査
	2302	異性関係の国際比較	異性との交際経験がない者の比率が特に高い日本の男性	2005年	内閣府
	2304	避妊や中絶に対する考え方の国際比較	日韓と欧米では、避妊にせよ中絶にせよ、女性の主体性を認めるか否かの点でまったく正反対の意識	2005年	内閣府
	2306	結婚生活を円滑に送る上で大切なこと（意識の国際比較）	「互いに誠実」が一番であるのは世界共通。「収入」や「子はかすがい」を重視する日韓、「異性としての魅力の保持」を重視する欧米。	2005年	内閣府
	2308	離婚についての意識の国際比較	日韓は「結婚と子どもを不可分」とし、欧米では、「結婚と愛情を不可分」とする傾向が目立つ	2005年	内閣府
	2310	生活スタイルの国際比較（性生活重視度）	友人との外出は世界共通、セックスライフは欧米で優先順位が高く、アジアでは低い。日本の特徴は睡眠重視。	2001年	Durex社
	2314	性行動の各国比較	「乱れた」性行動の比率が小さい儒教国。お金をもらったセックスはアジア途上国及びロシアで多い。	2003年	Durex社
	2318	世界各国のセックス頻度と性生活満足度	性生活の満足度は必ずしもセックス頻度に比例せず。日本人の頻度は41カ国中最下位の年45回、満足度も中国を除くと最下位。	2005年	Durex社
	2320	生活時間配分の変化（1976年以降）	女性を中心に日本人はこの四半世紀で眠る時間を惜しんでも外を出歩るき自由時間を謳歌するように変化	2006年	社会生活基本調査
	2322	生活時間配分の各国比較	男女とも日本人の仕事時間は長く、また女性は睡眠時間が短く、男性は家事時間、育児時間が短いのが特徴	2001年	社会生活基本調査、EU調査
	2323	家事分担の国際比較	料理、洗濯、掃除に関する妻の分担割合は日本の場合8～9割と世界の中でも最も高い。米国が対極的位置。	2002年	ISSP
	2324	自由時間の男女格差についての国際比較	男ばかりが個人の自由を謳歌している国の筆頭はイタリア。北欧の国は自由時間においても男女平等。日本は平等に近い。	2006年	OECD
	2325	睡眠・食事・身の回りの用事の生活時間	短くなる睡眠時間、長くなるおしゃれ・入浴などの身の回りの用事の時間（特に女性）	2006年	社会生活基本調査
	2327	日本人の好きな余暇の過ごし方ランキング	「テレビ」、「ごろ寝」、「おいしいものを食べに」が好きな余暇の過ごし方ベスト３	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2328	会話・交際が減ってきている日本人	女性の方が、また若い層や高齢者の方が会話・交際が多いが、近年、日本人は全般的に会話・交際が減ってきている	2005年	NHK国民生活時間調査
	2329	眠らない日本人（睡眠時間の国際比較）	高齢者が多いにもかかわらず最も睡眠時間が短い日本人。最もよく眠るのはフランス人	2006年	OECD
	2329b	おしゃれ国ランキング（身の回りの用事時間の国際比較）	20歳代を中心に女性がおしゃれに時間をかける点では日本は世界一。韓国、英米、オランダがこれに続く	1990年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2330	子どもの寝る時間（就寝時刻）	日本の子どもは47％が夜10時以降就寝と寝るのが遅い。	2004年	毎日新聞
	2337	親の帰宅時間の国際比較	世界の諸都市の中でも夜9時～11時と帰宅時間が遅い点で目立っている東京の父親。スウェーデンや北京・上海では夕方5時～6時に父親が帰宅する。	2006年	男女共同参画白書
	2340	大都市圏における通勤・通学所要時間の変化	通勤通学時間はバブル経済期に大きく増加したが、それ以降、横ばいないし短縮化傾向となった。特に通学は大学の都心回帰などで短縮が目立つ。	2005年	国土交通省
	2350	食費支出の推移（内食、中食、外食、エンゲル係数）	1985年以降の１世帯当たり月平均食費支出の動きは、中食（調理食品）が増加傾向、内食が減少傾向、一時伸びた外食は低迷。エンゲル係数は95年から23％で下げ止まり。	2003年	家計調査
	2370	日本人の行事・祝い事及び行事食	日本人にとって正月、大みそか、及びおせち料理や雑煮は特別の存在。一方、外国から伝わったクリスマスやクリスマスケーキの定着率も高い。	2006年	ＮＨＫ
	2375	日本人の食卓の変遷	日本人の食卓は銘々膳（はこぜん等）から昭和戦前期～高度成長期のチャブ台、そしてそれ以降のテーブルの時代へと変遷	1984年	石毛直道
	2380	日本人の好きな曜日・好きな時間	最も好きな曜日は「土曜日」、最も好きな時間帯は夜の6時から12時まで	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2383	葬儀を手伝った人	隣近所や会社の同僚が手伝い、みんなで弔っていた葬儀がいまや葬儀社おまかせの家族の追悼儀式に変化	2010年	現代葬儀白書
	2385	日本人の”家”意識の変化	血のつながりのない養子に「家」を継がせることは無意味という意識が支配的となり、「家族」の重視とは裏腹に「家」という枠組みは存亡の危機に	2008年	日本人の国民性調査
	2388	日本人のくらし方態度の長期推移	戦後直後の「清く正しく」から、「趣味生活」、そして何からも自由な「のんきさ」を求める方向へ日本人の態度は変化	2008年	日本人の国民性調査
	2390	ＫＹかどうかを重視する傾向	正しいと思うことをおし通すことは避けられ、世のしきたりや状況に応じた判断が重んじられるように日本人の態度が長期的に変化	2008年	日本人の国民性調査
	2395	日本人としての自信の軌跡	終戦後、西洋人より劣っていると思っていた日本人は、高度成長期に自信を深め、バブル前の1980年代には半数以上が西洋人より優れていると考えた。その後自信過剰はうち砕かれ、優劣なしの意見が増加	2008年	日本人の国民性調査、ＮＨＫ放送文化研究所
	2398	衣食住充足度（貧困度の逆）の推移	衣食住など物質生活への充足度は1990年代にかけ上昇、その後、横ばい。若者層の充足度の上昇が目立つ。格差や貧困の深刻化には疑問符がつく。	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2400	生活の向上感の推移	生活が向上しているかの意識は、高度経済成長期とそれ以降の目立った違い、また近年「下がった」が拡大（直近は縮小）	2006年	内閣府世論調査
	2403	名字・苗字・姓のランキング	資料によって順位は異なるが佐藤、鈴木、高橋、田中、渡辺、伊藤、中村、山本、小林、斎藤が日本人の名前のベストテン	1998年	武光誠（1998）
	2405	女の子の名前ベスト３の推移（1912年以降）	ほぼ10年ごとに時代精神を表現するかのように「千代子」「文子」「和子」「恵子」「由美子」「陽子・智子」「愛」「美咲」の時代と移りかわり	2006年	明治安田生命
	2407	独身男女の結婚意思と異性との交際状況	大半は結婚するつもりだが、結婚意思のない独身も増加（特に男）。交際相手なしの独身男性5割以上、独身女性45％と増加傾向。	2005年	出生動向基本調査（独身者調査）
	2408	専業主婦かキャリアウーマンか～男性の期待と女性の予定	2頭立て馬車でないと家計がもたないとの見方からか、専業主婦期待の男性が急減し、専業主婦予定の女性と比率が近づく。	2005年	出生動向基本調査（独身者調査）
	2410	「夫は外で働き、妻は家庭を守る」という意識の変化	賛成、反対が逆転。市部より町村部で反対が大きく上回る。	2004年	内閣府世論調査
	2412	希薄化する職場・親せき・地域とのつきあいと高まる家族の大切さ	家族が一番大切だとする考え方が強くなってきているが、これは、職場や親せき、そして地域（隣近所）とのつきあいが希薄化してきているのと逆比例	2003年	国民生活白書
	2414	親との同居・近居の推移	減る同居、増える近居	2007年	国民生活基礎調査、国民生活選好度調査
	2420	独身男女の親との同居比率	全体としてはほぼ横ばいの同居率（男7割、女8割）、ただし、10代女性はひとり暮らし、高い年齢の独身女性は同居へと180度の変化	2005年	出生動向基本調査（独身者調査）
	2422	親との同居比率の国際比較	欧米（特にオランダ、北欧）で低く、アジア、アフリカ、中南米で高い親との同居比率。日本はやや高い方に属す。	2000年	世界価値観調査
	2424	妻は夫の親族を優先すべきか（日本・韓国・台湾・中国）	日本と韓国では夫の親族優先は少なく、台湾や中国では比較的多い。	2006年	EASS
	2430	子どものいる家庭の生活の苦しさ	同じ所得水準の家庭で子どもがいるのといないのとでは生活の苦しさがかなり違っており、少子化の基本要因となっている。	2001年	国民生活基礎調査
	2440	子育ての辛さの内容（少子化の背景）	将来の教育費や子育て中の費用など経済的な側面が大きく、次ぎに自由な時間がもてないなど自己実現への妨げ意識	2008年	内閣府世論調査
	2442	保育費用の国際比較	日本の2～3歳児の保育負担（税控除、児童手当などを引いた純費用）の高さは29カ国中8位	2004年	OECD
	2450	男性未婚者の年収と未婚女性の期待のギャップ（少子化要因）	高くなった生活費・子育て費用に対して若者の稼ぎは少なくなり、未婚率の上昇や少子化の進展にむすびついてる	2003年	山田昌弘
	2451	30歳代男性の年収別婚姻・交際状況	年収300万円を境に結婚しているかどうか、女性との交際の比率に顕著な差	2010年	内閣府
	2452	年収による結婚可能性	男の場合、年収が200万円を下回ると格段に結婚可能性は低くなる。女の場合も同じ傾向だが男ほどではない。	2006年	厚生労働省
	2453	夫は妻より年上であるべきか（東アジア日韓台中比較）	韓国、台湾、中国では夫は妻より年上であるべきとの意見が強いが日本はこだわらない意見が多い	2006年	EASS
	2454	姉さん女房の増加（夫婦年齢差の推移）	1970年から2009年にかけ姉さん女房10％から24％へ。また最も多い年齢差は「夫3歳年上」から「夫婦同年齢」へ	2009年	人口動態統計
	2455	結婚した男女の出会いのきっかけ（見合い結婚、恋愛結婚）の変化	見合い結婚が減り、最近は、職場や仕事を通じた出会いも減る	2002年	社会保障・人口問題研究所
	2456	結婚相手についての親の意見の影響（日本・韓国・台湾・中国）	韓国では結婚相手を決めるときに親の影響が大きい。日台中はそれほど違いがない。	2006年	EASS
	2458	婚前交渉の可否について	婚前交渉について以前は「不可」が多数派であったが、現在は「愛情があれば可」が最多に変化。バブル期には「無条件で可」が増加	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2460	若者のセックス体験率・デート経験率の推移	この30年でセックス体験率が急増した（男子高校生で10.2％から26.6％へ、女子高校生で5.5％から30.3％へ）。近年は、男子は横ばい、女子は続伸という特徴。	2005年	日本性教育協会
	2462	未婚者のセックス体験率の推移	性交渉経験率に関する男女差の大きな縮小、及び2002年を境とした各年齢層における上昇から低下への転換が特徴	2005年	社会保障・人口問題研究所
	2465	草食系男子が増えている？（男女年齢別の性的関心度）	20歳代前半までの青年男子のセックス無関心・憎悪割合は2年間に2倍に増加	2010年	日本家族計画協会
	2470	楽しい時間をすごしているのは誰か	若い世代の方が年寄りより、また各年代の女性の方が男より楽しい時間の長さが上回る	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2475	生まれ変わるとしたら男がいいか女がいいか	男に生まれたいと考える男性が相変わらず多くを占めるなか女性はかつてと異なり女に生まれ変わりたいと考える者が多数派に。女の方が楽しい人生を送れると考えている女性が勘違いをしているとは思えない。	2008年	日本人の国民性調査
	2477	欲しいのは男の子、女の子？	女の子を欲しいとする女性が急増したため全体としても男の子より女の子を欲する比率が上回るに至っている	2008年	日本人の国民性調査
	2480	スカート着用率の推移	スカート派は多数派から少数派へと大きく変化。1995年にスカート着用と非着用とが逆転。	2007年	WEBアクロス定点観測
	2482	男らしさ・女らしさに関する意識の国際比較	日本の高校生、特に女子高生は、女らしさ、男らしさへの意識が低い。	2003年	日本青少年研究所
	2485	美容整形市場の国別ランキング	美容医療施術件数からみて総件数では米国がトップ、人口当たりでは韓国がトップ	2009年	門倉貴史（2010）
2488	ペットの愛好率・飼育率（推移と男女年齢・住宅別割合）	ペット飼育率は3割台で推移。ペットが好きなのは若い世代だが実際に飼っているのは40～50代が多い。	2003年	内閣府世論調査
2500	飼育ペット種類の推移	ペット種類は、犬の増加、鳥の減少が目立つ	2003年	内閣府世論調査
2600	集合住宅におけるペット飼育の是非についての意向の推移	マンションでもペット是認が増加	2003年	内閣府世論調査
2610	宝石（誕生石）等の硬度	きれい、硬い、めずらしいが宝石の３要素。最も硬いダイヤモンド、次ぎに硬いルビー、サファイア。	2008年	東京新聞
2650	モノクロの世界からカラーの世界へ（スナップ写真とテレビ）	1970年代前半、スナップ写真、そしてテレビと我々の周辺はカラーの世界に変化	1990年	堀井憲一郎（2005）、消費動向調査
2660	小学生男子の髪型の変化（高知県中村市蕨岡）	1960年代に四国の農村でも小学生児童の頭はイガグリ頭から長髪へと一気に変化	1967年	祖父江孝男（1998）
2700	単身赴任者数の推移	単身赴任者は1990年代急拡大、近年落ち着き	2001年	国民生活基礎調査
2710	女性比率の推移	小中学校教員は半数を越え、女医比率も15％超。女性工場労働者は3割まで低下。	2007年	各種資料
社会問題／社会保障	2740	失業者数・自殺者数の推移（月次、年次）	1998年に失業者数の急増とともに中高年を中心に自殺者数が急増、2003年には失業者数は漸増ながら自殺者数は20～40歳代を中心に急増し、5年ぶりに史上最多を更新	2007年	労働力調査、人口動態統計
	2740-2	職業別自殺者数	警察資料では連続10年自殺者3万人超。職業分類では年金・雇用保険等生活者が最も多く、主婦、失業者が続く。	2007年	警察庁
	2747	自殺手段別自殺者数の推移	３分の２は首吊り自殺であり、ガス自殺、飛び降り、薬物、水死、飛び込みと続く。	2006年	人口動態統計
	2750	中年男女の配偶関係別自殺率	男女とも配偶者のいない者の方が高い自殺率。男は離婚後の離別者が平均の4倍の自殺率、女は未婚・離別が平均の2倍以上の自殺率。	2000年	人口動態統計
	2760	年齢別自殺率（男子）の長期推移と日米比較	時代とともに変遷する年齢別自殺率の構造。近年は中高年の自殺率の高い構造に変化し、米国などと比較しても際立った対照を示す。	2003年	人口動態統計
	2770	自殺率の国際比較	98年に自殺者数が急増したため日本の自殺率は先進国中第１位、世界101カ国中第9位となった	2005年	WHO
	2772	世界各国の男女別自殺率	旧ソ連諸国の際立って高い男性自殺率。日本の女性自殺率は世界第6位。	2005年	WHO
	2774	主要国の自殺率長期推移（1901年～）	日本の自殺率最高値は1958年の25.7人/10万人。世界最高国はフランス、ドイツ、日本、ハンガリー、ロシアと変遷。	2005年	厚生労働省他
	2775	世界各国の自殺率と他殺率の相関	社会ストレスがアフリカ、ラテンアメリカでは他殺率上昇とむすびつき、欧米、アジアでは自殺率上昇とむすびつく。日本の自殺率は世界の中でも高いが他殺率は世界最低水準。	2002年	WHO
	2776	他殺による死亡者数の推移	他殺による死亡者数は自殺者数の50分の1の600人前後。自殺者数以上に経済状況による影響がある。	2007年	厚生労働省
	2777	婚姻率と離婚率の長期推移	明治前期の高い離婚率に近づきつつある最近の離婚率	2007年	人口動態統計
	2780	離婚件数の推移と景気との相関	離婚件数が増加傾向をたどるなか、1980年代以降になって景気との相関が生じ、景気の悪化に先行して離婚件数増加が加速し、景気回復に先行して離婚件数の増加が減速（ないし件数自体減少）するようになった。	2006年	人口動態統計、GDP統計
	2782	自殺・同性愛・離婚の許容度の推移と男女・年齢別許容度	自殺を認める意見は増えていないが、同性愛・離婚については認める人が増えている。	2005年	世界価値観調査
	2783	同性愛許容度の国際比較	許容度最高はオランダ、最低はエジプト、日本は中位。プロテスタント系ヨーロッパ→カソリック系ヨーロッパ→中南米・アジア→イスラム国の順。	2000年	世界価値観調査
	2784	自殺許容度の国際比較（58カ国）	自殺に対する許容度の高いオランダ、フランス、スウェーデン。許容度の低いバングラデシュ、インドネシア。旧社会主義国を除くと実際の自殺率と相関。	2000年	世界価値観調査、WHO
	2788	犯罪率の国際比較（OECD諸国）	犯罪被害者比率から見た日本の犯罪率は先進国中最低	2005年	OECD
	2788c	主な犯罪の被害者率（対OECD比較）	犯罪被害者率は、自転車泥棒5.1％、消費者被害1.9％、女性に対する性犯罪1.3％、車上荒らし1.1％と続いている。OECD平均と比較して多いのは自転車・オートバイ泥棒だけであり、それ以外は下回っている。	2005年	OECD Factbook
	2788d	強盗、暴行・恐喝、性犯罪についての国際比較	26カ国中、強盗ではメキシコ、暴行・恐喝ではアイスランド、性犯罪ではアイルランドがトップ。前2者では日本は最下位、性犯罪では下から8位。	2005年	OECD Factbook
	2788e	消費者被害についての国際比較	被害率トップはギリシャの24.7％。日本は1.9％とOECD平均10.4％を下回り、各国の中で最低の被害率。	2005年	OECD Factbook
	2788f	汚職・贈収賄についての国際比較	概して低いOECD諸国の汚職率。ギリシャ、メキシコ、ハンガリー、ポーランドなどは例外。先進国の中ではフランスがやや高く、日本は相対的に低い。	2005年	OECD Factbook
	2788g	泥棒が多い国・少ない国	日本は泥棒の少ない国。泥棒が多いと自国民や観光客が信じているイタリアも実は泥棒が少ない。	2005年	OECD Factbook
	2789	女囚比率の国際比較	女囚比率は多くの国で１割以下。米国は最も高く、9％を越えている。日本も比較的高い国に属する。	2007年	ICPS
	2789c	レイプ被害の状況	30代女性のレイプ被害経験率は12.1％と女性全体の7.3％を大きく上回ることからレイプ被害はかつてより多くなったと推定される	2008年	内閣府
	2790	配偶者からの暴力被害（DV、ドメスティック・バイオレンス）経験率	実に既婚女性の３分の１が夫から暴力的行為を受けた経験	2005年	内閣府
	2792	恋人からの暴力被害経験率	若いときに恋人から暴力的行為を受けた女性は14％、若い女性ほど被害率高い（20歳代で23％）	2005年	内閣府
	2792b	ドメスティック・バイオレンス経験率の国際比較	夫などから身体的・性的暴力を受けた経験のある女性はエチオピア地方部70.9％から日本都市部15.4％まで大きな幅	2000～04年	WHO
	2792d	ドメスティック・バイオレンス経験率の先進国比較	日本のDVは先進国の中でも比較的少ない方	2000～08年	国連
	2793	犯罪者と被害者との関係（犯罪種類別）	殺人と傷害は、親族及び面識のある者に対して、財産犯及び性犯罪は、面識のない者に対して犯される場合が多い。	2005年	犯罪白書
	2794	外国人犯罪の推移	1980年代後半から第１のピーク93年にかけて外国人犯罪急増、2004年には第２のピーク。外国人犯罪比率約2％。国籍では中国が最多。	2006年	犯罪白書等
	2795	投資名目などによる主な巨額詐欺事件	L&Gによる「円天」詐欺事件は豊田商事事件（1987年）、全国八葉物流（2002年）に次ぐ集金規模	2009年	東京新聞
	2795b	主な個人情報流出事件	個人情報流出事件の流出人数としては、大日本印刷の864万人が最も多く、ソフトバンクとKDDIの事件が450万人程度で続く。	2009年	毎日新聞
	2795c	主な高額強盗事件	2011年5月に警備会社営業所（立川市）から奪われた6億400万円はこれまでの強盗事件における史上最高額	2011年	毎日新聞・東京新聞
	2796	社会保障給付費の対国民所得比の推移	社会保障給付の対国民所得比はこれまで横ばいの時期と急上昇の時期が交互に訪れる形で上昇してきた点に大きな特徴	2004年	社会保障・人口問題研究所
	2798	社会保障給付費の国際比較（OECD諸国）	社会保障のレベルが低い点が目立つ日本。ヨーロッパは社会保障大国が多い。	2003年	OECD
	2800	地域間社会保障移転（愛知県と大分県）	若年県から高齢県への社会保障移転	1999年度	県民経済計算
	2900	公的年金・社会保障の給付水準・負担方法に対する国民意識	望ましい公的年金の給付水準については国民は「一概に言えない」と考えている。また社会保障の給付水準については「維持」が「下げ」を上回る。	2001年、 2004年	国民生活選好度調査他（内閣府）
	2910	社会保障制度の給付と負担の世代別格差	若年層の給付率は低く、負担率は高いことが年金不信の根本要因となっている。	2005年	鈴木亘（2005）
	2920	年金をめぐる世代間の意識ギャップ	年金をめぐる意識は単に年齢というより時代経験の差がもたらす世代間の意識の差によって大きく異なっている	2003年	田中愛治他
	2925	いらいらする若者たち	中高年に対して20歳代、30歳代の若年層の「いらいら」が増加	2008年	日本人の国民性調査
	2927	非合理的な存在や力を信じる若者が増えている	「あの世」や「奇跡」や「お守り・おふだの力」を信じる若者が増えている。他方、これらを信じない高年層も増えている。	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2950	生活保護世帯数と保護率の推移	近年、生活保護世帯数も保護率も上昇	2005年度	厚生労働省、社人研
	2955	食料・衣料・医療に困っている世帯	経済的理由で過去一年間に食料、衣料が買えなかったことのある世帯は、それぞれ15.6％、20.5％。健康でないのに医療機関に行けなかった世帯は2.0％（そのうち半分は経済的理由）	2007年	社会保障・人口問題研究所
	2970	ホームレス人数	ホームレスは３大都市（東京23区、大阪市、名古屋市）に多いが、全体として2万5千300人('03)から1万8千500人('07)へと減	2007年	厚生労働省
	2990	社会貢献意識の高まり	社会に役立ちたいという人が長期的に増加する傾向。短期的には好況の崩壊後に著増。	2008年	内閣府世論調査
	2992	社会活動意識の諸側面	世の中のためになる仕事をしたい人は増えているが、他を犠牲にしてまで世の中のためになる生活には傾斜できないという意識も強い	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	2994	頼りになる人がいるか（社会的援助）の国際比較	日本は中国・韓国とともに頼れる人が相対的に少ない国の部類にはいる	2008年	OECD Factbook
	2996	ひと助け（社会的援助）の国際比較	困っている見知らぬ者を援助した日本人の比率は22.7％で世界38カ国中最下位。最上位には、カナダ、米国、オーストラリアなど英語圏諸国が6割以上で並ぶ。	2008年	OECD Factbook
	3000	ボランティア活動者率の推移	ボランティア参加率に目立った上昇はない	2006年	社会生活基本調査
	3001	都道府県別のボランティア活動者率	最もボランティア活動がさかんなのは鳥取、最も不活発なのは沖縄。人口規模の大きな地域ほど不活発であるが小さい地域でも活発とは限らない。	2006年	社会生活基本調査
	3002	ボランティアについての国際比較	日本のボランティア活動率は中位、金銭寄付は非常に少ない。	2008年	OECD Factbook
	3003	OECD諸国におけるボランティア活動者率	米国、スウェーデン、オランダ、韓国などで高く日本、ドイツ、フランスなどで低いボランティア活動者率	2000年	OECD
	3005	ボランティア活動時間の国際比較	ボランティア活動に割く生活時間の長さから見ると日本や韓国ではボランティアは根づいておらず、欧米、特に米国、カナダではボランティアがさかんである。	2006年	社会生活基本調査
	3010	ボランティアの価値と寄付の割合（国際比較）	日本のボランティア活動の量的なレベルは低いが、それ以上に金銭寄付は小さい。	2004年	山内直人（2007）
	3020	都道府県別NPO法人認証数	全国でNPO法人が認証を受け活動している	2007年	内閣府国民生活局
	3070	日本の社会状況－分野別の改善・悪化の国民意識	各時期の社会の状況を刻々と反映	2008年	内閣府世論調査
労働	3080	失業率の推移（日本と主要国）	日本の失業率は5％前後と以前と比べると上昇し、低下が目立つ米英と同水準となったが、近年低下し、安定性の特徴は保持	2007年	総務省統計局、WDI、ILO
	3090	失業率の高さと地域格差についての国際比較	日本の失業率は水準自体低いが、地域格差も他国に比べれば小さい	2004年	OECD
	3100	労働時間の推移（各国比較）	労働時間日米逆転、再逆転	2006年	OECD
	3120	労働時間の長期推移（日本、英国・米国）	19世紀中頃の英米、日本でも戦前は、年間3000時間を大きく上回っていた。	2004年	諸資料
	3125	長時間労働者比率（推移、職業、男女年齢）	平日10時間以上の長時間労働者は近年増加傾向。特に、男性の販売職・サービス職や30歳代で４割を超えている。	2005年	ＮＨＫ国民生活時間調査
	3130	長時間労働者比率の国際比較	欧米先進国との比較で最も多い日本の長時間労働者。この他、英語圏諸国で長時間労働者が多い。	2000年	国民生活白書
	3132	男女別労働時間分布の国際比較	労働時間分布を長短で3タイプ、分布の集中・分散で3タイプに分けると日本は長時間・中間分布型に属す	2005年	OECD
	3150	労働力不足・労働力過剰の状況推移	2004年から労働力過剰から労働力不足に転じパートタイマーより正社員の不足程度が大に転換したが最近は全体として過剰の方へと向かっている。	2008年	厚生労働省
	3160	就職内定率の推移（大卒）	悪化する就職内定率の状況。ただし年度前半に企業はかなり内定を出しているのでGDP成長率等に見られる経済情勢ほどの悪化とはなっていない。	2009年	厚生労働省・文部科学省
	3165	学歴別就職者数および大学卒就職率の推移	就職者数が最も多い学歴は1965年に中卒から高卒へ、また1998年に高卒から大卒にシフトした。大卒就職率が最近急激低下	2010年	文部科学省
	3170	中卒・高卒・大卒別の３年以内離職率	中卒の７割、高卒の５割、大卒の３割が、就職後３年以内に勤め先を辞めてしまう傾向を「七五三退社」と呼ぶ	2009年	厚生労働省
	3180	新入社員の入社動機の推移（「就社」から「就職」へ）	新入社員の会社選択動機は、「会社」に惹かれて（会社の将来性など）から「職」に惹かれて（能力を生かせるなど）に大きく変化	2009年	日本生産性本部
	3184	新入社員のキャリア意識（一生社員か独立か）	一生会社に勤めるという新入社員が多数派となり独立志向の若者は1割台に減少	2010年	日本生産性本部
	3200	パートタイム労働者の比率推移（各国比較）	日本のパート比率は男女ともオランダに次ぐ高い比率	2005年	OECD
	3240	正規雇用者と非正規雇用者の推移	増える非正規雇用者、減る正規雇用者	2008年	労働力調査
	3250	非正規労働者比率（パート・アルバイト・派遣・契約等の比率）の推移（男女年齢別）	男女とも若年層で増加した非正規社員	2008年	労働力調査
	3260	正社員並みの職務に従事する非正社員の割合	正社員並みの職務に従事するパートその他の非正社員が増加	2006年	厚生労働省
	3270	職場のストレスの状況	高齢者を除く男女各年齢層で半分以上が強いストレスを感じている。特に男性30～40歳代のストレスは目立つ。この十年間ではむしろストレスやや減る。	2007年	厚生労働省
	3274	仕事のストレスの国際比較	仕事のストレスや疲労の程度については日本の職場は恵まれている	2005年	OECD
	3277	疲れやすい国民・疲れにくい国民	長時間労働国上位5位は韓国、ドミニカ共和国、台湾、フィリピン、日本。ただしこれらの国では仕事の疲れはそれほどでない。労働は長くないがフランス人は疲れている。	2005年	ISSP
	3300	労働時間の増減へのフルタイマー・パートタイマー別要因分解	平均労働時間増減に関し近年はパート比率上昇要因も重要となる	2007年	毎月勤労統計調査
	3320	年齢別平均勤続年数の国際比較（日本の長期雇用）	男子壮年層までで成立していた長期雇用。高齢者層、女性層では必ずしも当てはまらない。	1991年	OECD
	3328	定年退職金の推移	大卒ホワイトカラーの退職金はピーク時から約3割減。若年勤労者や高卒ブルーカラーなどとの所得格差は縮小。	2007年	就労条件総合調査
	3330	年齢別賃金カーブの国際比較（日本の年功賃金）	ホワイトカラーでは各国で一般的な年功賃金が日本ではブルーカラーでも成立していた。女性は成立していない。	1995年前後	ＥＣ
	3340	賃金カーブのフラット化	年齢別賃金カーブの見直しの中で1990年以降約７割の水準にフラット化進展	2004年	労働経済白書
	3342	最低賃金の国際比較	先進国中最も低い日本の最低賃金レベル	2006年	OECD
	3344	パートタイム賃金の国際比較	フルタイム賃金と比較して先進国中最も低い日本のパートタイム賃金の水準	2003年	OECD
	3346	賃金・給与格差の国際比較	フルタイムベースの給与総額の格差に関しては日本の場合明確な特徴がない中位水準	2007年	OECD
	3350	男女賃金格差の推移（国際比較）	全世界的に男女賃金格差は縮小傾向、ただし日本、韓国はなお男女賃金格差大	2004年	OECD
	3355	賃金・給与を何で決めるか	成果主義の要素は小さくなったが、年齢・勤続・学歴の要素も小さくなり、職種・職務のウエイトが高まってきている	2009年	厚生労働省
	3360	企業からみた女性活用の制約条件	企業にとって女性は家族、勤続年数、残業の問題から活用しにくいとしている。職場の男性や顧客等、周囲の理解については中小企業は余り問題としていない。	2006年	厚生労働省
	3400	職業別曜日別仕事時間の推移	土日仕事は職業により大きな差	2005年	NHK国民生活時間調査
	3450	フリーター数・ニート数の推移	10年間で倍増したフリーター数（厚生労働省定義200万人台、内閣府定義400万人台）、20代後半～30代前半のフリーター急増で問題が深刻化。働く気のないニートも増加。	2007年	内閣府、厚生労働省
	3460	ニート（若年無業者）の長期推移	1990年代後半に非就業・非求職・非家事・非通学の若者が顕著に増加	2005年	国勢調査
	3470	年齢別フリーター数・ニート数の推移	フリーター、ニートとも、24歳までの前期若年層より25歳以上の後期若年層の増加が目立っており問題は深刻化	2007年	労働経済白書
	3500	躍進職業から見た社会経済の変化	時代を写す躍進職業、ケアの時代の到来	2005年	国勢調査
	3550	理容師と美容師の推移と都道府県別美容師密度	この30年は理容師は減少、美容師は倍増と日本人女性のおしゃれ度が目立つように	2005年	厚生労働省
	3600	独立技術者の推移	増加する自営業技術者	2000年	国勢調査
	3700	仕事に関わる重要項目についての意識変化	所得重視から安定重視、及び多様な側面への配慮へ	2005年	国民生活選好度調査（内閣府）
	3800	終身雇用についての企業意向	93年まで終身雇用を重視する傾向、それ以降大きく見直し	2002年	雇用管理調査
	3810	労働運動（労働組合・労働争議）の推移	戦後すぐ50％、高度成長期に３分の１あった労働組合組織率がその後低下を続け、ついに2003年から２割を切る	2005年	厚生労働省
	3814	加盟主要団体別単位労働組合の組合員数推移	総評など高度成長期の労働４団体は、1990年代から連合中心に労働戦線が統一されたが、郵政民営化を巡って影響力頓挫	2005年	厚生労働省
	3817	労働組合組織率の国際比較	北欧で高い労働組合組織率。各国で労働組合組織率低下傾向。	2005年	労働政策研究・研修機構
	3820	外国人労働者数の推移	年々増加傾向をたどっている外国人労働者数	2006年	厚生労働省
	3830	諸外国の外国人労働者	諸外国の中では日本の外国人労働者の比率は際立って低いのが現状	2000年	データブック国際労働比較
	3835	欧米主要国の外国人労働者の国籍・出身地	トルコ人の多いドイツ、モロッコ人の多いイタリアなど、どの国からの外国人労働者が多いかは国によって様々	2002年	OECD
	3840	高学歴人材の国際流動	米国、カナダでは途上国高学歴人材を活用。その他OECD諸国でも高学歴人材の国際流動が多い。流動率低い日本、韓国。	2000年	OECD
教育／文化	3850	教師数の推移（実数及び未成年人口当たり）	未成年人口100人当たり教師数（塾教師を含む）は増加傾向が続いており、70年の3.1人から2000年の6.1人へと倍増	2000年	国勢調査
	3852	小学校教師の男女比率の国際比較	先進国等の中では日本の女性教師比率は最低レベル	2006年	OECD
	3854	箸の持ち方（小学生・保護者・学級担任）	最も効率的だと思われる通常の持ち方は小学生で55％、保護者で4分の3、教育者である学級担任では87％	2006年	日本スポーツ振興センター
	3855	学校における体罰の減少	学校の先生からの体罰を受けた者の比率は高校生の場合1982年の4割から2002年の1割へと急減	2002年	ＮＨＫ放送文化研究所
	3858	東大合格者数高校ランキング	東京の開成高校が168人で昨年同様第1位、2位は兵庫の灘高校、第3位は東京の筑波大付属駒場。	2010年	サンデー毎日
	3860	東大合格者数高校ランキングの推移	私立高校の躍進と国公立、特に公立高校のランキング低下が目立つ。個別高校の浮沈もある。	2005年	刈谷（1995）、サンデー毎日
	3865	大企業就職率大学ランキング	有名大学の他、工科系大学、４年制女子大の大企業就職率の高さが目立つ。	2007年	エコノミスト
	3866	大学ランキング：国家公務員試験合格者数	かつての高等文官試験に当たる国家公務員試験Ⅰ種合格者には東大卒が圧倒的に多い	2009年	週刊朝日MOOK大学ランキング
	3867	大学ランキング：司法試験合格者数・合格率	合格者数上位3位は、東大、中央大、慶応大。合格率上位3位は、慶応大、一橋大、東大	2010年	法務省公表資料
	3868	大学ランキング：公認会計士・一級建築士の国家試験合格者数	公認会計士試験合格者数上位3位は、慶応大、早大、中央大。一級建築士試験合格者数上位3位は、日大、東京理科大、早大。	2009年	週刊朝日MOOK大学ランキング
	3869	大学図書館蔵書数ランキング	蔵書数の多い大学トップ3は、東大、京大、日大。旧帝大は長い蓄積により蔵書数も多い。	2008年度	週刊朝日MOOK大学ランキング
	3870	平均学級規模の国際比較（中学校）	日本は、34人と欧米諸国が10人台～20人台前半であるのと比べると、クラス人数が多い。	2003年	OECD
	3872	教員の授業時間の国際比較（中学校）	日本は、535時間であり、ＯＥＣＤ諸国の中で最も少ない。米国の授業時間の半分以下。	2003年	OECD
	3874	教員の給与水準の国際比較（中学校）	日本の教員の給与水準は、１人当たりＧＤＰ水準の1.60倍と、ＯＥＣＤ諸国の中では、第６位の高い水準	2003年	OECD
	3900	大卒失業率の推移	大卒者失業率は相対的に上昇、「求められる職業の推移」と連関	2007年	国調、労働力調査
	3905	大卒失業率の高卒失業率に対する倍率の推移（国際比較）	韓国やイタリアでは大卒失業率が高卒失業率を上回る年も。一般に大卒失業率は相対的に上昇傾向。米国、ドイツは低位安定。	2008年	OECD
	3920	東大生が崇拝する人物（戦前・戦後）	1位～2位は、戦前（1938）は西郷隆盛、ゲーテ、戦後（1963）はシュヴァイツァー、マルクス	1963年	鶴見俊輔
	3925	日本人の好きな音楽家・画家・作家・歴史人物のベストテン	自由回答結果によれば音楽家ではモーツアルト、画家ではゴッホ、作家では司馬遼太郎、歴史上の人物では織田信長が一番人気。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	3927	高校・大学進学率の推移	5割以下だった高校進学率が1974年に9割超に。大学進学率は1976年の39％をピークに漸減、1990年代以降再度上昇、現在5割超。	2007年	文部科学省
	3928	大学進学率の国際比較	日本、米国、英国は5～6割の水準、フランス、ドイツは約4割。韓国は8割以上と特別高い水準に上昇。	2007年	データブック国際労働比較
	3928a	大学退学率（中退率）の国際比較	世界で最も低い日本の大学退学率（10％）。高い国はイタリア、米国で50％台と過半数が退学。	2005年	OECD
	3929	大卒比率（若年層と中高年層）の国際比較	過半数の若者が大学卒なのは韓国、カナダ、ロシア、日本のみ。日韓（特に韓国）では経済成長に伴って大卒比率が大きく拡大。	2008年	OECD
	3929a	大卒所得の相対水準についての国際比較	日本は韓国ほどではないが男の大卒の相対所得は世界と比較すると低い。日本の大卒女性の相対所得は男に比べ高い。	2009年	OECD
	3930	主要国の平均就学年数	平均就学年数世界一は米国、２位はノルウェイ、日本は先進国第12位、韓国は第7位と日本を上回っている。	2000年	Barro=Lee（2000）
	3933	ノーベル賞（自然科学分野）の国別ランキング	米国が３賞を合計して222人と第２位の英国74人を大きく上回っている。日本は9人。	2006年	科学技術白書
	3935	科学技術リテラシー（理解度）の各国比較	科学技術基礎概念の理解度で日本は世界第13位、ＥＵ平均より低く、深刻な事態	2002年	科学技術白書
	3940	学力の国際比較（OECDのPISA調査）	日本の15歳児童の学力は世界57カ国中、科学で6位、読解力で15位、数学で10位。前回より総てで低下。	2006年	OECD
	3941	科学得点の分散（学力格差）の国際比較	日本はドイツ、オランダに次いで学校間の学力差が大きい。科学の学力世界一のフィンランドは学校間の学力差ほとんどない。	2006年	OECD
	3942	学級秩序の国際比較（PISA調査）	日本は世界一学級秩序が保たれている国（学級崩壊からはほど遠い）。一般に先進国では騒がしい生徒が多い。	2009年	OECD
	3942a	師弟関係の国際比較（PISA調査）	生徒に簡単には手を差し伸べない日本の教師。香港や韓国にも似た傾向。	2009年	OECD
	3942c	デジタル読解力とプリント読解力の国際比較（PISA調査）	デジタル読解力の国際ランキングは韓国1位、日本4位。デジタル読解力がプリント読解力を上回る程度についてのランキングでは日本は9位と低い。	2009年	OECD
	3942d	高校生のインターネット利用率の国際比較	日本の生徒の家庭でのインターネット利用率は45カ国中36位と低くなっており、学校での利用率も39位とさらに低い。	2009年	OECD
	3943	中学生の宿題をする時間とテレビ・ビデオを見る時間（国際比較）	日本の中学生は、４５カ国中、宿題をする時間が最も少なく、テレビ・ビデオを見る時間が最も多い。	2003年	文部科学省
	3944	在学生の学業時間の推移	公立小中学校・高校の週休２日制の影響は学業時間総計にはあらわれていない。大学のレジャーランド化からの反転による学業時間増が目立っている。	2006年	社会生活基本調査
	3945	話題国の地理上の位置の大学生・高校生誤答率	イラクの位置知らない大学生５割（日本地理学会調査）	2008年	日本地理学会
	3946	都道府県の位置についての小学生回答結果	誤答率第１位は宮崎、正答率第１位は北海道	2007年	朝日新聞
	3947	頑張り屋かのんびり屋か（中高校生意識の推移）	目立って増える人生のんびり志向	2002年	ＮＨＫ放送文化研究所
	3948	学習塾と補習（小学生）	大都市ほど塾に通う子が多く、補習を実施している学校は逆に少ない。地方部では塾は少なく補習が多い。塾でも大都市ほど補習塾より進学塾が多い。	2007年	文部科学省
	3950	学校教育費の対GDP比（国際比較）	高い韓国の私的教育費、低い日本の教育費比率。	2004年	OECD
	3955	カタカナ語の国民理解度	カタカナ語を「分かる」とした者はストレスの94.7％からエンフォースメント（法執行）の4.6％まで大きな幅。カタカナ語の国民理解度は5年間で大きく上昇。	2007年度	文化庁
	3956	国民の読書量	国民の46.1％は１カ月に一冊も本（雑誌、マンガを除く）を読んでいない。1～2冊読んでいる者は36.1％である。	2008年度	文化庁
	3957	新聞を読まなくなった日本人	青壮年が読んでいた新聞が今は高齢者が読むメディアに大きく変化	2005年	ＮＨＫ国民生活時間調査
	3958	日刊新聞の読者率国際比較	読者率：日本92％、アイスランド96％、ドイツ71％、米国45％、フランス44％、英国33％と幅が大きい	2008年	OECD
	3959	新聞購読部数とジャーナリスト人数（国際比較）	購読部数では日本1位、米国2位、ドイツ3位。ジャーナリスト人数では米国1位、日本2位、ドイツ3位。	2008年	OECD
	3960	１日当たり平均メディア利用時間：テレビ・新聞・インターネット	インターネットの利用時間が、初めて、新聞を読む時間を上回った。	2004年	総務省
	3961	情報源としてのテレビ・新聞・インターネット	若い世代を中心に新聞からインターネットへ情報源が大きくシフト、利用度が逆転	2008年度	文化庁
	3962	情報源としてのテレビ・新聞・インターネットの国際比較	情報源としての利用率はどの国もテレビ、新聞、インターネットの順。テレビは概して利用率が高いが新聞、インターネットは国により大きな差。	2005～06年	世界価値観調査
	3964	人気テレビ番組ベストテン	2010年度の視聴経験率1位は「NHKニュース7」、視聴者満足率1位はテレ朝の「そうだったのか！池上彰の学べるニュース」	2010年	ＮＨＫ放送文化研究所
	3965	ＮＨＫ朝の連続テレビ小説平均視聴率の年度別推移	1983年度「おしん」の平均視聴率52.6％をピークに長期低落傾向	2005年	堀井憲一郎（2006）
	3967	NHK大河ドラマの平均視聴率の推移	最高の平均視聴率を記録したのは1987年放映の渡辺謙主演「独眼竜政宗」（39.7％）、2006年「功名が辻」は20.9％	2007年	東京新聞
	3968	一般雑誌発行部数ランキング	「週刊文春」約80万部が最多、これに、「週刊新潮」、「週刊現代」、月刊誌「文芸春秋」が続く。	2007年	日本雑誌協会
	3969	コミック誌発行部数ランキング	少年向けコミック誌「週刊少年ジャンプ」が最多、これに「週刊少年マガジン」、少女向け「ちゃお」、「ヤングマガジン」、「週刊ヤングジャンプ」が続く。	2007年	日本雑誌協会
	3969a	女性ファッション誌読者モデル大学ランキング	登場人数トップは青山学院大（244人）、女子大生人数に占める登場比率のトップは神戸松蔭女子学院大（7.2％）	2010年	週刊朝日MOOK大学ランキング
	3970	新聞各紙全面広告ページ比率	全面広告ページ比率は主要紙で3割～3割5分にも達する。スリム化が望まれる。	2005年	本川裕
	3971	宗教家の人数推移	増加しつつあった宗教家の人数は1995年のオウム真理教事件以来低迷	2005年	国勢調査
	3971a	宗教心の２側面	高齢者を中心に信仰があつく、あの世を信じていた50年前とは異なり、現代人は信仰心は薄くなったが若者を中心にあの世を信じるものは増えた	2008年	日本人の国民性調査
	3971b	宗教や信仰のうえで何を信じているか	神仏や聖書・経典の教えを信じるものは少なくなり、奇跡やあの世、お守り・おふだの力を信じるものは増加	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	3972	初詣客の多い神社仏閣ベスト10の変遷	1980年代以降、歴史のそう深くないが情報都市のど真ん中に位置する明治神宮への参拝客が初詣ベストワン	2007年	堀井憲一郎（2006）、警察庁
	3973	全国の神社信仰	全国8万社ある神社。地域別社数では新潟がトップ、兵庫、福岡がこれに次ぐ。信仰としては八幡信仰が最も多く、伊勢信仰、天神信仰がこれに次ぐ。	1995年	東京新聞
	3974	神社・仏閣、行楽地等への正月三が日の人出	40万人以上の人出のある神社仏閣は全国に50近くあるが、人出が多いことで目立っているのは、東日本では明治神宮、成田山、川崎大師、西日本では伏見稲荷、住吉大社	2009年	警察庁
	3975	靖国神社戦争別合祀者数	靖国神社に合祀者は明治維新の志士にはじまり第２次世界大戦戦没者（戦犯を含む）まで246万人	2004年	毎日新聞
	3976	種目別スポーツ人口（実施人口と実施率）	スポーツ人口が多い種目は、ウォーキング、ボウリング、水泳、ゴルフ、バドミントン、卓球、サッカー、野球（軟式を含む）の順	2004年	スポーツ白書
	3977	プロスポーツ観客動員数	野球、サッカー、相撲が観客動員数ベスト３。公営競技は競艇、競輪、中央競馬の順。	2004年	スポーツ白書
	3977a	日本人の好きなプロ野球チーム	人気度首位は読売ジャイアンツ、2位は阪神タイガース、3位は福岡ソフトバンクホークス。近畿では阪神タイガースの人気が圧倒的。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
3978	プロ野球巨人戦ナイターのテレビ視聴率の推移	野球・巨人戦視聴率、長期低落傾向にあり、最近特に低下	2006年	ジャパンアルマナック
3978a	イチローの年度別安打（ヒット）数の推移	大リーグ史上、前人未踏の9年連続200本安打を達成	2009年	東京新聞等
3979	サッカー・ワールドカップ（Ｗ杯）大会成績データ	優勝5回のブラジルがトップ、4回のイタリア、3回のドイツが続いている。前回はトルコ、韓国とアジア勢が初めて上位進出したが今回は決勝トーナメントにも残れず。	2006年	ＦＩＦＡ
3979a	2006年ワールドカップ（Ｗ杯）ドイツ大会出場国のサッカー関連指標	日本のFIFAランキングはブラジルの1位に次ぐ17位となっており、クロアチアの24位、オーストラリアの44位を凌いでいる。	2006年	FIFA、東京新聞
3979b	2011年女子Ｗ杯ドイツ大会なでしこジャパンの身長	日本代表「なでしこジャパン」の身長は米国選手やドイツ選手と比較してかなり低かった	2011年	各国サッカー協会ＨＰ等
3980	オリンピック・メダル数（金メダル数）の推移	アテネ・オリンピックで金メダル数過去最多タイ、メダル総数過去最高	2004年	新聞
3982	オリンピック大会参加の国数・選手数の推移	1896年第１回アテネ大会から参加国・地域数、選手数ともに拡大の一途をたどってきた。女性選手比率の上昇も目立つ	2008年	IOC
3984	北京オリンピック各国獲得メダル数	各国の獲得したメダル数　参考：日本メダル数推移　前回アテネ各国メダル数	2008年	新聞
3985	アテネオリンピック各国獲得メダル数	日本の金メダルは米国、中国、ロシア、オーストリアに次ぐ第５位、メダル総数はドイツに次ぐ第６位	2004年	新聞
3986	冬季オリンピック各国メダル獲得数の推移	ドイツ、米国が1～2位で安定。カナダ上昇。中国、韓国が躍進する中、日本は98年長野大会の10個以降ふるわない。	2006年	毎日新聞
3987	冬季オリンピックにおける日本のメダル数（金銀銅メダル）	これまでのメダル獲得数としては、98年長野冬季五輪が金５、合計10で最多。	2006年	東京新聞
3987p	バンクーバー冬季五輪各国メダル数	第4日目までではメダル総数は米国が１位。金メダル数ではスイスが１位。第4日2月15日（日本時間16日）に日本人がスピードスケート500メートルで銀メダルと銅メダル獲得	2010年	東京新聞
3987q	バンクーバー冬季パラリンピックの各国メダル獲得数	日本は金3個を含む計11個のメダルを獲得。前回トリノ大会の9個を上回った。	2010年	大会公式HP
3988	トリノ冬季五輪各国メダル数（及び過去累積獲得数）	現在はメダル総数でノルウェー１位。過去のメダル獲得数は、ドイツ、ロシア、ノルウェイが１位～３位。日本は13位。	2006年	朝日新聞、東京新聞
3989	フィギュアスケート日本女子のオリンピック最高成績の推移	2006年トリノ冬季五輪で荒川静香選手、日本人初、そして欧米以外で初の金メダル獲得	2006年	東京新聞
3989a	興味・関心のあるスポーツの主要国比較	日米は野球が人気。英国とドイツではサッカーが１位。フランスは１位がテニスでサッカーへの関心は意外と低い。	2001年	電通総研
3989b	ラグビーの競技人口と世界ランキング	競技人口上位２位はイングランド、南アフリカ、世界ランキング上位２位はニュージーランド、オーストラリア	2007年	東京新聞
3989c	日本人の好きな「見るスポーツ」ランキング	ベスト５は、プロ野球、高校野球、フィギュアスケート、マラソン、駅伝。若い男性はサッカー、女性はフィギュアスケートなど人気スポーツには世代や男女で差。好きなスポーツ選手は国際活躍選手、女性選手。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
3989e	男子マラソンの世界記録の推移	2時間3分59秒の世界記録を叩き出したハイレ・ゲブレシラシエ選手（エチオピア）も2時間を切るには20年かかるとの談	2008年	毎日新聞
3989f	世界のマラソン大会	ニューヨークシティ、ベルリン、ロンドン、シカゴのマラソン大会は3万人以上の完走者数。国別マラソン大会数は米国21、イタリア18、日本、カナダ13と多い。	2008年	東京新聞
3989g	大相撲外国出身力士の人数	モンゴル出身力士が歴代48人、現役34人と最多。歴代力士数ではハワイ中心の米国、そしてブラジル、韓国、台湾と続く。	2009年	東京新聞
3989h	朝青龍の全成績	優勝25回を誇る横綱朝青龍が場所中泥酔しておこした知人に対する暴行問題で引責引退	2010年	東京新聞
3990	古代人の関心植物・花	万葉集の登場回数1～3位は、ハギ、ウメ、マツ、聖書はブドウ、コムギ、イチジク。キク、サクラは中世以降に改良、美学化が進む。	古代	中尾佐助
3990a	蕪村俳句の季語ランキング	ベスト５は花・桜、梅、時雨、雪、鶯。秋冬に片寄る芭蕉と比べると蕪村の季語は四季にわたり多彩。	江戸時代	藤田真一他
3991	日本人の好きな花や木のランキング	花も木も桜がトップ。全体として花や木といった植物を愛でる気持ちが薄れてきている傾向。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
3992	ゾラ「ルーゴン・マッカール双書」各巻ページ数	全20巻のうち最長は「壊滅」、次ぎに「ジェルミナール」「大地」が続く	1893年	朝倉秀吾
3993	司馬遼太郎長編小説ページ数	長い順に「翔ぶが如く」「坂の上の雲」「菜の花の沖」「竜馬がゆく」「国盗り物語」	1984年	文芸春秋
3994	ミステリー書籍平均重量の推移	ワープロ書きへの転換により、ミステリー本の重量化傾向顕著	2000年	堀井憲一郎（2006）
3995	セクシーさを感じるところ（国際比較）	アジアは「胸」、北欧は「まなざし」「態度・姿勢」、東欧・南欧は「お尻」	2004年	Durex社
3996	死後の世界を信じるかどうかの地域差（世界と日本）	死後を信じない人はエジプトの0％からベトナムの77.6％まで幅広いが、日本では沖縄の22.3％から宮崎の44.8％まで22.5％ポイントの差と相対的に小さい	2000年	世界価値観調査、ＮＨＫ全国県民意識調査
3997	映画好きの国民	米国人は世界で最も映画好き。アジアでは香港、インドで映画好きが多い。	1999年	世界の統計
3998	日本人が好きな日本の歴史上の時代	昭和（戦後）がトップであるが前回より率は大きく低下。見直しブームを反映し江戸時代が2位に上昇。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
3998a	年代別の藩校及び教科目の設置数	江戸時代、藩政改革とともに設置数が多くなった藩校。科目も初期の儒学から洋学など多様化。	1871年	東京新聞
3999	朝鮮通信使400周年記念「朝鮮通信使再現行列」の行列人数（2007年）	最大はプサン行列2000人規模。日本では、対馬市の400人が最大、地域ごとでは2日にわたり2回の行列が行われた静岡市が最大	2007年	各資料
エネルギ｜	4000	１次エネルギー源の長期推移	大きく変化するエネルギー源	2003年度	エネルギー・バランス表
	4020	人口１人当たりエネルギー消費量の推移（主要国）	主要先進国一般では１人当たり石油換算4トン消費に比して米国は8トン前後と多消費。中国の消費拡大により世界的に増加。	2005年	WDI（ＩＥＡ）
	4050	主要国のエネルギー源（石油・石炭・天然ガス・原子力・水力等の構成）	日本は石油依存度の高さ、原子力への依存が目立っている。エネルギー調達先分散、CO2削減から天然ガスへの期待が高まっている。	2001年	ＩＥＡ
	4052	エネルギー源の国際比較	エネルギー源別の依存度ランキング1位は、原子力：フランス、石炭：中国、石油：ルクセンブルク、天然ガス：ロシア、水力・太陽光・風力・地熱発電：アイスランド、バイオマス・廃棄物：ベトナム	2005年	ＩＥＡ
	4060	主要国のエネルギー自給率とエネルギー効率	日本のエネルギー自給率は非常に低いが、エネルギー効率は世界一	2001年	ＩＥＡ
	4070	主要国におけるエネルギー効率の推移	日本は主要国の中ではGDPを生むエネルギーの効率がよい。日本より効率の悪い国は概して改善が進んでいるが、中国は最近効率の低下が目立つ。	2004年	WDI
	4080	素材産業のエネルギー効率の国際比較	鉄鋼、セメント、電力など日本の素材産業のエネルギー効率は国際的にも高く、日本産業の競争力を支えている。	2003年度	エネルギー白書
	4100	我が国のエネルギー・フロー	分かりやすいフロー図	2002年	環境統計集
	4105	電気料金の国際比較	1990年代、主要国の中で最も高かった日本の電気料金は、日本の電力自由化や欧州の電力料金上昇により、2000年代半ばには、欧米並みに近づいたが、最近再度相対的に上昇	2010年	OECD/IEA
	4112	主要国の原子炉数とこれまでの主な原子力事故	原子炉数が多いのは米国、フランス、日本の順。建設中は中国、ロシアが多い。福島第一原発の事故は欧米をはじめ各国の原発推進策の見直しを迫っている。	2011年	東京新聞
	4115	世界の原油海上輸送量（発着地別）	日本への原油輸送はほとんど中近東から。北米、中国などは日本より分散的調達。	2004年	国土交通省
	4118	天然ガス埋蔵量	シェールガスの埋蔵量は在来型天然ガス田の埋蔵量を上回り、「ガス黄金時代」の到来の見込み	2011年	米国ＥＩＡ、The Economist
	4120	天然ガス・ＬＮＧの輸出入	需要の拡大に伴い貿易量が拡大している天然ガスの貿易は、パイプライン取引とＬＮＧ（液化天然ガス）取引とがあり北米大陸やロシア・ヨーロッパでは前者が、アジア・中東では後者が特徴となっている。	2004年	米国ＥＩＡ、エネルギー白書
	4124	天然ガス輸入価格の推移	欧米に比して高い日本の天然ガス輸入価格	2010年	OECD/IEA
	4150	世界の石油精製能力	日本は石油精製能力世界第３位だが製油所の規模は小さい	2003年	米国エネルギー情報局
環境／災害	4170	大型動物（メガファウナ）の大陸別絶滅数・生存数	大型動物が人類と共存する時間があったアフリカと異なって北米・南米・豪州では突如あらわれた人類により多くの大型動物が絶滅させられた	2004年	S.Wroe他（2004）
	4172	脊椎動物の寿命	最長はチョウザメの152歳、ほ乳類ではインド象の80歳。最短は、タツノオトシゴの4歳7ヶ月、ほ乳類ではクマネズミの4歳8ヶ月	2011年	理科年表
	4174	絶滅をくぐり抜け多様化してきた生物進化	生物の基本デザインは古生代初期に完成し、応用デザインは中生代以降も増加。アンモナイトの例にみられるように生物は絶滅をくぐり抜けて進化してきた。	第三紀	サウスウッド（2001）、平野（1988）
	4175	脊椎動物の味蕾の数	毒味が重要な草食ほ乳類では味覚器（味蕾）が発達しており、生きた動物を食べる肉食獣では未発達。ヒトは両者の中間。	2011年	岩堀修明（2011）
	4175a	日本人の好きな動物ランキング	好きな動物ナンバーワンは「犬」の63％であり、2位の「猫」34％、3位の「イルカ」28％を大きく上回っている。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	4176	アフリカ・サバンナの動物たち	タンザニアのセレンゲティ国立公園の大型哺乳類300万頭のうち、ヌーが130万頭と全体の4割以上。トムソンガゼルの98万頭、シマウマの50万頭が続く。ライオン2,500頭など肉食獣は少ない。	1970年	朝日百科
	4177	世界の海域別の生物多様性	日本の周辺海域は世界の中でも最も生物種の豊富な海域	2010年	Costello MJ, et al. (2010)
	4178	生物多様性の状況（OECD諸国）	日本は哺乳類、鳥類、植物などの種が多く豊かな生物多様性を有しているが、絶滅が危惧される種の比率において先進国の中で決して低いとはいえない水準にある	2008年	OECD
	4180	世界各国のＣＯ_２排出量	温暖化ガスCO₂排出量は米国が断然１位、日本は世界5位、先進国中2位	2004年	UNDP
	4190	主要国のエコロジカル・フットプリント（生態系負荷度）	１人当たりの面積で換算すると世界の自然能力は1.8haに対して消費は2.2haと負荷過剰となっている。日本は負荷の程度が大きい。	2002年	東京新聞
	4195	主なバイオマスの発生量と利用率の動向	カーボンニュートラルであることから環境にやさしいバイオマス資源の中では家畜排せつ物など廃棄物系の利用が多く、間伐材など未利用バイオマスの利用は停滞	2006年	食料・農業・農村白書
	4200	廃棄物輸送量	廃棄物輸送の伸びが自家用トラックから営業用トラック、海上へ	2005年度	陸運統計要覧、港湾統計
	4203	各国主要河川の水質の推移	隅田川、淀川を含め、概ね各河川とも水質が改善される方向。エルベ川（ドイツ）はやや水質に難。漢江（韓国）、テームズ川（英国）なども一進一退の状況	2004年	OECD
	4205	漂着ペットボトルの国別構成	沖縄・九州・日本海側を中心として全国的に海外からの漂着ペットボトルとしては中国製が最多	2008年度	環境省
	4210	飲み水のとり方について（地域ブロック別）	水道水をそのまま飲む者の比率は東北の6割5分から南関東・近畿・九州の4分の1と大きな差	2008年	内閣府世論調査
	4215	水道料金の国際比較	水道料金は国によって大きな水準の差。日本は比較的安価	2008年	OECD
	4220	ウォーターフットプリントの品目比較	消費に至るまでに使う水量はＡ４紙一枚でも10リットル、ハンバーガーでは2,400リットルに達す	1997～2001年	Water footprint website
	4230	ウォーターフットプリントの国際比較（地図付き）	消費することで費やされる水は米国が最も多く１人年間2500m3に達する。日本は輸入農産物に伴う多大な仮想水輸入を含めてもその半分以下。	1997～2001年	Hoekstra and Chapagain (2007)
	4250	日本人の自然観の長期推移	1970年前後の公害問題で「自然を征服」派が急減、その後も、環境問題、そして地球環境問題へと課題が深まるとともにさらに減少。代わって「自然に従う」派が一貫して増加	2008年	日本人の国民性調査
	4260	日本の巨樹ランキング	我が国の巨樹ナンバーワンは鹿児島県の「蒲生の大楠」で幹回り24.22m	2011年	環境省、奥多摩町森林館
	4300	貨物輸送の手段別環境負荷	環境負荷の小さい海上輸送	1995-98	運輸白書等
	4320	地震・台風など災害発生時の孤立可能性集落（都道府県別）	長野、大分、広島、高知、新潟などで災害時に孤立する可能性の高い集落が多い。	2005年	内閣府（防災担当）
	4330	地域別の大地震発生確率	静岡市、甲府市、津市、高知市など東海・東南海・南海地震による影響を受けやすい地域で大地震発生確率が高い。	2005年	地震調査研究推進本部
	4333	世界と日本の平均気温の長期変化	1890年代以降の世界と日本の平均気温は長期的に上昇する傾向を示している。	2009年	気象庁
	4335	世界各地の気候	赤道西風などの気流の影響で地球の海域で蒸発した水分が運ばれ陸域でも多量の雨が降る地域が存在する（いわゆるアジア・モンスーン地域）。	2000年	気象庁
	4337	日本各地の気候	南北に長い日本では寒暖の差が大きい。冬場の降雪の有無で大きくスノーベルトとサンベルトに分かれる。	2000年	日本の統計
	4338	県庁所在都市別の雪日数（平年値）	日本列島は降雪地帯と雪が降らない地域とがある。日本海を渡る北西季節風の影響の及ばない静岡では九州よりかえって雪が少ない。	2000年	気象庁
	4340	最寒期１月平均気温の全国分布（地図）	中部・西日本太平洋岸、九州に１月平均気温3度以上の暖かい地域が広がっており、お茶・みかんあるいは冬季野菜の産地となっている。	2000年	気象庁
	4342	ヒートアイランド現象による各地気象への影響	都市化の進んだ地域ではそれ以外の地域より温暖化進む。冬日の減少、熱帯夜の増加が顕著。	2007年	気象庁
	4345	桜（ソメイヨシノ）の開花日	2008年はサクラの開花予想日は全国的に早まっているいるが九州地方は関東と逆転	2008年	気象庁
	4347	梅雨の状況（地域別の降水量と梅雨入り・明け月日）	例年沖縄から九州南部は5月中に、九州北部から東北では6月に梅雨の入りとなる。梅雨の期間の降雨量は奄美・九州南部が500ミリ以上と多い。	2010年	気象庁
	4350	毎年の熱帯夜・猛暑日及び降雨・降雪日数の推移	2004年の夏は真夏日日数過去最多の暑い夏だった	2004年	気象庁
	4355	日本人の好きな季節	厳しい季節の冬と夏に続く、過ごしやすい春と秋への人気が一番。ただし、若い男女は夏休みのある8月やクリスマスのある12月が好き。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	4357	黄砂観測日数の推移	近年増えつつあるあるとも見える黄砂飛来。公式には増加傾向も中国の砂漠化等との関連も未確認。	2008年	気象庁
	4360	台風の発生数・接近数・上陸数	2004年は台風の上陸数が過去最多を更新している	2004年	気象庁
	4362	東日本大震災の被害者数	戦後最大の死者・行方不明者数。なお多くの人々が避難	2011年	毎日新聞
	4362a	東日本大震災の地域別被害状況	東日本大震災は東北、関東地方の各地に人的、物的に未曽有の被害をもたらした	2011年	毎日新聞、東京新聞
	4363	主な津波被害の地震マグニチュード（明治以降）	東日本大震災のマグニチュードは9.0と世界で4番目の超巨大地震	2011年	理科年表等
	4363b	東日本大震災で確認された津波の高さ	青森から茨城にかけての太平洋岸各地に7メートルから14メートル超の大きな津波が襲いかかった	2011年	報道各社
	4363c	東日本大震災被災地の地盤沈下量	陸前高田の84cmなど震源に近い地域ほど地盤沈下は大きい。大潮や再度の津波による被害の懸念。	2011年	国土地理院
	4363d	東日本大震災の津波による市区町村別浸水域面積	最大は石巻市の73k㎡、これに東松島市37k㎡、亘理町35k㎡が次ぐ。	2011年	国土地理院
	4363e	東日本大震災被災地のがれき量	がれき量が最大なのは石巻市の616万トンであり、東松島市、気仙沼市、仙台市などがこれに続く。	2011年	内閣府（環境省）
	4363f	東日本大震災の男女・年齢別死者数	東日本大震災の津波による溺死、阪神・淡路大震災の家屋倒壊による圧死と死因は異なるものの高齢者ほど犠牲者を多かった震災被害	2011年	防災白書
	4364	東日本大震災被災市町村の被災後の人口変化	東日本大震災の被災後、岩手、宮城、福島の沿岸市町村では大きく人口が減少したところが多い。	2011年	毎日新聞、総務省
	4365	自然災害による死者・行方不明者数の推移	何千人もの犠牲者を出す大災害が戦後続いたが、1959年の伊勢湾台風以降は見られなくなった。しかし95年の阪神・淡路大震災は戦後最大の自然災害となった。	2006年	防災白書
	4367	世界の主な自然災害の状況（20世紀以降）	20世紀最大の自然災害は50万人の犠牲者を出した1970年バングラデシュのサイクロン被害。2、3番目の規模の災害は、1976年中国、天津～唐山地震、2004年スマトラ島沖地震・インド洋津波。	2006年	防災白書
	4370	世界の災害死亡者数（地震、台風、洪水、干ばつ）	経済社会の発展が遅れた国では自然災害が非常に多くの死亡者を生む。	1980-2000	UNDP
	4372	自然災害を受けやすい国・受けにくい国	日本は自然災害に遭いやすい国としては世界第5位、自然災害のダメージを受けやすい国としては世界第35位	2011年	国連大学
	4375	世界の主な自然災害の経済的損失額	東日本大震災の損害額17兆円。世界的に自然災害による死亡率は低下傾向にあるが、経済的損失額は容赦なくふくらむ一方	2011年	The Economist、ISDR
	4380	世界各国の地震災害（地震回数・死者数）	指標のとりかたによって順位は異なるが、日本は世界第４～７位の地震大国である。	2000年	UNDP
	4390	戦後の主な大規模火災	百貨店、ホテルの大火災から防火施設未整備の雑居ビル等の火災が中心に	2008年	毎日新聞
	4392	日本及び世界の主要都市における火災状況	日本の都市の火災死者数は海外都市と比較して高いわけではないが各地で一定数以上の犠牲が出ており木造家屋が多い都市構造がうかがわれる	2005年	消防白書
経済	4400	経済成長率の推移（日本）	高度成長期→安定成長期→低成長期と段階的に低下してきた経済成長率	2007年度	内閣府
	4420	経済成長率の需要項目別寄与度	2009年にはそれまで続いていた外需のプラスがマイナスに転じて、経済成長率もマイナスへ	2010年	内閣府
	4430	経済成長率の推移（日本の戦前及び戦後直後）	戦後高度成長期以降と比較し非常に激しかった戦前期における毎年の経済変動	1955年	総務省統計局
	4500	経済成長率の推移（各国比較）	欧米、日本、韓中の経済成長率比較	2005年	WDI
	4510	主要先進国の成長会計	経済成長の要因を、労働と資本（ICT資本と非ICT資本）の寄与度、及び全要素生産性に分けると日本はICT資本の寄与度は低いが全要素生産性は高いという結果	1985～2006年	OECD
	4520	主要国の家計貯蓄率の推移	かつては貯蓄率の高さが特徴だった日本でも貯蓄率は低下傾向。韓国、米国、イタリアなども貯蓄率低下。フランス、ドイツは横ばい。	2007年	OECD
	4540	１人当たりGDPの世界ランキング	1位はルクセンブルク、2位以下はノルウェー、アイスランド、スイス、アイルランドと続いている。米国は7位、日本は13位。最下位（183位）はブルンジ。	2005年	世銀WDI、CIA
	4542	１人当たりGDPランキングの推移	日本の経済はもはや一流ではない？ランキング17位に転落。ただ近年の順位低下自体は為替レートの影響も大きく、1990年代に低下した購買力ベースの順位に近づいただけ。	2006年	世銀WDI
	4545	１人当たりGDPの歴史的推移（日本と主要国）	日本の経済・所得水準を見ると西暦1年から1950年まではほぼ世界の発展と同レベル、その後世界平均の3倍以上となった。各国の対世界倍率はイタリア→オランダ→英国→米国という経済主導国の変遷をよく示す。	2006年	Angus Maddison
	4550	主要国と都道府県の経済規模（GDP）順位	東京はインド、韓国を上回る経済規模、大阪、愛知もオーストリアを上回る経済規模、神奈川は、デンマークを上回る経済規模	2005年	県民経済計算、WDI
	4560	世界各国のGDP規模マップ	GDP比例の世界マップは、米国、欧州、東アジア（日中韓台）の３大経済圏の規模の大きさとその他地域の相対的な小ささを示す	2005年	世界開発報告書
	4570	シャドーエコノミーの規模（OECD諸国推計）	対GDP比の大きい順に、ギリシャ30％超、ハンガリー、イタリア、スペイン、ベルギー20％超。財政危機と相関するかのよう。	2000年	IMF/OECD
	4600	企業の利益率の長期推移	長期低落傾向にあった企業収益率。景気回復とともに近年は上昇傾向。	2006年度	法人企業統計調査
	4610	企業の当期純利益率の推移	近年当期純利益率急回復。企業経営は株式価値の向上に向かい配当金の比率の拡大が目立つ。労働分配率は低下。	2006年度	法人企業統計調査
	4650	世界各国の貧富の格差（所得水準との相関）	世界各国の所得水準（経済発展度）と貧富の格差（所得格差・消費格差）は連関。先進国は再度不平等化へ。	2002年	UNDP等
	4652	所得格差の国際比較（OECD諸国）	日本の所得格差は先進国のなかで中位の水準であり、拡大傾向	2002年	OECD
	4653	貧しさのため生活必需品が買えない経験の国際比較	お金がなくて生活必需品が買えなかった経験率で貧しさを測るとすると日本は貧乏人が最も少ない国	2002年	データブック国際労働比較
	4654	相対的貧困率の国際比較	日本は米国に次いで貧困層の多い国というデータとなっているが年齢別所得格差による影響を無視すべきでない	2002年	データブック国際労働比較
	4655	高額所得者の所得シェアの長期推移（日米英仏加５カ国比較）	高額所得者の所得シェア拡大する英語圏の米英カナダに対して日本・フランスは目立った拡大なし	2002年	Piketty&Saez(2006)
	4657	高額納税者の職業分布	経営者及び医師が富裕層の２大職種。東京では資産家の高額納税者、地方では医師が富裕層として目立っている。	2001年	橘木（2006）
	4660	所得格差の長期推移及び先進国間国際比較	所得格差は広がっているが最近になってではなく、高齢化の要因を除くと拡大幅は小さい。日本の所得格差は先進国の中では中位。	2004年	勇上和史、総務省統計局
	4663	家計調査による所得格差の推移	二人以上の世帯では、所得格差は小泉政権下でむしろ縮小	2007年	家計調査
	4664	国民生活基礎調査による所得格差の推移	単独世帯の比率の上昇により、家計調査結果とは異なり、所得格差は拡大。最近横ばいへ。	2006年	国民生活基礎調査
	4665	各年齢層の所得格差の推移	若年層の格差は拡大。その他各年齢層の所得格差は横ばいか縮小。	2004年	全国消費実態調査
	4666	所得再配分の国際比較	先進国の中で、当初所得の格差は最小、再分配の程度も最小。当初所得の格差が広がると矛盾が一気に拡大する可能性。	1999年	橘木（2006）
	4667	所得再分配調査による所得格差、及び再分配による格差改善度の推移	当初所得に比べ再分配所得の格差はそれほど広がっていない。社会保障による格差是正効果がきいているためだが、これが維持できるかが課題。	2005年	所得再分配調査
	4668	年齢間の所得再分配の状況	就業年齢層から高齢者層への所得再配分の程度は強まりつつあり、所得格差是正に貢献している反面、社会保障の持続性にも赤信号。	2005年	所得再分配調査
	4669	地域間の所得再分配の状況	年齢間の所得再配分は地域間の所得再配分にも結びついている。	2005年	所得再分配調査
	4670	所得・資産の不平等感	近年高まりつつある不平等感、国民の過半数が格差拡大を感じている	2002年	国民生活選好度調査
	4675	格差と競争に対する志向（時系列と国際比較）	国内の社会的な格差というより同じ職場の能力に応じた収入格差という点で、格差志向が高まる傾向にある。競争原理についても同様。日本は他国と比較して格差志向、競争志向が特段高くない。	2005年	世界価値観調査
	4680	不平等・格差を容認できないとする諸国民の世論（2002年）	不平等を容認する米国、オーストラリアなど欧州以外の英語圏諸国と不平等を容認しないその他の諸国では不平等観が大きく異なる。	2002年	中国人間開発報告書2005
	4690	年齢別の資産額と収入額	高齢者の収入額は減少するが、資産額は増加。またこうした年齢別資産格差は拡大の傾向。	2004年	全国消費実態調査
	4692	年齢別有価証券保有率	株式を中心に60歳代の有価証券保有率が最も高い	2005年	内閣府世論調査
物価	4700	傘と床屋の価格推移	モノとサービスの価格変化の違い	2006年	家計調査
	4705	物価の地域差	最も物価が高いのは東京、最も低いのは沖縄。ただしサービスを除いた財だけで見ると群馬の物価が最も低い。	2007年	全国物価統計調査
	4710	穀物等の国際価格の推移	小麦、大豆、とうもろこしの国際価格が高騰し、日本でも各種の食品の値上げ	2008年	IMF
	4714	原油価格の動向	1990年代1バレル20ドル前後だった原油価格は9.11テロやイラク戦争の時期を境に持続的上昇に転じ、現在6倍の120ドルへ	2008年	IMF
	4716	貴金属（金・プラチナ・銀）価格の推移	貴金属は2008年の資源価格高騰により急上昇したのち世界不況で急下落。ただし金は不況時に強く最高値水準維持。	2009年	田中貴金属工業
	4720	消費者物価指数の動き	2007年後半から国際的な石油価格、穀物価格の高騰が影響して消費者物価も上昇傾向	2008年	総務省統計局
	4722	主要国における消費者物価指数の動き	各国で消費者物価高騰の動き。日本は相対的には低い水準。	2008年	総務省統計局
	4730	物価の長期推移（国際比較）	先進国はおおむねインフレ経済からディス・インフレ経済、あるいはデフレ経済へシフト、先導したのは日本	2007年	日銀
	4735	レアメタルの存在量と価格	最多のレアメタルはチタン、最少のレアメタルは白金、パラジウム、レニウム、テルル。最も高価なのは白金、第2位はセシウム。	2007年	小谷太郎（2007）
	4740	たばこ価格の国際比較	安い日本のたばこ価格。欧米では１箱500円以上の国も多い。	2002年	厚生労働省
貿易	4750	主要輸出品の長期推移	明治以降、我が国の輸出をリードする製品は、生糸→綿織物→鉄鋼・船舶→自動車・エレクトロニクスと変化してきている	2006年	外国貿易概況
	4800	貿易から見た国際競争力指数の推移	国際競争力：機械産業２極化、素材産業は回復	2002年	各種
	4900	世界の貿易と直接投資の拡大推移	1990年代後半以降特に直接投資急拡大	2001年	WDI
	5000	輸入トン数と輸出トン数の相対比率の推移	貿易立国に伴い大量の原材料輸入する国になるが、オイルショック後は原単位改善	2000年	港湾統計
	5050	日中貿易・日米貿易の推移	日中貿易が日米貿易を上回り、中国が日本の最大貿易相手国に。	2004年	財務省貿易統計
	5055	海外直接投資の国際比較	日本の海外直接投資の特徴は対外投資に比べて対内投資が非常に低レベルな点にあり、欧米・韓国が双方大きな水準にあり、また中国などアジア途上国が対内投資を大きく受け入れているのと対照的	2005年	WDI
	5060	主要国の海外直接投資残高	米国、フランス、英国、日本、スイス、オランダが海外投資国上位６位	2006年	IMF
金融財政	5070	円の対ドル・対ユーロ為替レートの推移	2000年以降、及び1973年以降の月次（月末）の円の対ドルレートを示す図を掲載	2008年	日銀
	5072	実効為替レートの推移（日本・米国・ユーロ圏）	プラザ合意前の水準まで進んでいた円安が世界金融危機で、一転、円高へ	2009年	BIS
	5075	株価の長期推移	世界的な金融不安の中で株価急落	2008年	日銀・総務省
	5090	政府のこれまでの主な経済対策	政府が新たに策定する追加経済対策は15兆円規模と過去最大の巨額対策	2009年	東京新聞
	5100	租税負担と社会保障負担の推移（各国）	国民負担率を構成する租税負担と社会保障負担：国ごとに異なる推移	2006年度	社会保障負担費（社人研）
	5103	政府債務残高の推移の国際比較	日本政府の債務残高は1990年代に大きく膨らみ、通貨統合の中で財政再建に取り組んでいたEU諸国とは対照的な動き	2006年	OECD Factbook
	5105	税収の国際比較	米国、韓国と並んで税金の少ない部類に属する日本。高齢社会としての出費を賄えるか。	2006年	OECD Factbook
	5107	税収動向の国際比較	各国全体として1990年代までやや上昇、その後横ばいか低下。日本は1980年代後半でピークをうち景気の影響を強く受けて低下傾向。	2006年	OECD Factbook
	5110	給与水準の違いによる税負担の差の国際比較	中堅労働者について累進度の低い日本の所得税	2003年	OECD
	5114	環境関連税収の国際比較	日本の環境関連税収の対GDPはほぼOECD平均であるが、国別順位では34か国中29位と低い。	2008年	OECD
	5120	少子化対策公的支出の国際比較	分野別の社会保障支出をみると、日本の少子化対策（日本の家族・子ども向け公的支出）、及びそれと高齢者対策との対比は、先進国中、最も低いレベル。	2003年	OECD
	5123	保育・幼児教育への公的支出の国際比較	日本の保育サービスや幼児教育に対する公的支出は29カ国中22位と低いレベル	2005年	OECD
	5130	子育て世帯に対する税制優遇度の国際比較	日本の子育て世帯に対する税優遇度は30カ国中24位の低レベル	2005年	Statistical Abstract of the United States
	5150	主要国のたばこの価格及び税率	特段に低い米国は別にして各国6割前後のたばこ税割合。日本はやや低い。	2005年	財務省
	5160	企業の税負担率の国際比較	隣国で4倍の開きがあるなど国により企業の税負担率は様々。日本は欧米と比べ、あるいは中国・インドを除くアジアの中でやや高率。	2008年	世銀WDI
	5165	公共事業の動向（日本と主要国）	1990年代に公共事業は異常に拡大。その後21世紀に入り、今度は反対に異常に縮小。	2008年	OECD、国民経済計算
	5170	地域別の公的支出依存度の推移	1970年代と19990年代前半に全国的に公的支出依存度は高まる中で一貫して地方圏の依存度は高い。	2000年	労働経済白書
	5180	主な政府系ファンドの資産	近年注目を集めている政府系ファンドの中ではアラブ首長国連邦（ＵＡＥ）のアブダビ投資庁が最大の資産保有	2008年	東京新聞
行政／政治	5190	公務員数の国際比較	国際的に見て非常に少ない日本の公務員。特に女性公務員の少なさが目立つ。	2005年	世界の統計ほか
	5192	OECD諸国の公務員数	日本の公務員数（一般政府雇用者）は5.3％とOECD平均の14.3％の4割以下、OECD26カ国の中で最も少ない	2005年	OECD
	5192a	OECD諸国の公務員（中央・地方比率）	日本の地方公務員比率は米国、ドイツ並みに高い	2005年	OECD
	5193	OECD諸国の公務員（女性比率と高年齢比率）	日本の公務員（中央）の女性比率は低い。50歳以上比率はOECD諸国がほとんど高くなっているのと対照的に比較的低く維持されている。	2005年	OECD
	5193a	OECD諸国の公務員給与水準	公務員給与が相対的に高いと推測される国はポルトガル、低いと推測される国はノルウェー、チェコ、ドイツ、スロバキア。日本も後者に近い。	2007年	OECD
	5194	大きな政府・小さな政府（OECD諸国の財政規模と公務員数規模）	財政規模と公務員数から見てスウェーデンが大きな政府の代表格、日本が小さな政府の代表格	2006年	OECD
	5195	主な国連等国際機関の職員数	国際機関は数百人の規模の組織から世界銀行やWFP（世界食料計画）など1万人を越える組織まで様々	2007年	The Economist
	5197	国家公務員の死因別死亡率	全般的に国家公務員（一般職）の死亡率は低い中で、自殺率は国民一般に近い高さ	2008年度	人事院
	5198	合併による市町村数の減少	1999年から2010年の「平成の大合併」で市町村数3,232から1,742へ（46％減）。最も減少したのは長崎県、第2位は広島県（減少率73％）。他方、東京都と大阪府は1県のみ。	2010年	総務省自治行政局、東京新聞
	5200	自治体の時間政策（アンケート結果）	自治体の総合計画、ライフコース・アプローチへ向かう動き	1999年	都市自治体アンケート
	5205	政府の白書の発行部数ランキング	白書のうち最も発行部数が多い上位3位は、「防衛白書」「厚生労働白書」「中小企業白書」	2006年	内閣官房
	5210	主な高額保釈保証金（保釈金）	ハンナン牛肉偽装事件の浅田満被告が20億円で最高、堀江貴文被告は3億円で巨額脱税事件の金丸信被告と同額	2006年	東京新聞
	5211	OECD諸国の政権・連立政権の頻度	日本は20年間に19個とOECD諸国の中でも最も多い政権の数	2010年	OECD
	5212	政府の信頼度と国をリードする政治家の能力の相関（日本とOECD諸国等）	日本は、相関度の高い「政府の信頼度」と「政治家リーダー能力」のいずれもOECD諸国等37カ国の中で最低に近い水準	2009年	OECD
	5213	組織・制度への信頼度の推移	ジャーナリズム、自衛隊に対する信頼感が高く、政治や宗教団体への信頼感が薄いという構造は変わっていないが、自衛隊の上昇と労働組合の低下が最近の特徴	2005年	世界価値観調査
	5215	世界各国における組織・制度への信頼度	日本は、絶対的にも、他国と比較しても、新聞・雑誌への信頼度が高く、行政、国会、宗教団体への信頼度が低い。	2000年	世界価値観調査
	5216	政治家の年間収入の国際比較	国会議員・地方議会議員の公的収入は欧米諸国に比べて高額	2004年	榊原英資2011
	5217	国会議員の出身職業（国際比較）	地方議員・秘書出身が多い日本と法律家が多い米国、実業家が多い英国、官僚が多いフランス、大学教授が多いフランス	1993年	榊原英資2011
	5217a	国会議員の出身大学ランキング	東大卒が約2割を占め最多。これに、早稲田、慶応、京大、日大と続く。東大比率はキャリア官僚の35％よりは低い。	2010年	週刊朝日MOOK大学ランキング
	5218	世界の核兵器	北朝鮮の核実験、世界9番目の核保有国化を許容すれば核不拡散体制に大きな揺らぎ	2006年	東京新聞
	5220	世界各国の軍事力	中国、米国、インドが軍事力人数ベースの軍事大国。欧米先進国は人数を減らし装備を近代化しているが日本は人数維持。	2006年	UNDP、WDI
	5221	陸上自衛隊と米・英国陸軍の年齢構成比較	尉官以上の将校について米英陸軍では20歳代が最も人数が多いのに対して、陸上自衛隊は50歳代の人数が最も多く高齢化	2007年	防衛省
	5222	日本が戦争に巻き込まれる危険性の認識	日本が戦争に巻き込まれる可能性があると感じている者が長らく2割前後だったのが最近45％へ増加	2006年	内閣府世論調査
	5223	もし戦争が起こったら国のために戦うか（世界価値観調査）	「はい」の回答率が15.6％と日本が最も低く、ドイツ、スペインといった同じく第２次世界大戦の敗戦国側がこれに続いて低くなっている。	2000年	世界価値観調査
	5225	アジア太平洋戦争における各国戦争犠牲者数及び地域別日本人戦没者数	中国の戦争犠牲者は日本人戦没者数に比して格段に大きい。フィリピンは双方大きな犠牲者数で目立つ。	1945年	東京新聞
	5226	アジア太平洋戦争における海外からの引き揚げ	敗戦後、軍人・軍属310万人が中国、旧ソ連、南方などの戦地から帰還し、民間人318万人も主として満州、中国、朝鮮半島など旧植民地から引き揚げた。	2006年	東京新聞
	5226c	疎開先別の疎開児童数	東京からの疎開児童数は長野が3.7万人と最も多く、福島、群馬、静岡が2.7～2.8万人でこれに次ぐ。他の大都市は同一県内への疎開が多かった。	1945年	東京新聞
	5227	第２次世界大戦各国戦没者数	戦死者はソ連が1450万人と最も多く日独が200万人台で続く。民間人犠牲者は中国、ソ連、ポーランドで多い。	1945年	英タイムズ社
	5228	世界の主な戦争及び大規模武力紛争による犠牲者数	第１次世界大戦、第２次世界大戦の犠牲者は2,600万人、5,400万人とそれまでの戦争を大きく凌駕。45年以降も数百万人規模の犠牲者を伴う武力紛争多発。	1995年	地球白書
	5229	第２次世界大戦後における武力紛争による戦死者数	朝鮮戦争、ベトナム戦争、イラン・イラク戦争などを経て、世界全体の武力紛争による戦死者数は長期的に減少してきている。	2005年	ウプサラ大学・世界銀行
	5230	日本国憲法の条文注目度ランキング	グーグル検索による注目度１位は前文、２位は第９条、３位は第25条	2005年	グーグル
	5230a	憲法上の権利に対する国民の認識	生存権への認識は高いが表現の自由や団結権への認識は低下傾向。納税を義務でなく権利であると考える日本人の増加も目立つ。	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	5230b	国政選挙における一票の格差をめぐる最高裁判決	衆議院選挙で3倍、参議院で6倍とされてきた一票の格差の最大限であるが、長く改善されなければ、やはり違憲という判断が下される可能性が高まる。	2010年	東京新聞
	5231	国政選挙での自民党・民主党の比例獲得票推移	安定的に得票している民主党に対して自民党は毎回の国政選挙で増減幅が大きく「風頼り」の傾向が強まっている	2007年	総務省他
	5233	衆議院選挙における都市と地方の自民党・民主党得票率の変化	小泉政権になって、自民党は地方で強く、民主党は大都市で強いという構図が大きく変わってきている。	2005年	朝日新聞
	5235	自民党衆議院議席占有率の推移	小選挙区制度への移行もあって2005年の総選挙で小泉流郵政選挙により自民党圧勝（61.7％）	2005年	総務省統計局等
	5236	支持政党の推移（1973年から5年おき）	大きな動きとしては、自民支持が減って、無党派層が増えたが、2008年には無党派層が減って逆転までしないものの自民党以外が増えていた。	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	5237	歴代首相（総理大臣）の出身県	山口県が最多8人、岩手県、東京都が4人で続く。首相非輩出県は21道県に及ぶ。	2007年	東京新聞
	5238	国会議席数の男女比率（国際比較）	アフリカのルワンダが女性比率50％を超え世界一。2位はスウェーデン。日本は非常に低い部類に属する。	2011年	Inter-Parliamentary Union
	5239	天皇に対する感情	昭和天皇から現在の天皇への代替わりに伴って「尊敬」から「好感」に感情が大きく変化。若い世代は「無感情」が多い。	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
産業／サ｜ビス	5240	産業別就業者数の長期推移（サービス経済化）	サービス経済化の進展とともに、第１次産業、第２次産業の就業者が減少して、第３次産業の就業者数が増大している。	2007年	労働力調査
	5243	産業別就業者の高齢化割合	１次産業と不動産業では高齢化が著しい。特に農業は就業者の半数以上が65歳以上、75歳以上も18％に達す。	2005年	国勢調査
	5245	産業分類の新旧対照表（2002年10月適用）と新産業分類別就業者数	2002年10月以降適用となった新しい標準産業分類の概略と新産業分類別の就業者数	2003年	総務省、労働力調査
	5247	産業分類の新旧対照表（2008年4月適用）	2008年4月以降適用となる新しい標準産業分類の概略－大分類が１つ減り（林業）、２つ増加（サービス産業の２部門）	2008年	総務省
	5248	産業別就業者数の増減（景気にともなう短期増減）	産業別就業数（新産業分類）から見ると景気低迷は製造業の減少が主因、00年の景気回復は対事業所サービス業主導、02～03年の景気回復は医療・福祉が主導。最近製造業は回復、建設減少続く。	2005年下期	労働力調査
	5250	主要製造業業種の工業出荷額の推移	製造品出荷額等について主要業種の動きを見ると近年自動車産業が中心の輸送用機械のみが増加しており、低迷する電気機械を抜いて出荷額第１位の業種となった。	2007年	工業統計
	5300	中間財の内外価格差	サービスは相対的に高コスト、対途上国では素材が組立・加工に対して相対的低価格	2002年	経済産業省内外価格差調査
	5320	主要国における企業規模別の労働生産性格差（製造業）	日本の企業規模別の生産性格差は韓国と並んで主要国中最も大きい	2005年	OECD
	5350	製造業企業における利益の源泉	ものづくり白書によれば日本のメーカーは「製造・組立」を利益の源泉であると考えている企業が多い。	2004年	ものづくり白書
	5360	製品ライフサイクルの短縮率	製品のライフサイクルは5年間で家電の4割短縮を筆頭に消費財、機械、素材製品の順で短くなっている。	2007年	ものづくり白書
	5365	各国製品に対する総合評価の比較	日本製品（メード・イン・ジャパン）への評価は、なお、国際的に高い	2001年	電通総研
	5367	アジア人から見た各国製品のイメージ	アジア新興国市場における日本製品は抜群の「高品質」イメージに加え、「カッコイイ・センスがいい」、「明確な個性や特徴がある」、「楽しい」でも世界1との評価。中国、韓国製品にも日本人には思いも寄らぬ高い評価。	2008年	博報堂、通商白書
	5368	中国人・韓国人・日本人から見た各国製品のイメージ	各国製品に対して大きく異なるイメージをもつ日本人。買い得かどうかを別にして余り差を感じていない中国人。ただし品質に対しては中国人も日本製品に対して高い評価。	2008年	博報堂
	5370	情報通信機器における日本のマーケット・シェア	デジカメ、カーナビ、テレビなど映像関係では日本のシェアは高いが、サーバー、ルーターなどネットワーク関連では低い。	2005年	情報通信白書
	5390	主な科学計測分析機器・医療機器の国産シェア	バイオ分野の計測・分析機器あるいは医療機器のうち治療機器で国産技術は需要の変化に対応遅れた	2006年	毎日新聞
	5400	医療機器の需要と輸出入比率の推移	治療機器の伸びなどにより輸入率４割以上へ拡大	2003年	薬事工業生産動態統計年報
	5407	老舗企業創業年次ランキング	大化改新以前に創業し世界最古といわれる金剛組をはじめ日本には長い業歴を有する老舗企業が多い	1868年	帝国データバンク
	5408	世界の老舗企業	17～18世紀以来の分厚い集積のドイツ、19世紀に急増した米国、世界で最も古い老舗企業をもつ日本といった特徴	1851年	ウィキペディア
	5409	世界の多国籍企業ランキング	1位は米国のGE、2～4位は、英国のロイヤル・ダッチ・シェル、ボーダフォン、ＢＰ。第5位は日本のトヨタ自動車	2008年	UNCTAD
	5410	世界の大企業ランキング	世界の大企業のトップテンはコングロマリットのＧＥを除いて総て石油・ガス企業。日本からはトヨタ自動車とＮＴＴの２社が50位以内にランクイン。	2007年度	ニューズウィーク日本版
	5415	世界の金融保険会社ランキング	トップテンでは米国の金融保険会社が6社と過半。日本は30位までに2社。	2007年度	ニューズウィーク日本版
	5420	アジアの大企業ランキング	アジアの大企業50社のうち6割、31社は日本。韓国6社、中国5社、香港3社、台湾2社、インド2社、インドネシア1社。	2007年度	ニューズウィーク日本版
	5430	世界のソフト企業・ネット企業ランキング	ソフトウエア１位はマイクロソフト、ネットサービス１位はグーグル。日本では任天堂とヤフーが上位。	2007年度	ニューズウィーク日本版
	5450	グローバルブランド・ランキング	上位50位に日本企業は5つ入っているが自動車や電気製品が主。米国企業のブランドが30と多い。	2008年	通商白書
	5455	主な上場企業の役員報酬	外国人を社長に据える日産やソニーなどの役員報酬は高額	2010年	東京新聞
	5500	世界と日本の粗鋼生産量の長期推移	粗鋼生産量：目立つ中国の躍進	2005年	鉄鋼統計要覧、IISI
	5590	世界のセメント生産量の推移	日本の低迷とは対照的に、中国、インドの躍進が目立つ。特に中国は今や世界の45％近くの生産シェア。	2005年	セメント協会、米地質調査所
	5600	日米のセメント生産の地域分布（地図）	セメント生産：日本は西日本・北海道から内航船で運ぶ地域構造、米国は消費地立地	2001 ～02年	セメント協会など
	5620	コンビニなど深夜営業小売店の有無と必要性	東京では97％の普及率、町村では58％の普及率。必要性は国民の５割強が感じている程度（若者は９割近くだが）。	2005年	内閣府世論調査
	5630	Ｗ／Ｒ比率（卸小売比率）の状況	業界再編、経路短縮化など流通合理化が進展しＷ／Ｒ比率低下	2002年	中小企業白書等
	5637	日常の買物場所の地域差	家から遠い大型店での買物は大都市で少なく地方・農村部で多い。商店街・中小小売店での買物は大都市と町村部の両極で多い。	2005年	内閣府世論調査
	5640	買物の場所の変化	2004年についに世帯の買い物購入先（支出額ベース）としてスーパーが一般小売店を上回る。	2004年	全国消費実態調査
	5645	ベーカリー店（パン製造小売店）の動向	焼きたてのパンを売るベーカリー店は1990年代までは躍進していたが、最近は、工場製造の流通パンやホームベーカリーとの競合で伸び悩み	2007年	商業統計
	5650	広告費の推移（対GDP比、媒体別）	インターネット広告費が新聞広告費に迫る	2008年	電通
	5652	日刊新聞の広告収入比率と広告収入増減率（国際比較）	新聞の広告収入比率が最も高いのは米国87％、最も低いのは日本35％	2008年	OECD
	5654	オンライン広告の国際比較	オンライン広告費の対GDP比は、米国が先行した後、日本、韓国、オーストラリアが急増、米国を上回る	2007年	Euromonitor International
	5655	インターネット広告費の日米比較	先行して伸びた米国、近年急増する日本	2008年	IAB、電通
	5657	テレビ・新聞雑誌やインターネットでＣＭや広告を見る頻度	ふだんＣＭ・広告を見る頻度はテレビでは多く、新聞、雑誌でやや少なくなり、インターネットでは少ない。	2009年	ＮＨＫ放送文化研究所
	5660	女子アナ出身大学ランキング	女性アナウンサーの出身校として多いトップ5は、慶応大、早大、上智大、立教大、お茶の水女子大の順。	2010年	週刊朝日MOOK大学ランキング
	5665	日本映画の同一俳優による主な長寿連作シリーズ	作品数でも年数でもトップは渥美清「男はつらいよ」シリーズ。第2位は作品数では森繁久弥「駅前」シリーズ、年数では西田敏行・三國連太郎コンビ「釣りバカ日誌」シリーズ。	2010年	毎日新聞
	5670	パチンコホールの収入額の推移	国民医療費と同等の30兆円規模で微減傾向のパチンコホール収入額	2004年	サービス業基本調査
	5677	宝くじ長者の購入パターン	1000万円以上当選の宝くじ長者は購入歴10年以上が約6割と多く、100枚以上購入も7.1％とかなりある。	2007年度	東京新聞等
	5680	賭事・ギャンブルゲームの控除率（テラ銭の割合）	我が国で例外として許されている賭ごとである宝くじ、toto、競輪・競馬など公営ギャンブルの控除率は25～50％と非常に高い。	1996年	谷岡（1996）
科学技術	5700	技術の対欧米依存度の推移	産業技術：キャッチアップからフロントランナーへ	2005年	科学技術研究調査報告
	5800	技術の対欧米依存度の推移（業種別）	産業技術：エレクトロニクスではなお高い対外依存度、自動車は1980年代から逆転	2005年	科学技術研究調査報告
	5900	対欧米技術優位について企業意識の推移	技術貿易指標と異なり対欧米優位性低下の意識	2004年度	民間企業の研究活動に関する調査
	5950	世界のテクノポリス地域	PCT特許国際出願の状況によると東京はシリコンバレーをおさえて世界一のテクノポリス。この2地域に、ニューヨーク周辺、ボストン周辺、そしてソウル首都圏が続く。	2008年	OECD
	6000	特許の使用率の推移	使用特許の比率：低下したのち上昇、最近再度下落	2003年度	企業活動基本調査等
	6045	R&D（研究開発）に対する公的資金の国際比較	企業のR&D（研究開発）に対する公的資金投入による支援の程度は日本の場合かなり低い	2009年	OECD
	6050	R&D（研究開発）に対する租税補助率の国際比較	R&Dに対する税制優遇措置が各国で図られている。日本は中位の水準。	2008年	OECD
	6100	日米製造業の規模別Ｒ＆Ｄ額（対売上比率）	R&D比率が高いのは米国では中小企業、日本では大企業	1999年	企業活動基本調査、米国科学財団
	6130	宇宙へ行った人（国別ランキング）	宇宙へいった人が多いのは米国、ロシア。日本は7人で世界6位。	2009年	東京新聞
	6138	各国の海外留学生数ランキング	3大留学生送出国は中国40万人、インド15万人、韓国10万人。日本は6位、5.5万人と多くない。	2007年	OECD
	6140	国別の外国人留学生及び日本人海外留学生	外国人留学生として多いのは中国、韓国、台湾、ベトナム、日本人の海外留学として多いのは米国、中国、英国、オーストラリア	2007年	日本学生支援機構、文部科学白書
	6150	米国におけるアジア留学生の推移	ますます増える米国におけるアジア人留学生。首位に躍り出たインドの他、中国、韓国の伸びが著しく、日本人留学生はむしろ減少傾向。	2006/07年	Institute of International Education
情報通信技術	6200	パソコンとインターネットの普及率の推移	パソコン、インターネット世帯普及率：90年代後半から本格普及、2001年にはともに半数以上に。最近は普及の後半局面、そして対前年マイナスへ。	2007年	内閣府、総務省
	6210	インターネット人口普及率推移とデジタル・デバイド状況	人口普及率68.5％に達す。年齢別地域別の利用格差（デジタル・デバイド）は存在。	2006年	通信利用動向調査
	6220	男女年齢別・職業別・都市規模別のインターネット利用率	若者と高齢者とではインターネット利用率に大きな違い。また学生や管理職・技術職・事務職で利用率が高く、農林漁業者、主婦、労務職で低い。地域的には大都市ほど利用率が高い。	2007年	内閣府世論調査
	6230	用途別インターネット利用率	私的に利用している者がいる世帯率で情報収集（HP閲覧）43％、電子メール28％、インターネットショッピング20％	2007年	家計消費状況調査
	6235	インターネットを利用した個人の情報発信（メール以外）	ホームページやブログ、掲示板などで個人的に情報を発信している者は17.6％。特に若い女性、学生、自由業で多い。地域的にはむしろ地方ほど多い。	2008年	内閣府世論調査
	6240	ＩＴ機器と家族のつながり	携帯電話・インターネットなどＩＴ機器は「家族のつながり」を希薄化すると同時に「家族のつながり」深化の手段ともなっている	2007年	国民生活選好度調査
	6300	インターネットとブロードバンドの普及（国際比較）	インターネット普及：米国と北欧が先行、近年韓国が日本ほかを抜く。ブロードバンド普及率では韓国がトップ。	2005年	ITU
	6305	世界の言語別インターネット人口	オンライン人口の約4割は英語圏で占めているが、第2位は中国語、第3位は日本語となっており、第4位のスペイン語圏を凌駕。	2003年	Global Reach
	6307	言語別ウィキペディア記事数	英語版が231万記事で全体の4分の1を占め最大。ただしインターネット人口の英語比率よりは低い。2位以下はドイツ語、フランス語、ポーランド語、日本語。	2008年	ウィキペディア
	6308	グーグルページランク例	ランク10はグーグル米国とホワイトハウス、ランク9はヤフー米国、EU、ランク8は首相官邸、東大、ヤフージャパン、ランク7はトヨタ自動車、日本銀行、消費者庁	2010年	グーグル
	6310	わが国のウェッブ上の総コンテンツ量の推移（推計）	ＪＰドメインＷｅｂサーバ上の総データ数は1998～2004年で44倍に	2004年	総務省
	6315	ウェブニュースを読むか読まないか	若者を中心に各世代でもウェッブでニュースを読む者が増加。30代までは新聞よりウェッブでニュースを読む者が多い。	2010年	文化庁
	6320	ブロードバンド料金の国際比較	世界一低廉な日本のブロードバンド料金。ただし、それほど高くないブロードバンド普及率とは不整合。	2003年	情報通信白書
	6350	携帯電話の普及率の推移	携帯電話の世帯普及率は10年間で一気に０％近くから１００％近くへ上昇。最近は横ばいから低下へ。	2007年	内閣府、総務省
	6360	携帯電話の普及率の推移（国際比較）	最も普及率が高いのはルクセンブルクであり、これにイタリア、香港、チェコが続いている。日本は22位。	2005年	世銀WDI（ITU）
	6363	携帯電話の利用実態	女性・若者を中心に通話よりメール、ウェッブのパケット利用が多い。通信機能以外では音楽再生や電子マネーに期待高まる。	c2005年	情報通信白書
	6365	携帯電話代の支出	携帯電話代は50歳代までの世帯で1万円前後とかなりの金額に達している。若い世代ほど負担は大きい。	2004年	全国消費実態調査
	6368	郵便局数と郵便物数の長期推移	明治以降急速に拡大してきた郵便局と郵便物の取扱は2000年度をピークに減少傾向	2008年度	総務省統計局他
運輸交通	6370	自転車の可能性：主要国の外出時交通手段	自転車大国オランダ、自動車大国米国	98～99年	毎日新聞
	6371	自転車普及台数の国際比較	人口百人当たりの保有台数からみると普及率トップはオランダの109台。日本は68台で世界第6位。なお自転車普及台数の多い国ほど自転車泥棒も多い。	2008年	自転車産業振興協会
	6372	自転車乗用中の死者（各国比較）	日本の自転車乗用中の死者数は絶対数で先進国中最多であるばかりでなく、自転車普及率との相対比でも最も多い。	2008年	毎日新聞、自転車産業振興協会
	6373	高齢者が利用する交通手段の国際比較	徒歩とマイカー運転が高齢者の主たる外出手段である点ではドイツ、フランス、日本は共通であるが外出そのものが日本の高齢者は少なく、徒歩や自転車で暮らしやすい環境づくりが課題。米国は圧倒的にマイカー社会。	2005年	内閣府
	6380	乗用車・バイク・自転車の世帯普及率の推移	1960年頃はなお自転車が中心的な交通手段。モータリゼーションの中、バイク、そして乗用車がその後大きく普及。バイクは早くから頭打ち、自転車は他と分担利用で普及率高いまま推移。	2004年	消費動向調査
	6386	徒歩圏・自転車圏におけるクルマ利用の状況	地方圏では歩いたり、自転車で行ける距離でも自家用車を利用する人が多い。今後の意向についても自動車利用の継続が半数以上	2009年	内閣府世論調査
	6389	道路・鉄道のインフラ整備率国際比較	日本の道路密度は世界第1位、鉄道密度は世界第2位と高いインフラ整備率を誇る。	2008年	OECD
	6390	移動のエネルギー効率比較（動物・乗り物）	自転車の移動エネルギー効率最高。大型動物ほど効率高い。ハトも旅客機も同様のエネ効率。	2007年	自転車博物館サイクルセンター
	6395	旅客輸送の輸送機関別分担率の推移	終戦後の鉄道中心から高度成長期、安定成長期を通じて自動車が中心になり、最近は国内航空が伸びるという大きな構造変化。距離帯毎に異なる中心輸送機関。	2005年	国土交通省
	6400	輸送機関別輸送トンキロの推移（国際比較）	世界の地域ごとに主たる輸送モードもその伸びも異なる	2001年	ＥＵ資料、陸運統計要覧等
	6480	貨物輸送の輸送機関別分担率の推移	旅客輸送と異なり国内輸送に占める海運のシェアは大きい。戦前は7割を越えていた海運分担率はトラック輸送のシェア拡大に伴い近年4割前後に。	2005年	国土交通省、西川他
	6500	品目別輸送トンキロ分担率の推移	素材製品輸送の内航分担率は従来から高い。内航分担率の低下は物流総量の重量物シェアが低下しているためで品目毎の分担率はむしろ緩やかに上昇。	2005年度	陸運統計要覧
	6530	素材産業の物流費比率の推移	近年、鉄鋼、石油製品、セメント、ケミカルといった素材産業の物流費比率は低下傾向	2005年度	企業活動基本調査
	6550	鉄鋼・セメント・石油製品の物流コストと輸送機関構成の推移	1980年代に上昇した素材製品の物流費比率は1990年代、特に後半に低落	2000年	産業連関表等
	6600	主要素材製品の海と道路の輸送トンキロ分担率と運賃分担率	内航の輸送トンキロ分担率は高いが運賃分担率は低い	2000年	産業連関表等
	6680	世界の港湾ランキング（コンテナ取扱数）	世界第１位はシンガポール港であるが、第２位の香港港をはじめ中国の港湾は上位30港中、8港と他国を圧倒。韓国のプサン港が第５位、台湾の高雄港が６位。日本は最大の東京港が22位と地位低下。	2005年	通商白書
	6700	港湾内外貨物の推移（日米）	港湾出入貨物から見ると、日本、1984年がグローバリゼーション元年	2000年	港湾統計
	6800	内航船の運航実態	内航船の運航：長い待機時間	1998年	実態調査
	6807	太平洋戦争における喪失商船と戦没船員数の推移	太平洋戦争では民間の被害が軍をしのいだ。その代表が大洋をまたがり物資輸送に携わった船舶、船員の被害であり、死亡率43％という推計もある。	1945年	東京新聞
	6815	交通事故（道路・鉄道・航空・海上）死亡者数の長期推移	死亡者数規模最大の道路交通事故は戦後になって急増。戦前の近代化の主役である鉄道事故は戦後直後にピーク。海難事故と航空事故は大規模事故の年に死亡者急増。	2006年	総務省統計局、交通安全白書
	6820	交通事故件数・死者数の推移	2005年の交通事故死者数は6,871人で､1956年以来49年振りに7千人を下回る。	2005年	警察庁
	6830	交通事故の国際比較	事故率、交通事故死亡率とも途上国で高く、欧米先進国で低い傾向。日本は事故は多いが死者は少ない。	2003年	世界の統計
	6834	飲酒運転による交通事故死の国際比較	カナダ、米国で3割台と多い飲酒運転による事故死。日本は1割強と少ない部類。	2004年	OECD/ECMT
	6836	交通事故死の状態別比率の国際比較	歩行者、自転車の事故死が多い日本の交通事故	2004年	OECD/ECMT
	6850	戦後の主な鉄道事故	尼崎ＪＲ脱線事故は信楽高原鉄道正面衝突事故以来の深刻な鉄道事故	2005年	東京新聞
	6853	日本の路面電車	最長の路面電車は土電（とでん）という愛称をもつ土佐電気鉄道。鉄道路線への乗り入れ距離を加えると広島電鉄が最長。	2009年	東京新聞
	6854	世界の路面電車	海外では過去に路面電車を廃止した都市を含め路面電車を改良したＬＲＴの導入が相次いでいる。ドイツの路面電車の路線延長が世界一。	2010年	東京新聞
	6855	日本のモノレール交通	日本では11地域でモノレールが運行。輸送人員では羽田とむすぶ東京モノレールが最も多く多摩都市モノレール、大阪都市モノレールがこれに次ぐ。	2005年度	日本モノレール協会
	6860	東海道新幹線「ひかり」号「のぞみ」号の停車駅の変遷	1980年代に新横浜に停まりはじめた新幹線ひかり号	2006年	堀井憲一郎（2006）
	6862	秘境駅ランキング	牛山隆信さんの秘境駅ランキングによると第1位は小幌駅（室蘭本線・北海道）	2009年	東京新聞
	6866	日本の名橋	新たに開通する東京ゲートブリッジ、世界最長のスパンの明石海峡大橋、美しい錦帯橋など日本の名橋15選	2012年	東京新聞
	6870	世界の空港ランキング	上位2空港は乗降客数では米国のアトランタ国際空港、シカゴ・オヘア国際空港、貨物取扱量では米国・メンフィス国際空港、香港国際空港	2006年	ACI
	6880	日本の空港（滑走路長、乗降客数、貨物取扱量）	日本には、100近い空港が狭い国土にひしめく	2004年	東京新聞
	6882	空港数の推移と国内路線ベストテン	この40年で空港数倍増。東京－新千歳、東京－福岡がドル箱路線。	2004年	東京新聞
	6888	キャビンアテンダント出身大学ランキング	トップは関西外国語大、これに青山学院大、立教大、同志社大、関西学院大が続く。関西系の大学が多いのが特色。	2010年	週刊朝日MOOK大学ランキング
観光	6900	海外旅行客数の推移	海外旅行客：1990年代以降大きな伸び、ただし来訪者数は相対的に少ない。	2007年	観光白書
	7100	韓国への旅行客数と韓国からの旅行客数の推移	韓国からの旅行者が目立つようになる	2007年	観光白書
	7180	日本人の海外旅行先	中国、韓国などアジアへの海外旅行が増加し米国やハワイは減少傾向	2007年	観光白書
	7200	訪日旅行者数の国別推移	訪日旅行者、韓国が台湾、米国を大きく上回る	2007年	観光白書
	7205	国籍別外国人宿泊者数（全国及び都道府県）	宿泊者数においては、大都市中心の米国人、北海道・沖縄が多い台湾人、九州と大阪が多い韓国人	2007年	国土交通省
	7210	海外旅行好きの国・国際観光立国の国	国際観光収支の対GDP比を見ると、日本人の海外旅行好きはそれほどでなく、日本の国際観光からの収入は極端に低い。	2002年	観光白書
	7212	海外旅行客数の世界ランキング	海外旅行者数ランキング１位はドイツであり、英国、米国がこれにつぐ。日本は13位と高くない。人口当たりではチェコ、ハンガリー、スイスが上位３位。	2005年	WDI
	7216	ミシュラン三つ星観光地（日本）	日本でミシュラン三つ星観光地とランクされたのは京都、奈良、東京、富士山の他、知床、松島、高尾山、高山といった観光地	2007年	ミシュラン社
	7218	訪日外国人の旅行消費額比較	総額では韓国13万円、中国20万円、英国35万円と差が大きい。中国人のお土産物消費は8万円（観光客のみで11万円）と2万円台の英米人と比べて非常に多い。	2007年	JNTO
	7218f	訪日外国人の渡航費と日本国内消費額	日本との距離の長い渡航費の大きな国からの訪日客ほど国内消費額は大きい傾向があるが、欧米の場合はフランスを除き、それほど消費額は多くない	2010年	観光庁
	7219	訪日外国人の日本における消費内容	飲食や文化・芸術鑑賞にお金を費やすフランス人、家電量販店での買物に精を出す中国人・ロシア人、余計な消費をしないドイツ人	2010年	観光庁
	7220	東アジアから見た日本の観光地（各都市意識調査）	訪れたい日本の観光地は北海道、東京、富士山、東京ディズニーランドが上位、温泉地も健闘	2004年	日経新聞
	7221	全国の主なバラ園（薔薇園）	日本最大のバラ園は岐阜県可児市の花フェスタ記念公園であり、かのやばら園（鹿児島県）、花鳥渓谷（青森県）がこれに続く。	2007年	東京新聞
	7221a	全国の主要な公開天文台	全国の公開天文台主要36箇所のうち最大口径望遠鏡は兵庫県立西はりま天文台公園の200㎝の反射望遠鏡「なゆた」	2009年	東京新聞
	7221b	日本最大の水車・歩道つり橋の変遷	過去15年間に10回更新された水車日本一、現在は岐阜県恵那市の直径24mが最大。過去50年間に4回更新された歩く吊橋日本一、現在は大分県の九重”夢”大吊橋、長さ390m、高さ173mが最大級。	2006年	宇田川勝司（2009）
	7222	世界の主なタワーの高さ	墨田区に建設予定の新東京タワーは現在最も高いＣＮタワー（トロント）553mを上回る634m	2006年	東京タワーHPほか
	7223	遊園地・テーマパーク・ランキング	第１位は何といっても年間2500万人の東京ディズニーランド	2005年度	綜合ユニコム
	7224	東京ディズニーランドのアトラクションの推移	女の子のご機嫌取りの青年男子が楽しめるアトラクションも増加	2006年	堀井憲一郎（2006）
	7225	都道府県別外国人観光客数（推計）	人口当たりの外国人訪問客数は京都・奈良といった歴史都市、国際都市東京・大阪、そして富士山を抱える山梨、そしてアジアに近い九州・沖縄で多い。	2004年	国土交通省
地域＃国内	7228	自然や気候の厳しさ（都道府県マップ）	積雪の多い東北地方や日本海側、寒暖の著しい北海道・長野、九州南部・沖縄で自然や気候の厳しさを感じている人が多い	1996年	ＮＨＫ放送文化研究所
	7230	日本の島面積（地図付）	面積的な大きさでは沖縄島、佐渡島、奄美大島、対馬、淡路島と続く	2002年	国土地理院
	7232	都道府県別の海岸線延長	最も長い海岸線は北海道、2位は長崎、3は鹿児島。海洋性の程度を示す対面積比では、長崎、沖縄、香川、東京の順。	2005年	漁港漁場漁村ポケットブック
	7233	都道府県の釣り人口比率	海岸線の長い西日本で多い釣り人。上位３県は島根、熊本、広島。	2006年	社会生活基本調査
	7235	都道府県別の食料自給率	北海道が約200％でもっとも高く、第２位は、米どころの秋田、自給率が100％を越えているのは、さらに東北の山形、青森、岩手を加え、５道県のみ	2006年	農水省
	7236	鮮魚消費量の地域差	青森市が第１位。最近は都市毎に違い。かつては西日本が多いなど鮮魚消費に地域性。	2005年	家計調査
	7237	肉と魚の都道府県別消費額	東日本では魚介類消費額が肉類消費額を上回っているが、西日本では両者がほぼ同等。	2004年	全国消費実態調査
	7238	牛肉と豚肉の都道府県別消費額	豚肉は東日本、牛肉は西日本で消費額上回る。平均的に消費されている豚、地域的バラツキの大きな牛。	2004年	全国消費実態調査
	7239	肉・魚・野菜のうち一番好きなもの（都道府県マップ）	魚好きは石川、岩手、青森など海沿い地域、肉好きは大阪、兵庫など関西地方、野菜好きは山梨、群馬、長野など中部地方内陸部	1996年	ＮＨＫ放送文化研究所
	7240	地域別人口分布の超長期推移（縄文時代から1995年まで）	人口の地域分布は、縄文時代の東日本優位、弥生時代以降の西日本シフト、平安末期の関東躍進、戦国の畿内優位、江戸時代の地域分散、近代以降の東京一極集中といった変遷	1995年	鬼頭宏
	7245	都道府県の人口と面積	人口最多は東京、最少は鳥取、面積最大は北海道、最小は香川	2005年	国勢調査
	7248	都道府県の平均寿命	都道府県別平均寿命、男の最高は長野、最低は青森、女の最高は沖縄、最低は青森	2000年	都道府県生命表
	7249	市区町村別平均寿命（地図付）	トップは男は横浜市青葉区（神奈川）、女は北中城村（沖縄）。最下位は男は大阪市西成区（大阪）、女は奥多摩町（東京）。	2005年	市区町村別生命表
	7250	平均寿命の地域格差（都道府県と市町村）	平均寿命の地域格差は都道府県より市町村の方が大きい（静岡県市町村の例）	2000年	生命表
	7252	青森と沖縄の平均寿命の推移（戦前から）	この10年間の沖縄を除くと、男女とも沖縄は戦前から平均寿命がトップの地位にあり、青森は最下位のレベルにある。	2005年	都道府県生命表
	7253	秋田・長野・福井・和歌山の平均寿命（全国順位の推移）	戦前からの平均寿命の全国順位推移は、一貫して高い長野、一貫して低い秋田、低下傾向の和歌山、上昇傾向の福井と様々	2005年	都道府県生命表
	7254	大都市圏の平均寿命（東京・愛知・大阪の平均寿命全国順位の推移）	公衆衛生の問題から戦前低かった大都市の平均寿命は戦後いち早く上昇しトップレベルに達したが近年は全国的に平均寿命が伸びたため大都市の地位低下	2005年	都道府県生命表
	7255	都道府県の合計特殊出生率	都道府県の合計特殊出生率（TFR）、最高は沖縄、最低は東京。低下傾向は全国的。	2005年	人口動態統計
	7260	合計特殊出生率の地域格差（都道府県と市町村）	合計特殊出生率（TFR）の市町村格差は都道府県格差と同じぐらいある（静岡県市町村の例）	2000年	人口動態統計
	7300	青森と沖縄の合計特殊出生率の推移（戦前から）	TFR（女性が一生に産む子供数）：沖縄が風土的に高い訳ではない	2000年	人口動態統計
	7306	花粉症の都道府県別有病率	スギ花粉症有病率は全国で26.5％。トップは山梨の44.5％。スギ林のない北海道、沖縄の花粉症は際立って少ない。スギ林面積との相関は都道府県ではなく地方ブロック単位で認められる。	2008年	宇田川勝司（2009）ほか
	7308	都道府県別の血液型分布	Ａ型は徳島が最高で四国、九州や山陰などが高く、東日本は低い。Ｂ型は秋田が最高で、Ａ型と逆に東北、中部、関東の比率が高く、西日本は低い。Ｏ型は北海道、千葉が最高で太平洋岸で高い傾向。	1962年	古畑種基
	7310	都道府県別肥満比率	沖縄が男女とも肥満比率が全国トップ。東北の女性は肥満が多い。大都市圏では肥満比率が低い傾向。	2001～05年	食育白書
	7313	都道府県別の子どもの体力	福井、千葉、茨城、秋田といった地域で体力が高く、高知、北海道、奈良、東京といった地域で体力が低い。都会か田舎かは余り関係ない。	2008年	文部科学省
	7318	都道府県別の生活時間の配分	男女ともに仕事・家事の長い県ほど自由時間が短い。東京の男性は自由時間が少なく、女性は自由時間が多い。島根の男女は逆。	2001年	社会生活基本調査
	7320	都道府県別の女性おしゃれ努力度	宮城、千葉、東京でおしゃれなどに割く身の回りの用事の時間が多く、富山、沖縄では少ない	2001年	社会生活基本調査
	7330	都道府県別のパチンコ人口比率	パチンコ人口比率全国１位は鹿児島県であり、愛知県がこれに続いている。沖縄県は全国平均の半分以下とパチンコ人口が少ない。	2006年	社会生活基本調査
	7340	都道府県の自殺率	自殺率が高い県は秋田、青森、岩手など北東北と島根、新潟、宮崎など山陰、北陸、九州の特定県	2002年	人口動態統計等
	7341	都道府県別の未婚率	若年未婚率と生涯未婚率で東京が断然トップ。男の生涯未婚率だけは沖縄がトップ。女性の場合若年未婚率と生涯未婚率の相関が高い。	2005年	国勢調査
	7341a	沖縄と奈良の年齢別男性未婚率	沖縄は40歳代で結婚難となるため生涯未婚率が2割台と生涯未婚率が最低の奈良の2倍以上の水準となっている	2005年	国勢調査
	7342	都道府県別の離婚率	離婚率が高い上位3県は沖縄、大阪、北海道。結婚との相対比率で離婚が多い上位3県は青森、高知、北海道。	2005年	人口動態統計
	7343	都道府県別の変死体数	変死体の比率（試算）は東京が最も高く、神奈川、沖縄、栃木、大阪、埼玉、千葉、山梨と続く	2006年	東京新聞
	7345	都道府県別HIV感染者・エイズ（AIDS）患者	東京が最も多いが、近畿圏他全国で新たな感染者・患者が見つかっている	2008年	エイズ発生動向年報
	7347	都道府県別生活保護率	北海道、福岡といった旧産炭地で高い生活保護率。西高東低の傾向も。	2004年	厚生労働省
	7348	都道府県別（政令市別）ホームレス人数	ホームレスの多い地域は、大阪府、東京都、神奈川県の順。基本的に大都市に多い傾向が顕著。	2010年	厚生労働省
	7350	都道府県別外国人数	東京、大阪といった大都市に新旧の外国人が多い。また、愛知、静岡、群馬、長野、岐阜といった工業県でブラジル人を中心に外国人が増えている。	2007年	法務省
	7355	都道府県別外国人労働者数	東海（愛知、静岡）、北関東、東京で多い外国人労働者	2005年	厚生労働省
	7356	都道府県別の外国人留学生数	東京が絶対数で全国の３分の１を占め、人口比でも第1位であるが、大分が人口比で第2位となっているのが目立つ	2007年	日本学生支援機構
	7357	都道府県内所得格差	最も所得格差が大きいのは徳島であり、地域内の所得格差が最も小さいのは長野	2004年	全国消費実態調査
	7360	都道府県の失業率	大都市圏（名古屋大都市圏を除く）と沖縄県、福岡県、北海道などで高い失業率	2005年	労働力調査、就業構造基本調査
	7363	地域別フリーター数・ニート数、及び比率	全国的にフリーター、ニートは存在しており、特に、大都市圏固有の問題ではない	2006年	労働経済白書
	7364	都道府県別ニート（若年無業者）数	ニート比率の高い順に沖縄、高知、奈良、徳島	2005年	国勢調査
	7365	都道府県別事業所開廃業率	都市部ほど開業率・廃業率が高いのではなく、景気が悪い地域ほど開業率・廃業率が高い。沖縄県は例外ではなく典型である。	96～01年	企業・事業所統計、労働力調査
	7370	パソコンと携帯電話の都道府県別世帯普及率	パソコン普及率は神奈川、愛知が1～2位、携帯電話は奈良、栃木、茨城が1～2位	2004年	全国消費実態調査
	7380	都道府県別インターネット人口普及率	全国1位は東京の70.8％、2位は神奈川の70.7％、最下位は青森44.4％	2006年	社会生活基本調査
	7385	都道府県別ブロードバンド普及率	全国上位は東京、神奈川、静岡。下位は鹿児島、高知であり、上位とかなりの差。	2004年	情報通信白書
	7387	都道府県別ホームページ・ブログ開設・更新者数	全国で78.5万人（人口比5.9％）がHP・ブロクを開設。普及度１位は東京、最下位は島根、岩手。	2006年	社会生活基本調査
	7390	都道府県別自然エネルギー自給率	自給率が最も高いのは地熱発電、温泉熱利用が多い大分県の25％、第2位は小水力発電の盛んな富山県。最下位は東京都。	2008年	千葉大・環境エネルギー研究所
	7392	都道府県別の不法投棄産業廃棄物残存量	不法投棄の産廃残存量が最も多いのは千葉県であり、三重県、宮城県、秋田県、福井県がこれに続いている。	2006年度	毎日新聞
	7400	主要漁港別水揚げ高（日本地図）とその推移	日本一漁港の変化：全国的ないわしの水揚げ減とともに焼津が水揚げ高一位に	2005年	産地水産物流通調査
	7450	１人あたり県民所得ランキングと地域間所得格差の推移	高所得5県（東京、愛知、静岡他）と低所得5県（沖縄、青森、長崎他）の所得格差は1961年2.32倍から2001年には1.55倍へと低下。小泉政権以降4年連続上昇。	2005年	国土交通省、県民経済計算
	7465	都道府県別の老舗企業数	老舗企業率は京都が3.65％で最も高く、島根、新潟、山形、滋賀、福井が3％以上でこれに続く。北前船など商工業の歴史の他、空襲の影響もある。	2008年	帝国データバンク
	7470	都道府県別トップ企業の売上高	愛知のトヨタ自動車、長野のセイコーエプソン、山口のユニクロ、群馬のヤマダ電機など地元発展型の他、地方ブロック電力会社、中央からの進出型など地域ごとに多種多様なトップ企業	2003年	帝国データバンク
	7500	県別の工業出荷額の順位の推移	工業出荷額：愛知県が群を抜く1位。静岡県が2002年以降全国３位に浮上	2007速報	工業統計
	7600	工場立地件数の都道府県順位の推移	工場立地件数：2002年～04年には静岡県が連続１位、05年は群馬が1位に	2005年	工場立地動向調査
	7650	食品工業の地域分布	大都市圏とその周辺、及び北海道、静岡などに食品工業の大きな集積	2002年	工業統計
	7655	医薬品・医療機器生産の地域分布	東京周辺、大阪、静岡が３大生産地域	2003年	薬事工業生産動態統計調査
	7662	都道府県別の世帯当たりマイカー普及台数	福井、群馬といった地方圏でマイカー普及台数は多く、東京、大阪など大都市圏中心部では普及台数が少ない。軽自動車の比率は海沿いの西日本などで高く、普及台数の少ない大都市圏で低い。	2004年	全国消費実態調査
	7663	都道府県別のマイカー外車比率	マイカー外車比率は東京では1割以上と高く、東北・九州では1％台と差が大きい。	2004年	全国消費実態調査
	7665	都道府県別自転車普及率	普及率トップは埼玉。普及率の低い地域は沖縄、長崎。トップと最低では5倍の開き。	2008年	自転車産業振興協会
	7670	年齢別Ｕターン率の推移	各年齢で出生県に戻る人の比率が上昇している。	2001年	人口移動調査
	7672	日本人の引っ越し年齢（年齢別都道府県間移動者数）	18歳、22歳、60歳と人生の節目で多くなる移動者数。子どもが大きくなると妻子の移動は減り夫の単身赴任が増える。	2010年	住民基本台帳人口移動報告
	7675	３大都市圏の転入超過数の推移	高度成長期の大都市圏人口集中から安定成長期以降は東京一極集中へ	2008年	住民基本台帳人口移動報告
	7680	人口の都心回帰現象（東京圏）	東京２３区における転入超過数がマイナスからプラスへ大きく変化	2008年	住民基本台帳人口移動報告
7700	広島市人口の長期推移	大きく減少した被爆地広島の人口は年とともに回復した	1990年	国勢調査
7722	食品消費の地域分布図から見た日本文化の重層構造	納豆・さといも・パン・ソース消費における近畿・中四国と東日本・九州の違いは縄文文化に弥生文化が重層化した歴史を示す	2004～06年	家計調査
7725	県庁所在都市別の米・パン・めん類消費	米消費量トップは静岡市。パンの消費量の多い神戸市やめん類の消費量の多い高松市が米の消費量で全国最下位グループ。	2004～06年	家計調査
7727	県庁所在都市別の中華めん・スパゲッティ消費	消費量1～2位の都市は、中華めんは盛岡市、那覇市、スパゲッティはさいたま市、仙台市。概して東高西低。	2004～06年	家計調査
7730	県庁所在都市別のまぐろ・たい・ぶり消費	まぐろ消費は東日本・東海・太平洋型でありトップは静岡市、たい消費は西日本型でありトップは北九州市、ぶり消費は北陸型＋西高東低でありトップは富山市	2004～06年	家計調査
7732	県庁所在都市別のかつお・さんま・さば消費	かつお消費は太平洋回遊型でありトップは高知市、さんま消費は北海道・東北型でありトップは秋田市、さば消費は西高東低でありトップは北九州市	2004～06年	家計調査
7734	県庁所在都市別の塩さけ・揚げかまぼこ・かつお節消費	目立つ水産加工3品目のトップ消費地。塩さけは新潟県、揚げかまぼこは鹿児島県、かつお節・削り節は沖縄県の消費が断然多い。	2004～06年	家計調査
7740	県庁所在都市別の醤油・ソース消費	醤油消費が多くソース消費が少ない醤油派都市としては山形、水戸、仙台が目立っている。ソース派都市としては広島市がチャンピオン。	2004～06年	家計調査
7750	県庁所在都市別のギョウザ消費	宇都宮市の世帯当たり消費金額がダントツ全国１位	2004～06年	家計調査
7752	県庁所在都市別の冷凍調理食品消費	世帯当たり消費金額が大きい県庁所在市のベスト５は、高知市、佐賀市、大津市、鳥取市、熊本市	2004～06年	家計調査
7754	県庁所在都市別の緑茶・紅茶・茶飲料消費	緑茶消費トップは静岡市、紅茶消費トップは神戸市、茶飲料消費トップは川崎市	2004～06年	家計調査
7756	県庁所在都市別の納豆・さといも消費	東日本で多く西日本で少ない納豆消費。ただし九州は少なくない。さといもも似た傾向であり縄文時代食文化の名残か。	2004～06年	家計調査
7760	県庁所在都市別の飲み屋代及び喫茶店代	飲み屋への支出が多いのは高知、山形、川﨑。喫茶店代への支出では、岐阜と名古屋が突出。	2004～06年	家計調査
7770	都道府県民の信仰（都道府県宗教マップ）	信仰を持つものは西日本で多く、東日本で少ない。信者が多いのは全国的には浄土宗・浄土真宗であるが、四国や北関東では天台宗・真言宗、東北では禅宗が多い。	1996年	ＮＨＫ放送文化研究所
7774	都道府県間の親密度マップ	３大都市圏や地方ブロックの中心地域に対して周辺県が大いに親しみを感じている場合が多いが、青森と秋田が北海道に対し、また広島・山口や鹿児島・宮崎が相互に親しみを感じている状況も興味深い。	1996年	ＮＨＫ放送文化研究所
7775	住みたい都道府県人気度ランキング	想像上の移住希望から見た人気度では北海道がトップで静岡がこれに続き、京都、沖縄の人気も高い。中高年も含んだあこがれ度なので東京の人気は限定的。	1996年	ＮＨＫ放送文化研究所
7776	県人気質への愛着度	特異な県人気質をもっていると感じている県民ほど県人気質に愛着。大都市圏から離れている地方ほどその程度は大きく、沖縄がその代表。	1996年	ＮＨＫ放送文化研究所
7777	方言に対する感じ方（都道府県比較）	お国なまりに対しては、好きだけど恥ずかしい秋田・青森、好きで恥ずかしくない沖縄・北海道、好きでなく恥ずかしい茨城・福井、好きでなく恥ずかしくもない埼玉・千葉と様々	1996年	ＮＨＫ放送文化研究所
7779	主な県人会・連合会の会員数	県人会により会員数から活動状況まで差。最大会員数は北海道ふるさと会連合会の6万人	2009年	週刊ダイヤモンド
7780	市町村別の米軍居住者	米軍居住者は本土と沖縄にほぼ半々。人数が多い市町村は多い順に沖縄県沖縄市、同県北谷町、神奈川県横須賀市、青森県三沢市。	2007年	防衛省
7783	日本の小京都（全国京都会議に加盟のまち）	全国に47の小京都があり、観光客数の多い順では、大津（滋賀県）、松江（島根県）、佐野（栃木県）が目立っている。	2011年	東京新聞
7785	ご当地文学賞の最高賞金金額	最も大きな最高賞金は、ちよだ文学賞、紫式部文学賞、坊っちゃん文学賞、北九州市自分史文学賞、椋鳩十児童文学賞の200万円	2010年	東京新聞
7787	地域ブランドの状況～都道府県別の地域団体商標出願・登録件数～	草加せんべい、博多人形など地域団体商標の登録全国488件のうち京都が57件で最多	2011年	東京新聞
7800	神戸市の地方税収の推移	地方税収にもあらわれる阪神淡路大震災の爪痕	2000年度	市町村別決算状況調
7805	金沢の人がとくに好んでいる食べもの	金沢市の世帯当たり支出額が全国１の食べものは、生鮮魚介、れんこん、だいこん漬、風味調味料、和菓子、チョコレート、コーヒー、すし（外食）の8品目	2008～10年	家計調査
7810	北前船の船主たち	北陸地方に多かった北前船の船主たちは江戸から明治にかけ、西回り航路で、年貢米の廻送、あるいは北海道の鰊肥料を西日本の綿・藍作に結ぶことで富を蓄積	19世紀	牧野隆信（1979）、中西聡（2009）
7812	幕末・明治初期の北海道水産物の移出	ニシン魚肥を中心とする水産物を大阪・兵庫、その他西日本、北陸向けに主として北陸の北前船が運んでいた。	1879年	荒居英次（1963）
7830	東京の高層ビル・高層マンション	30階以上の高層ビルは、10年前は新宿副都心に最も集中していたが、現在は、臨海部の湾岸エリアの超高層マンションとして広く分布	2008年	東京都
7835	東京のオフィスビル・商業施設の温暖化ガス排出量ランキング	東京のオフィスで最もエネルギー消費量の多いのは東大本郷キャンパス。これに羽田空港ビル、東京ミッドタウンが続く。	2010年	東京新聞
7840	東京の飲食店・江戸の料理店	海外料理系の飲食店が日本料理系の店を上回っている国際都市東京。江戸時代からそば屋、すし屋は多かった。	2006年	事業所・企業統計調査ほか
7846	東京・大阪・京都花街の芸妓（芸者・芸子）（昭和初期）	東京では柳橋366、新橋669、赤坂425、浅草750など。京都は祇園新地甲部800、宮川町450など。大阪は曾根崎新地900など。	1929年	松川二郎（1929）ほか
7847	全国花街の芸妓（芸者・芸子）（昭和初期）	かつて、三都ばかりでなく全国津々浦々に花街（花柳界）が分布し、三味線の音を響かせていた。長崎花街の紹介つき。	1929年	松川二郎（1929）
7850	江戸・大坂の町人人口と性比（江戸時代）	江戸時代に中期からは江戸や大阪の人口は横ばいか減少。当初高かった男性人口比率は江戸時代末にはほぼ男女のバランスがとれた状態に	1867年	斎藤修（2002）、大石慎三郎（1974）
7855	西欧と日本の奉公人人口の比較（中世～19世紀半ば）	日本の大企業の世界は「大阪」が起源、中小零細企業の起源は「江戸」が起源。2～3割いた中世の奉公人は18世紀には1割以下に減少。大阪の奉公人比率上昇は例外。	1860年代	斎藤修（2002）
7880	俘囚の地域配置（９世紀頃）	日本のコサックともいうべき帰服蝦夷である俘囚は教化と国家傭兵化を目的に９世紀頃全国に再配置されており、配置先は関東や四国・九州など全国に及んでいた。	９世紀	下向井龍彦（2001年）
地域＃海外	7900	米中韓の諸国に対して親しみを感じる人の割合の推移	国別の親近度：米国高いまま推移、韓中逆転	2006年	内閣府世論調査
	8000	各国に対して親しみを感じる人の割合（全体と２０歳代）	国別の親近度：米国、オーストラリア・ニュージーランド、西欧諸国、韓国の順	2006年	内閣府世論調査
	8005	日韓両国民は相手国に親しみを感じるか	日本側が韓国に親しみを感じる割合は51％、韓国側が日本に親しみを感じる割合は37％	2008年	毎日新聞
	8010	日本人の好きな国ランキング	日本人の好きな国ベスト５はオーストラリア、イタリア、スイス、米国、フランスであり、イタリアは女性や若者の支持で大躍進。高年層に人気のスイス。	2007年	ＮＨＫ放送文化研究所
	8012	日本人の最も好きな外国の推移	一番人気は米国であるが、イラク戦争の影響で、いちばん好きという支持者は22％台から17％台へとかなり減っている。2位はオーストラリアとスイス。	2008年	ＮＨＫ放送文化研究所
	8014	主要国に対する世界及び日本人の評価	最も評判の高いのはドイツ。日本の評価はドイツ、カナダ、EUに次ぐ第4位。日本人は北朝鮮を除き、各国に対しはっきりと評価しない傾向	2010年	BBC
	8016	日本を世界はどう見ているか	フィリピン人、インドネシア人、米国人、ブラジル人、チリ人などが日本を高く評価、逆にパキスタン人や中国人は評価が低い。日本人は自国評価が世界評価より低い唯一の国民	2010年	BBC
	8018	諸外国をどう思っているか（日韓比較）	親近感、信頼感以外では韓国の方が日本を強く意識。その他諸外国に対する日韓の違いは日本より米国との関係を韓国が強く意識している点。	2010年	ＮＨＫ放送文化研究所
	8022	中国人・インド人・韓国人・日本人の海外留学先	中国人の留学先は多様だが米国と日本が双璧。インド人は米国を中心に英語圏中心。韓国人は米国、そして日本。日本人は米国中心。	2007年	OECD
	8024	アジア人の海外留学先	オーストラリアへの留学生が多い点、旧宗主国、及び米国への留学志向が高い点が特徴	2007年	OECD
	8026	日本人・韓国人・台湾人・中国人の海外買春	海外買春をした知り合いがいるかどうかを聞いた調査から、海外買春実行率は、台湾人＞日本人＞韓国人＞中国人の順番だと類推できる。	2008年	EASS
	8030	アジア諸国への直接投資の推移	シンガポール、マレーシアなどはかなり以前より海外からの直接投資がさかんであるが、多くのアジア諸国では1990年代から直接投資急増。	2005年	世銀WDI
	8035	アジア人の好きな食べもの	アジア各国人は、ベトナムのフォー、韓国のキムチなど自国料理が一番好き。日本人が一番好きな寿司は、アジア・ワイドでも人気が高い。洋風化が特徴のシンガポール。	2006年	AsiaBarometer
	8040	アジア各国の食品意識	高所得国ほど高価でも品質のよい食品を求める人の割合が高いとは限らない（同割合は日本46％、韓国65％、中国80％）。衛生リスクが食品意識に影響していると考えられる。	2004年	AsiaBarometer
	8050	アジア各地における終戦時日本軍の兵数	満州を含め中国に約6割の日本兵士。終戦は日本軍の中央と現地の降伏文書調印（降伏合意）で現実のものとなった。	1945年	東京新聞
	8055	アジアンエンターテインメントを楽しんでいる人の割合（日本・韓国・台湾・中国）	日本のアニメ、中国の映画、韓国のドラマは、自国ばかりでなく、国を越えて相互に楽しんでいる人が多く、東アジア・ワイドの文化現象となっている。	2008年	EASS
	8058	縁起のよさを気にするか（日本・韓国・台湾・中国比較）	東アジア諸国では、姓名判断や縁起の良い結婚式の日取りなどを気にする人が多い。姓名判断は中国では余り気にせず、日取りの縁起は韓国では余り気にしない。	2008年	EASS
	8060	よき友の各国比較（日本・韓国・台湾・中国）	どんな友人かに余りこだわらない日本人、友人関係に高い精神性をあたえる韓国人、権力があり裕福な友人を重んじる中国人	2008年	EASS
	8062	アジア的価値観の各国比較（日本・韓国・台湾・中国）	父親の権威の尊重、人の和の重視、上意下達式の組織的行動などへの賛否の状況は国によりさまざま。あいまいさが目立つ日本人。	2008年	EASS
	8080	海外労働からの収入額ランキング	インド、中国が最も多く、メキシコ、フィリピン、バングラデシュがこれに続いている。欧米ではフランスがトップ。	2009年	世銀WDI
	8090	海外からの出稼ぎ収入対GDP比の各国比較	ホンジュラスやレバノンでは海外出稼ぎ収入が２割を越えており絶対額も加味すると対GDP比13.8％のフィリピンが世界最大の出稼ぎ国	2005年	OECD Factbook
	8100	海外労働からの収入対GDP比	海外労働（海外出稼ぎ）への経済依存度の高まったフィリピン、バングラデシュ	2007年	世銀WDI
	8120	タイなど東南アジア諸国の不平等度の推移	タイの政治紛争の背景と見られる経済格差。マレーシア、フィリピン、インドネシアとは対照的にタイでは上昇した不平等度が根深く存続	2008年	UNDP
	8130	東南アジア諸国の民族構成	東南アジア諸国では、中国、インド、マダガスカル、台湾、太平洋諸国などと通底する民族変遷史の結果今日の多様な民族構成が成立。	2008年	CIA
	8135	東南アジアの果物暦	東南アジアでは多様な果物が市場に出回っている。一年中どの地域でも採れるものもあれば、特定の地域、特定の季節の果物もある。	1982年	朝日百科
	8150	フィリピン人の海外労働と海外からの送金	フィリピン人の海外労働は、米国が人数1/3、送金額1/2と最も多く、サウジアラビア、マレーシア、カナダ、日本と続いている。	2003年	毎日新聞
	8160	フィリピン人海外労働者の職場構成	日本においては飲食店、サービス、建設・製造が多く、マレーシアにおいては家事サービスがほとんどを占める。	2000年	国勢調査、吉村真子1998
	8170	フィリピンの人口ピラミッド	典型的な富士山型の人口ピラミッド。若い年代で男性が少ないが出稼ぎの影響と思われる。	2000年	世界の統計
	8190	中国を世界はどう見ているか	中国人が期待するほど世界は中国を高く評価していない。途上国は高い評価の国が多いが、欧米の評価は概して低く、アジアでも隣接する日韓印の国民からの評価はマイナス超過。	2010年	BBC
	8192	中国の経済力躍進に対する世界の見方	欧米諸国では中国の経済力躍進に対して否定的な見方の国が多いが世界全体では歓迎する傾向。日韓は肯定と否定が半々。	2011年	BBC
	8194	中国の軍事力増強に対する世界の見方	中国の経済力の躍進に対しては肯定的意見も多いが、軍事力増強に対しては世界のほとんどが否定的	2011年	BBC
	8200	中国における耐久消費財の平均保有台数	中国の都市部の世帯当たり耐久消費財保有台数を見ると、基本的な家電はほぼ100％の普及、近年エアコン、電子レンジ、携帯電話、パソコンも急伸、北京、上海などは平均を大きく凌駕	2006年	中国統計年鑑
	8210	中国の出生率と死亡率の推移	３次にわたるベビーブーム。近年は将来の少子化・高齢化をにらみ、むしろ一人っ子政策に見直しの動き。	2004年	中国統計年鑑
	8220	中国の人口ピラミッド	３波のベビーブーム世代が10歳～50歳、今後15年は活力維持。年少人口のくびれに将来の超高齢化社会の影。	2000年	世界の統計
	8225	中国各地域の人口と経済規模	中国は世界各国に匹敵する様々な人口規模、経済規模、発展段階の地域から成り立っている。	2006年	中国統計年鑑、WDI
	8230	中国の少数民族人口	最大チワン族1,600万人、満州族、回族、ミャオ族が続く。チベット族は第9位、542万人。最少はロッパ族3千人。	2000年	中国統計年鑑
	8231	中国の少数民族地図	中国の少数民族は居住の地理的な場所だけでなく、居住の集中度や分散度も様々	1995年	中国地図出版社
	8245	南アジア諸国の民族構成	インドはアーリア人、バングラデシュはベンガル人、パキスタンはパンジャブ人、スリランカはシンハラ人、アフガニスタンはパシュトゥーン人が多数派民族（民族概念は種々）	2009年	CIA
	8250	インドの人口ピラミッド	もうひとつの人口大国中国と比べても途上国型の特徴、ただこの10年は人口増加はやや縮小	2001年	世界の統計
	8280	中国とインドの超長期人口推移	中国とインド（パキスタン・バングラデシュを含む）の人口は一度中国が逆転し、最近再度インドが逆転。2030年には中国はピークとなるがインドは伸び続ける。	2006年	グリッグ（1974）、国連
	8300	アメリカ映画の躍進と国産映画の縮小（国際比較）	日本ではアメリカ映画比率58％と日本映画比率39％を上回る。ヨーロッパ諸国でも同様。	2001年	UNDP,Cohen
	8390	地域格差の国際比較（OECD諸国）	日本の地域所得格差は先進国の中でも小さいが構造変化・構造改革に伴い格差拡大の懸念	2001年	OECD
	8400	アジア諸国の国内地域格差	中国、マレーシア、フィリピンなど途上国アジアでは首都圏等と地方、及び地方間の所得格差が大きい。	2001年	諸資料
	8410	アジアの大河川・流域別人口マップ	インド、中国、東南アジアの人口を支えるアジアの主要河川水系は、縮小傾向にあるヒマラヤの氷河を水源としている	2010年	World Development Report
	8430	アジア・メディカル・ツーリズム	シンガポールでは海外から外国人患者の受け入れを拡大すべく医療拠点づくりを推進。高額医療費に悩む欧米からアジアへ健康・医療目的で訪れる者が増加。	2006年	通商白書
	8500	中国国内の地域格差とその推移（地図等）	中国における沿岸部と内陸部との大きな格差。広がる格差。	2001年	UNDP
	8520	中国における地域別の消費水準と食料事情（地図）	中国南部では所得の高低をこえて、食に対する並々ならぬ意欲	2002年	中国統計年鑑
	8580	中国に対する主要な直接投資国	香港、台湾、シンガポールからの対中直接投資が多くを占める。華僑・華人ネットワークは中国外のネットワークから中国と世界をつなぐネットワークへ。	2010年	The Economist
	8590	世界各国の華僑・華人人口	台湾・香港・マカオに2,700万人、その他世界に2,300万人（うち2,000万人はアジア）	1990年	若林敬子
	8596	ジプシーの人口分布	ルーマニアなど中東欧を中心に、スペイン・フランス、米国ほか、世界全体で1000万人の人口分布	1990年代	水谷驍（2006）
	8598	米国を世界はどう見ているか	プラスとマイナス、功罪相半ばするとする各国国民からの評価が特徴。日本人は米国に対してプラスかマイナスか「どちらともいえない」など評価を明確にしない傾向。	2010年	BBC
	8600	米国の民族系列別人口（地図）	米国で最も多いのはドイツ系、次にアイルランド系、アフリカ系、イギリス系と続く	2000年	米国人口センサス
	8610	米国における黒人人口の長期推移	建国当初19％だった黒人人口比率は1930年の10％にまで低落したが、最近は13％にまで回復し、横ばい化している。	2008年	Historical Statistics of the United States ほか
	8650	米国の人種・民族別合計特殊出生率	米国のTFRは、ヒスパニック系米国人が2.72と高く、非ヒスパニック系白人は1.83と低い。黒人は近年大きく低下した。	2002年	米国CDC
	8700	米国の将来人口推計（人種・民族別）	ヒスパニック系人口の増加により米国の将来人口は増加基調	2050年	Statistical Abstract of the United States
	8720	米国の人口ピラミッド	日本より多い若年層、日本より10～15歳若いベビーブーマー	2000年	米センサス
	8730	米国の人種・民族別人口ピラミッド	白人、黒人、ヒスパニックでかなり異なる人口ピラミッド・性比	2000年	米センサス
	8750	歴代米国大統領のランキング	業績ランキングで初代ワシントン、第16代リンカーンおよび第32代フランクリン・ルーズベルトがトップ３。	2005年	ウィキペディア
	8754	2008米国大統領選有権者の投票動向	白人の55％がマケイン候補に、黒人の95％がオバマ候補に投票。若い層ほどオバマ支持。女性はオバマという特徴も目立つ。	2008年	毎日新聞
	8756	米国議会選挙の結果議席の推移	2010年の米国議会中間選挙では、共和党が圧勝し、下院で多数派を形成（上院はかろうじて民主党多数）	2010年	東京新聞、毎日新聞
	8780	米国の食料不足世帯	米国の食料不足世帯は2008年1,715万世帯と対前年31.8％も増加、世帯比率も14.6％へと急増	2008年	米国農務省
	8790	米国のボランティア活動	学歴の高い者ほどボランティア参加率が高く、活動の中心となっているのは宗教団体（教会など）	2007年	Statistical Abstract of the United States
	8800	米国では肥満が社会問題化	米国では世界一の肥満比率がさらに上昇し、タバコを上回る死因となる勢い	2006年	OECD、米DC
	8802	米国人の肥満状況（年齢・男女・人種・地域分布）	性・年齢・学歴を問わず米国人は全般的に太りすぎであるが、特に黒人女性とメキシコ人女性の肥満が目立つ	2008年	Statistical Abstract of the United States, CDC
8808	米国の犯罪件数の推移	1990年代初頭以来、犯罪の減少傾向が続く米国。けれど何故？	2010年	米国FBI
8810	米国高校生の武器携行率	米国の男子高校生の3割は過去1カ月間に武器を携行したことあり（学校内でも武器携行率1割）	2005年	Statistical Abstract of the United States
8818	米英・英語圏諸国の海外留学先	英語圏諸国では米国、あるいは同じ英語圏諸国への留学志向大。	2007年	OECD
8820	中南米諸国の民族構成	中南米諸国の民族構成は主に白人、メスチソ、ムラート、インディオ、黒人からなり、国によってそれぞれ濃淡、文化混交の特徴	2009年	CIA
8822	ラテンアメリカ人の海外留学先	ラテンアメリカの留学先としては同じ米大陸の米国と旧宗主国で言葉も同じスペイン、ポルトガルへの志向	2007年	OECD
8824	ラテンアメリカ諸国の民主主義意識	軍事クーデターが頻繁に起こっていた中南米諸国でも緩やかながら民主主義や市場経済に対する好意的なムードが広がっている	2009年	The Economist
8825	キューバ先住民の人口推移	1511年に11万人いたキューバ先住民は15年後の1526年には1万人を切り、その後絶滅。酷使、感染症、餓死、自殺などが原因。	1555年	神代修（2010）
8826	キューバなどカリブ海諸国の奴隷人口	砂糖生産のシフトにそって、ハイチ、ジャマイカの後、キューバが、カリブ海地域における後発最大奴隷輸入国となり、アフリカ文化を国内に定着させた	1877年	Franklin W. Knight（1978）、神代修（2010）
8827	キューバ黒人奴隷の出身部族	西アフリカから中部アフリカへかけてのヨルーバ族（ルクミー）、カラバリー族、コンゴ族がキューバの3大部族	no date	神代修（2010）
8830	英国の不平等度の長期推移	英国の不平等の水準は概して日本より高いが19世紀から福祉国家の進展と労働者参政権により徐々に低下してきた。	1992年	世界開発報告
8855	韓国に対して親しみを感じる人の割合の推移（年齢別）	若者の韓国への親しみは大きく上昇し大きく下落、中年層は親しみがやや回復	2006年	内閣府世論調査
8857	韓国のイメージの長期推移	韓国のイメージは戦後直後の最低イメージから大きくオリンピック、ワールドカップ、韓流ブームを経て大きく変貌	2004年	鄭大均（1995）ほか
8860	韓国国会議員選挙の地域別結果	強かった地域別の傾斜がウリ党など全国政党の出現によって弱まる傾向	2004年	文京洙（2005）
8862	韓国大統領選の各候補地域別得票率	弱まったとはいえ目立つ韓国の選挙における地域性	2007年	毎日新聞
8870	韓国における第二次世界大戦後の主な政治事件の犠牲者数	韓国では、日本と対照的に、戦後、朝鮮戦争を別にしても政治的事件で多くの犠牲者が出た	1987年	文京洙（2005）ほか
8885	韓国ソウルの外食店舗数の推移	8万店以上と非常に多くなったソウルの外食店。韓食と粉食を合計した韓国料理系が多数を占める（55.7％）。	2005年	朝倉敏夫（2005）
8890	韓国人の好きな料理	韓国学生の人気料理一位はチキン料理、その他、サムギョプサル、スパゲッティ・パスタ、さしみと続く。	2004年	朝倉敏夫（2005）
8900	韓国の人口ピラミッド	20歳代後半から40歳代前半の人口が多い構造	2000年	世界の統計
8902	韓国・北朝鮮の平均寿命の推移	1987年以降、韓国と北朝鮮の平均寿命は逆転し、その後韓国は伸長、北朝鮮は低落し格差が大きく拡大	2006年	世銀WDI
8903	韓国・北朝鮮の１人当たりＧＤＰの長期推移	1970年代前半まで韓国と北朝鮮の所得水準はほぼ同等であったが、その後、韓国の高い経済成長と北朝鮮の経済低迷により2003年には14倍のひらきが生じた。	2003年	Angus Maddison
8905	韓国・北朝鮮を世界はどう見ているか	北朝鮮はイスラエル、イラン、パキスタンと並んで悪評4カ国の１つであるが日本人の評価が最悪である。他方、韓国への世界からの評価は日本人の評価好転とは対照的に余り高くない。	2010年	BBC
8910	西欧人の海外留学先	西欧人の留学先は西欧圏内が中心。フランス人はベルギーなどフランス語圏志向。	2007年	OECD
8920	ドイツの人口ピラミッド	日本と似た２重独楽型。膨らみはナチス時代の出生政策と日本より10年以上遅れたベビーブームの影響。	1999年	世界の統計
8930	フランスの人口ピラミッド	ほぼ典型的な釣り鐘型ピラミッドであり、家族政策の努力もあって、日本のようにベビーブームによる凹凸や少子化による末つぼまりが生じていない	2005年	世界の統計
8960	スウェーデンの人口ピラミッド	高齢化は同程度でも年齢構成が日本ほど末つぼまりとなっていない。	2001年	世界の統計
8970	シベリア抑留：地域別犠牲者数	ソ連軍に強制連行され、シベリアを中心に旧ソ連全土で強制労働させられたシベリア抑留の日本人捕虜約60万人。そのうち6万人以上が犠牲者となった。	1956年	東京新聞
8975	ロシア周辺諸国の人口と民族構成	ウクライナ、ウズベキスタンが人口的には大きな規模。ロシア人比率はエストニア、ラトビア、カザフスタンが25～30％と高い。	2006年	WDI、CIA
8977	ロシア・東欧人の海外留学先	旧東ドイツを抱えるドイツ、あるいはロシア・東欧圏内での留学が多い	2007年	OECD
8980	ロシアの人口ピラミッド	ロシアの性別年齢別人口は第２次世界大戦の爪痕と近年の男性の死亡率の高さを反映	2001年	世界の統計
8985	ロシアの平均寿命の推移	ロシア男性は平均寿命59歳とOECD平均より16歳も短い	2006年	WDI
9000	ヨーロッパ諸国と日本の地域別失業率（地図等）	北イタリアから南ドイツを経てベネルックス３国、イギリスにわたるヨーロッパ中央部で低い失業率、その周辺地域では高い失業率	97/03年	OECD
9010	ヨーロッパの超長期人口推移	紀元前後3,300万人だったヨーロッパ人口は、ローマ帝国の崩壊、森林の開墾、ペスト大流行などで増減を繰り返し、17世紀に1億人を突破、その後産業革命以降人口急増、現在7億人台	1985年	T.G.ジョーダン（1988）、国連
9012	ヨーロッパ地域別人口分布の超長期推移	紀元前後半分のシェアを占めていた南欧は17％まで落ち込み、西欧とソ連がこれに代わって相次いで最大人口地域に	1985年	T.G.ジョーダン（1988）
9015	西欧主要都市の歴史的人口推移（1500～1800年）	1500年段階は地中海交易で勢力があったベネチアなどイタリア諸都市が西欧の中心都市。その後スペイン、ポルトガル、オランダ、英国の中心都市やパリ、ロンドンが栄えていく。	1800年	Angus Maddison
9020	ヨーロッパ諸国における自国女性と移民・外国籍女性の合計特殊出生率	移民あるいは外国籍女性の出生率は自国女性よりかなり高く、フランス、イタリア、デンマークなどで差が大きい。多文化共生もこうした国で深刻な社会問題となる傾向。	2005年	早瀬保子・大淵寛（2010）
9030	ヨーロッパ各国及びフランスのイスラム系住民数	フランス、西ドイツ、英国では旧植民地からのイスラム系移民、ユーゴスラビアやアルバニアなどでオスマン帝国以来のイスラム系住民が多い	1989年	山内昌之（1994,96）
9034	世界のイスラム人口	イスラム教徒は15.7億人と世界人口の4分の1弱の22.9％。地域的には中東・北アフリカよりアジアに多くのイスラム人口。	2009年	Pew Forum in Religion & Public Life
9050	世界の人口密度とＧＤＰ密度（地図）	人口密度では東アジア、繁栄度（GDP密度）では米国、西欧、東アジアの３極が目立つ	99年分析	Gallup & Sachs(1999)
9100	世界各国の離婚率	ずば抜けて高い米国と旧ソ連諸国（ロシアなど）の離婚率	2001年	世界の統計
9120	主要国の離婚率推移（1947年～）	1960年代後半から各国で離婚率急上昇し、その後横ばい。アジアでは上昇傾向継続、特に韓国で最近急上昇。	200７年	厚生労働省、国連
9200	海賊行為の発生件数推移（発生海域地図付き）	1990年後半からマラッカ海峡やインドネシア海域を中心とした東南アジアやアフリカ西海岸で海賊急増。近年はソマリア沖で海賊横行。	2007年	IMB
9250	イスラエルを世界はどう見ているか	国際的な悪評国となっているイスラエル。主要国の中では米国人のみがイスラエルに対してプラス評価がマイナス評価をかなり上回る。	2010年	BBC
9260	中近東の学生の海外留学先	トルコはドイツ、イランはカナダとドイツ、サウジは米国、シリアはフランスなどむすびつきの深い国へ留学	2007年	OECD
9280	イランの民族別人口構成	ペルシャ人はイラン人口の半分。残りの少数民族のうち最大はアゼリ人で４分の１。その他ギラキ人、クルド人、アラブ人など。	2008年	CIAなど
9300	各国イラク復興支援部隊の派遣状況とこれまでの死者数	現在の部隊展開人数の87.4％、死者数の93.3％が米軍。英国がこれに続き、韓国とイタリアも存在感。	2005年	防衛庁
9310	サウジアラビアの人口ピラミッド	出稼ぎ外国人労働力が多いため壮年層の男性が多い人口ピラミッド	2000年	世界の統計
9320	北アフリカ諸国の海外留学先	OECD諸国への留学生の数から見るとエジプトは米国、リビアは英国、チュニジアはフランスとのつながりが最も深い。	2007年	OECD
9350	米軍の世界展開	139万人の米軍兵力のうち、作戦展開中のイラク、アフガニスタンを除くと約29万人が世界に配置	2005年	東京新聞
9352	米軍駐留経費の受け入れ国負担（各国比較）	米軍駐留経費の負担総額、負担割合ともに日本が最大・最高	2002年	東京新聞、米国国防総省
9360	国際テロ事件の件数・死傷者数の推移	件数は減少傾向にあるものの死傷者数は拡大傾向。国際テロの時代。	2003年	米国国務省
9365	民間の小火器保有数の世界ランキング	民間の小火器保有数最大は、世界の42％を有する米国であり、国民10人当たり9丁という保有率になっている。	2007年	Small Arms Survey
9370	途上国主要都市の犯罪率	犯罪都市の第１位はリオデジャネイロ。南米の都市で犯罪率が高い。	2001年	UNDP人間開発報告書
9375	途上国主要都市の汚職率	汚職都市の第１位はティラナ（アルバニア）。２位以下はマプート（モザンビーク）、ブエノスアイレス（アルゼンチン）、ジャカルタ（インドネシア）。	2001年	UNDP人間開発報告書
9390	東京・ニューヨーク・ロンドンの都心部人口	同一面積の都心部に最も多い260万人以上が働く東京だが夜間人口は少ない。ニューヨーク・マンハッタンは夜間人口が東京の約３倍の150万人と多い。	2001年	東京都・東京新聞
9393	国別・都市別の在留邦人数	在留邦人の多い国トップ3は米国、中国、英国、都市トップ3はロサンゼルス、ニューヨーク、上海	2007年	外務省
9400	島国日本：海岸線の長い国・地域ランキング	島国日本の海岸線の長さは世界第６位の３万㎞、国土面積当たりでは世界第３位。	2006年	米国CIA
9410	海洋国家日本：世界の排他的経済水域面積ランキング	日本の周辺海域は447万平方キロで世界第6位の海洋国	1996年	海洋白書
9412	地球上の夜の灯り（衛星画像）	宇宙から見た夜の地球の灯りは世界各地の経済活動の活発度をあらわしている	2000年	Views of the Solar System
9414	世界の主な高山	世界の最高峰はエベレスト。日本の最高峰は富士山。	2007年	世界の統計、理科年表
9417	国際河川の流域国数と流域構成国	流域を共有する国数が最多なのはドナウ川の19カ国、コンゴ川が13カ国で続く	2006年	UNDP人間開発報告書
9420	アフリカにおける河川流域と国境の不一致（地図）	19世紀の植民地分割により流域と国境域が相互にバラバラなアフリカ	2006年	UNDP人間開発報告書
9422	アフリカ人の海外留学先	旧宗主国のフランス、英国、ベルギーなどへの留学志向が高い点が特徴	2007年	OECD
9425	アフリカ諸国の一夫多妻婚比率	アフリカでは西アフリカを中心に一夫多妻の下にある有配偶女性の比率が3～4割の国もめずらしくない。	2007年	早瀬保子・大淵寛（2010）、エマニュエル・トッド等（2007）
9430	南アフリカの不平等社会	不平等度が広がり、期待を裏切られたと感じる若者により社会不安が高まっているため、新興の「黒いダイヤ」とも呼ばれる黒人中産階級は白人とともに自己防衛に走っている	2008年	The Economist
9440	ミス・ユニバース優勝者出身国ランキング	米国が７人で最多、プエルトリコ、ベネズエラ、スウェーデンが5人、4人、3人で続き、日本を含め2人の9カ国は第5位	2007年	ウィキペディア
9450	血液型の国際比較	Ｏ型性格のケニア・キクユ族、Ｂ型的な中国人、Ａ型が圧倒的な米国黒人、いろいろ混ざった日本人	1975年	カラー生物百科
9460	世界各国の宗教	無宗教、仏教の比率が高い日本をはじめとする東アジア諸国。	2000年	世界価値観調査
9465	自国民であることの誇り（日本人としての誇り）	自国民であることの誇りを感じている人の割合は日本人の場合世界最低レベル	2000年	世界価値観調査
9466	日本人であることの誇り（時系列・男女年齢別）	日本人であることに誇りを感じる者は毎回60％前後で安定。30歳で最も低く、高齢者は高い。若者は50％を越える。	2005年	世界価値観調査
9468	どんなところが自国の誇りか（日韓比較）	共通するのは豊かな自然やすぐれた文化・伝統への高い誇り。異なるのは日本人の治安の良さや物質的な豊かさへの誇り、韓国人の家族や同郷人を大切にする気持への誇りである。	2010年	ＮＨＫ放送文化研究所
9470	国かそれ以外か所属地域の意識（世界価値観調査）	国への所属意識の高い中国、インド、地方への所属意識の高いドイツ、フィリピン。日本は国への所属意識低位。	2000年	世界価値観調査
9480	幸福度の国際比較（世界価値観調査）	幸福度世界一はアイスランド、最も低いのはウクライナ。日本の幸福度は、60カ国中25位と、半分よりやや上の水準。幸福度と豊かさは必ずしも一致しない。	2000年	世界価値観調査
9482	幸せはお金で買えるか（所得水準と幸福度の国別相関）	幸せはお金で買えるが、お金がなくても幸せでありうる。ただ貧乏だと不幸に陥りやすい。	2005年	世界価値観調査、世銀WDI
9484	男女の幸福度の国際比較	日本人女性は韓国など東アジア（中国を除く）の女性と並んで男性より相対的に幸福度が高い。旧ソ連、南米、南欧では男性の幸福度の方が高い。	2005年	世界価値観調査
9490	自然観・社会観の国際比較（世界価値観調査）	日本や韓国は自然との共存、他者との共存という価値観が特に強い点で目立っている	2000年	世界価値観調査
9495	人生は自由になるかについての意識の国際比較	人生観については各国の違いと共通パターンのグループが存在する中、日本人は「人生は自由になるとも自由にならないともいえない」とする特異な見方が特徴	2000年	世界価値観調査
9500	人づきあいの国際比較	日本人の人づきあいは余り良い方ではない	2000年	世界価値観調査
9502	社会的孤立の状況（OECD諸国の比較）	ひとづきあいの希薄さ（社会的孤立）の程度はOECD諸国の中で日本が最も大きい	2000年	OECD
9503	諸国民の所属団体数平均（OECD諸国）	米国が3.3団体と最も多くスウェーデンやオランダがこれに続く。反対に、ドイツ、イタリア、フランス、英国といった西欧主要国は日本の0.8団体を下回る。	2000年	OECD
9510	人のよさの国際比較（世界価値観調査）	人が信用できるかどうかという見方からすると、世界一、人がいいのはデンマーク人、日本人の人のよさは世界60カ国中、第８位	2000年	世界価値観調査
9520	神の存在・死後の世界に対する見方（世界55カ国比較）	神の存在、死後の世界について、日本人は「わからない」とする点に特長	2000年	世界価値観調査
9522	神の存在・死後の世界を信じるものの割合の推移（ヨーロッパ6カ国）	死後の世界、及び神の存在については、総じていえば、戦後、大きく信仰心が衰えたが、近年は、横ばい傾向	2000年	ギャラップ調査、世界価値観調査